日本の財産は人：時代の変化に合わせた教育改革を

もうひとつ記事を書きます。

 

今年のノーベル化学賞受賞者の二人（米パデュー大特別教授の根岸英一氏と、北海道大名誉教授の鈴木章氏）が同様のことをテレビでおっしゃっていたと思うのですが、日本の一番の財産は「人」であり、「知識」だと思います。

 

日本人は農耕民族であることもあるのでしょうけど、勤勉で我慢強い民族だと思います。

 

そのことも念頭に・・・

 

過去の「全員が一定レベルを同じようにできるようになる教育」も僕は必要だと思います。しかし、将来的には「個々に合わせた、個々人の能力を引き出す教育」が必要だと思っています。

 

 

僕はハワード・ガードナー氏の「多重知能理論」が好きで、個人的に解釈を変えて昔Blogに書きました。

「アンフェタミン的多重知能理論：個人の考えですけどね」

アンフェタミンの多重知能理論とハワード・ガードナー氏の多重知能理論はまったく異なる考えですが、僕の考え方は簡潔に書けば「全ての人の才能の総量は同じである。様々な能力があり、その才能の割り振りが異なるのみ」というものです。

 

教育に関して、少しだけ持論を展開しますと・・・過去…戦後の日本の繁栄は間違いなく「日本の教育、日本人の勤勉さ」のたまものだと思っています。

 

日本の教育は「１＋１＝■」と全員が答えるようにする教育です。これは「A+B=10」のA,Bを求める欧米のやり方とはまた異なると思います。

 

過去の日本の教育は1つの答えを全員が求め、導き出す。この全体が同じものを出せるということは・・・おそらく日本の大量生産、日本の高度経済成長を支えるものになったのではないかと思います。

 

 

ただ、僕はこの教育が「将来の日本」にどのような意義をもたらすかというと、あまり意味はないのではないかと思っています。

 

情報化社会という「新しい時代」に入り、「考えること」がより重要になったからです。

 

僕は本当の話ですけど、高校2年の秋までは「全国偏差値　32」とかをたたき出していました。それでもそれなりに自信を持っていたのは、今の日本の教育システムは「パターンを考えればよいものが多かったから」です。考えることは好きだったので、時間をかけて公式から導き出す…というようなことは好きだったのですけど、そんな時間はなかったですからね。

 

 

この「パターン化」で対応できるものは「コンピューター」の時代、「情報化産業」の時代においてどれほどの意味を持つのだろうと思っています。

 

コンピューターと「パターン化可能」なものを人が競っても勝てるわけがありません。

しかし、100通りのパターンがあり、その最速のもので答えを導き出すことができたとしても、新たなパターンを作り出すことはできない。

 

だからこそ、教育の質を変えなくてはならない。

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そう思っています。

 

今までの教育は重要です。基礎がなければ応用はない。それは間違いのない事実です。しかし、時代の変革に合わせて教育も変えていかなくては、日本の未来はないだろうと思っています。

 

僕も変わりものですので、話半分で読んでいただければ幸いです。

 

明日もまた記事を書くと思います。もしかすると、学園祭から帰ったら記事を書くかもｗ

 

では、また。

 

P.S

ついでに評価表に関しても教育に関しては改革するべきだと思っています

 

ゆとり教育からの脱却：僕は評価法を変えるほうを主張したい

ポートフォリオと病院実習：アンフェタミン流ですが・・・

おまけで・・・

教育費の数値目標見送りへ：やはり日本をダメにするのは財務省

 

厚労相の医師不足評価と日本医師会

こんにちは

 

一昨日から昨日朝にかけて、まさに24時間　No stopの嵐のような時間が過ぎて行きました。

僕が昨日帰ったのは朝6時半でしたが（出勤して23時間30分後）、後輩は昨日が当直でしたのでそのまま当直業務に入りました。

 

流石に（倒れないか＋病棟の患者さんのバックアップに関して）心配になったので、3時間ほど寝た後10時半くらいに家を出て病棟に行き、その後はブランチ（というよりはランチですね12時過ぎだし）＋床屋に行きました。

 

今日はとりあえず、学園祭があるので少し落ち着いたところで、覘いてこようかと思っています。 いろいろと動きだす前に、今日の記事です。先週書きましたことに関して、二つの記事が出ておりましたのでご紹介します。

 

まずは勤務医のグループの声明です

厚労省の医師不足調査は「誤った認識与える」―医師ユニオン声明

医療介護ＣＢニュース 10月7日(木)18時0分配信

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20101007-00000007-cbn-soci 　

勤務医でつくる全国医師ユニオンは10月7日、厚生労働省が9月下旬に発表した「病院等における必要医師数実態調査の概要」について声明を出し、「初めて現場の実態を調査したという点で一定の評価はできるが、大きく誤った認識を国民に与える可能性が高い」との見解を示した。 　

 

同調査は、医師不足の実態を明らかにしようと、全国の病院と分娩取り扱い診療所の計1万262施設を対象に、必要医師数や勤務形態などを調べたもの。 　

 

