行雲流水

阿島征夫、一生活者として、自由に現代の世相を評す。時には旅の記録や郷土東京の郊外昭島を紹介する。

新聞の休刊日再考を、大新聞衰退の道か?

2020-11-10 18:22:43 | 生活

昨日9日の夕刊、歴史的な米国大統領選挙や立皇嗣の儀式を報じていたが、8日のニュースがようやく1日遅れで配達された。読者である私がこのニュースは陳腐化していると感じているのだからマスコミ人としては忸怩たる思いで印刷したことだろう。最近は電子版が普及し、通勤車内でもスマホを読む人が大多数だから、休刊日は旧態のままで良いだろうと考えているのだろうか?

8日のような世界的なイベントや国内での重要な儀式が行われる日は、マスメディアとして休刊日は返上すべきだった。マスコミで、思考停止は命取りだ臨機応変に対応する必要がある。

日本の大新聞の宅配制度は世界でも徹底されてる方だが、電子版で充分とする若い世代ではペーパー版は用済みとなっている傾向にあり、今回の失態で加速するだろう。ニューヨークタイムズでは電子版の読者がペーパー版より多くなった(稼いでいる)と発表している。ニューヨークタイムズの電子版のサービスはあらかじめ登録しておくとトップニュースだけでなく自分の関心分野の記事をメールで毎日送ってくれる。私の場合、10本ぐらい頼んでいる。

毎朝読む日本の新聞ペーパー版は一覧性があり、それなりに良いが、速報性では電子版にはかなわない。コストをかけて陳腐化したニュースを戸別配達しているようでは日本の大新聞は衰退するのでは。


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