大多数の人は平和な日本と思っているでしょうが、どのように左派が気分が悪くなる世の中にしてるかを言いたいと思います。テレビが毎日コロナの報道をして、国民のほとんどは嫌な気持ちになっているでしょう。それとおなじ延長線上に反対ビジネスがあるのです。これまでもそうですが、一部は私が合理的と考える推測もあります。
まず、基地闘争です。沖縄、山口県岩国市などおよそ米軍基地のある地域や自衛隊のある地域では過激派や共産党などが基地闘争ということをやっています。
よく、市民団体が米軍基地の騒音苦情を市役所にしたり、米軍基地の戦闘機の運用などに関する情報公開をしたりしています。騒音苦情を発信元を明らかにできる電話機なら同じ人ばかりが苦情をかけてると予想しています。
しかも、共産党と名乗ればいいのに市民団体といっています。共産党の市議やら県議などが中心です。
アメリカにも情報公開を求めてアメリカの資料によって国や県や市に質問をしたりしています。議員は全国同じ質問をするように指示があるのでしょうね。
このように、表向きは市民を米軍の危険から守るような発言をしていますが、本心は違います。情報公開も中国のためでしょう。（推測）
軍の運用などを詳細に公開する国などあるでしょうか。兵器や装備だって同じです。
イージスアショアの設置で自衛隊が説明したときも、反対派は共産党と思われる大学教授などを連れてきて、水質が悪くなるとか反対派の住民に有利な説明をしていました。
ブースターが落ちると危険だとか、おばあちゃんが発言していましたが、イージスアショアが発射されるときは何万人か何十万人かの命がかかっているときですよ。ブースターが落ちたとしても当たるかどうかわからないし、戦時中のようにサイレンを鳴らして落下の注意喚起をすればいいでしょう。
反対のための反対理由を細かく申し入れるのが共産党の手口で、細かいから対応にさらに費用がかかってしまいます。このような反対運動は常識がないと思います。
つぎが、ＮＰＯとかの団体を利用して、環境問題や男女共同参画問題など、自分で問題化させて、予算を得ようとか、寄付を得ようとか、助成金を得ようとかしています。
旧民主党政権がそうだったように、本当に、いまこそＮＰＯの検査をして欲しいと思います。
菅直人元総理の息子もどこかのＮＰＯに入っているとか、それだけでも調査する必要を感じてしまいます。沖縄県も知事も息子だか親戚かを県職員として雇用しているようですから。手口が同じですよね。
まあ、左派以外の人もＮＰＯを作ったり、いろいろな団体を作っているでしょうが、違うのは国のためになるかどうかです。
ＬＧＢＴもそうだし、男女別称問題なども少しの人のためにその他の人に負担を強いるということです。
朝のテレビでも女性が生きづらいということを取り上げていました。
痴漢に襲われたら父親からスカートが短いからだと言われたので生きずらいとか。わがままとしか思えません。夜間、歩くときに犯罪に遭わないように気をつけることは当然じゃないでしょうか。
このような考え方の人が多すぎるのかもしれませんね。
自分の基準に合わせろのような人たち。まるで、韓国人、立憲民主党、共産党、社民党の皆さんのような気がするのは私だだけでしょうか。
そのような視点で報道を見てほしいと思います。