声明では、同調査の手法が「各医療機関の意識調査」で、「経営的視点も含めた主観的調査にすぎない」と指摘。また、地域によっては医師不足で医療機関が廃院になっており、「病院が存在しない地域の必要医師数が0人となってしまう」など、調査の不備があるとしている。　

さらに同調査の最大の問題点として、「現在の低い診療報酬や医師の労働基準法違反を前提とした調査になっていること」を挙げ、「様々な医療問題を解決する上でのあるべき医師数と病院経営上可能な医師の求人とは全く別のもの」として、当直を課している全医療機関で、交代制勤務を導入した場合の医師数を調べるべきとの見解を示している。 　

また、約2万4000人の医師不足という必要医師数の調査結果については、OECD(経済協力開発機構)加盟国の人口1000人当たりの医師数が平均3.1人なのに対し、日本は2.0人との現状を示し、「OECD並みの医師数にするためには、最低でも現状の1.5倍の13万人の医師が必要」で、すべての医療機関が対象ではない今回の調査で得られた結果について、「数字が一人歩きすることを危惧する」としている。 　

 

こうした調査の問題点を踏まえて声明では、「関係省庁には、本来あるべき医師数を明らかにし、医療再生へ向けた医師増員と公的医療費・研究費・教育費の増額を求める」としている。

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一方、日本医師会（一部の開業医のためのグループ）の発表です

「問題は医師偏在」と改めて強調―必要医師数調査受け日医

医療介護ＣＢニュース 10月6日(水)22時17分配信

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20101006-00000014-cbn-soci

 

日本医師会は10月6日、厚生労働省が実施した必要医師数の実態調査結果を受けて、医師不足と偏在解消に向けての日医の見解を発表した。見解では、これまでの既存医学部の定員増によって、今後必要な医師数は徐々に充足されるため、医学部を新設するという「拙速な対応」は避けるべきとの認識を示した上で、「むしろ問題は医師の偏在にある」と改めて強調している。同日記者会見した中川俊男副会長は、現在執行部で地域間・診療科間の偏在解消策を検討しており、「今年中か、遅くとも今年度中に(提言する)」と述べた。 　

見解では、厚労省の調査結果と2008年に日医が行った調査結果を基に、「マクロで見れば現状の1.1倍以上の医師数が必要とされている」ものの、地域間・診療科間の偏在はより深刻だと指摘している。　

 

一方、近年の医学部入学定員数について、07年度から10年度にかけて1221人増加しており、「新設大医学部の定員数を100人と仮定すると、約12大学分に相当する」と指摘。さらに、▽今後医師数が年1%増加する▽今後10年間の医学部定員が今年度(8846人)と同水準である―と仮定して人口推計を加味すると、20年には人口1000人当たり医師数が現状の1.2倍に当たる2.6人になるとの推計を示した。 　

見解ではまた、医学部新設に反対する姿勢を改めて強調。病院を経営しているところが主体となって医学部を新設すれば、それらの病院への医師供給は充足されるが、「地域の医師不足、ましてや医師偏在が解消されるわけではない」と指摘した。　

さらに、医師養成数の増加が文部科学省主導で行われていることに強い危惧を表明し、「厚労省主導により、あるべき医療を踏まえて検討を進めるべき」と主張している。 　

中川副会長は、細川律夫厚生労働相が1日の記者会見で、医学部の新設について「文部科学省の所管でもある」などと述べ、具体策に言及しなかったことについて、「医師不足、医師偏在は厚労省の重要な課題だ。文科省の所管だからという表現はいかがなものか」と問題視した。　

一方、必要医師数については「変化するので、継続的に見直すべきだ」と述べた上で、「既存医学部の定員数を調整するのは可能だと思うが、医学部を新設して、その医学部をやめてもらうのはまず無理だ」と強調した。

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はっきり言えば、僕は亀田総合病院の副院長の小松先生がおっしゃっていたように、日本医師会というグループは日本の医療をみていないと思いますので、大きな改革や解散の方が望ましいと思います。

先日、小松先生の話を聞いたときに「日本医師会は批判精神の欠如と経済的利益を優先する政策のため、日本の医療崩壊に無為無策だった」という話が出ました。

 

現在も、医師数が増えることに関して「危機感」の方が強いのではないかと思っています。

 

以前、札幌の街中で食事中に

「これ以上医師数が増えたら、競争が激しくなって歯科医師のようにあぶれる医師が出てくる」

という話を聞きました。

 

一部の開業医さんにはこのような危機感もあるのかもしれませんが、本来は医師の利益ではなくて「国民、患者」サイドから必要な医師数を決めるべきであり、現在の医療状況で安全な医療を提供するのはこんな極まりないのです。

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僕は現在の医師数に関して、増加させるのは困難ではありますが、必要不可欠であると思っております。

本当は勤務医がこれほどむちゃくちゃな環境で働く必要がなくなり、開業しなくてもよい状況になれば、日本医師会の一部の方々が考えるような危機的状況はなくなるのではないかと考えています。

 

それでは、もう一個くらい記事を書いて、学園祭を覘きに行きます