タモリ引退か？

まだまだ健在のタモリ 誕生会で「引退したい」発言の真意
2017年01月15日 09時26分 日刊ゲンダイDIGITAL
まだまだ健在のタモリ 誕生会で「引退したい」発言の真意

愛妻家としても知られる（Ｃ）日刊ゲンダイ

「笑っていいとも！」終了後も、「ブラタモリ」ほか３本のレギュラー番組を抱えるタモリは今年７２歳になる年男。昨年８月の誕生パーティーの席上で「オレもそろそろ引退したい。疲れた」という趣旨の発言をしたと報じられ、一時は「引退説」が広がった。しかし、年末にはそんな噂を吹き飛ばす健在ぶりをアピールした。

　まずは、解散を控えたＳＭＡＰの冠番組「ＳＭＡＰ×ＳＭＡＰ」のビストロスマップの最終回のゲストとして出演。ＳＭＡＰメンバーとのトークで名言を連発したばかりか、五芒星のクリスタルを各人に贈り、「さすがタモリ」と改めて評価を高めた。かと思えば、ＮＨＫ紅白歌合戦にマツコ・デラックスとともに出演し、一度もステージに上がらず舞台裏を歩き回るという不可解な演出で、昨年の紅白における最大の話題となった。

「“引退したい”との発言は、親しい仲間に囲まれて、酒の勢いもあり、口に出てしまった本心だと思います。ただし、タモリさんの場合、字義通りの引退を望んでいると捉えたら間違ってしまいます。昔から『仕事が遊び、遊びが仕事』と言ってきたタモリさんにとっては、遊べない仕事、遊びの延長線上にない仕事こそ“引退したい仕事”です。つまり“もう、やりたいことだけをしていたい”ということ。そう考えれば、発言後の行動も理解できる」（芸能リポーター）

　とにかく多芸多才なタモリは、趣味の世界でも超一流。学生時代からの趣味であるジャズは、所有レコード１万枚超でジャズバーの経営にも関わるほど。料理も玄人はだしで、タモリレシピは主婦にも人気だ。ほかにもヨット、オーディオ、鉄道……と、どれも筋金入りだ。昨年は鶴瓶の新作落語に提供したネタが歌舞伎に翻案されて上演されるなど、趣味を仕事にしてしまう才能も光っている。

　前出の芸能リポーターはこう続ける。

「今、タモリさんのやりたいことのひとつが“女房孝行”なんです。今も大変な愛妻家で、福岡で会社員をしていた時代に結婚した奥さんと、昨年の７月には１週間仕事を休んで、予算数百万円の豪華客船の旅を楽しんでいます。しかし、それを引退の理由にはしないでしょう。やりたいことが仕事になる限り、引退はしないと思います」

　死ぬまで遊びを続けるはずのこの男に、引退の二文字はない。

日本は？

秋津島、秋津洲（あきつしま、あきづしま）
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%A7%8B%E6%B4%A5%E5%B3%B6

1.日本の本州の古代の呼称。日本最古の歴史書『古事記』（712年献上）では「大倭豊秋津島」（おおやまととよあきつしま）、また、同じく歴史書『日本書紀』（720年完成）では「大日本豊秋津洲」（おおやまととよあきつしま）と、表記している。国産み#比較表

「国産み神話」に関しては、国産みを参照。
現代の呼称が「本州」であるこの「島」そのものに関しては、本州を参照。

2.転じて、日本の異名の一つ。日本神話においては、神武天皇が国土を一望してトンボのようだと言ったことが由来とされている。

中国経済の破たん？

米FRB利上げが引き金に 中国マーケット大暴落の“Xデー”
2017年01月15日 09時26分 日刊ゲンダイDIGITAL
米FRB利上げが引き金に 中国マーケット大暴落の“Xデー”
足元はグラグラ（Ｃ）ＡＰ

　トランプ・ショックを食らった中国株が売り浴びせられている。１３日まで４日続落のつるべ落とし。トランプ米次期大統領による中国叩きに加え、経済指標も悪化。そのうえ、ＵＳＴＲ（米通商代表部）代表に対中強硬派のロバート・ライトハイザー弁護士が指名された。世界同時株安の引き金になったチャイナ・ショックの悪夢がよみがえる展開だ。

　２０１６年の中国の輸出額は米ドルベースで前年比７・７％減の２兆９７４億ドル（約２４１兆円）にダウン。外貨準備高も先細りで、２０１６年１２月末時点で約３兆ドルに縮小。１１月末に比べ約４１０億ドルも減っていた。トランプは「中国は人民元を安く誘導するために為替操作をしている」なんて主張しているが、まったく逆だ。
「中国は人民元を買い支える為替介入のため、外貨準備を取り崩している状態。ＩＭＦ（国際通貨基金）は中国の経済規模であれば２・８兆ドルが適切としているので危険水域に近づいている。中国経済は崩壊寸前です」（金融関係者）
■中国政府も戦々恐々

　中国株は１５年６月にバブルがはじけてチャイナ・ショックを引き起こし、１６年１月には政府の株価対策への不信が高まって暴落を招いた。対中強硬のトランプ政権の誕生によって、中国株はまた暴落するのか。

　経済評論家の斎藤満氏は言う。

「２度の大暴落を経験した中国の株式市場は、売り注文に制限が掛かる管理相場のため、めったなことでは急落しません。むしろトランプ相場でリスクが高まっているのは、不動産マーケットです。自由な売買ができない株式市場から不動産に投資マネーが流れ込んでいる。人民元だけでなく、米ドルや香港ドル建てで多額の借り入れをした投機筋や個人投資家が買い漁ったことで不動産バブルは過熱してしまった。中国の状況は日本のバブル崩壊前夜と同じ。いつはじけるか中国政府も戦々恐々としています」

　中国の不動産バブルが崩壊するとしたら、どのタイミングなのか。ヤバいのは、ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）が利上げに動いた時だ。

「想定されるシナリオは、米国国内のインフレ懸念→ＦＲＢの利上げ→金利上昇→米ドル買いです。元安が進めば、米ドルで借り入れている中国投資家の債務負担が大きくなり、いずれ行き詰まってしまう。中国経済はメチャクチャになってしまいかねません」（前出の斎藤満氏）

　利上げが有力視されているのが、３月、６月、９月に開催されるＦＯＭＣ（米連邦公開市場委員会）だ。中国のＸデーになるのか。

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足元はグラグラ（Ｃ）ＡＰ
　トランプ・ショックを食らった中国株が売り浴びせられている。１３日まで４日続落のつるべ落とし。トランプ米次期大統領による中国叩きに加え、経済指標も悪化。そのうえ、ＵＳＴＲ（米通商代表部）代表に対中強硬派のロバート・ライトハイザー弁護士が指名された。世界同時株安の引き金になったチャイナ・ショックの悪夢がよみがえる展開だ。

　２０１６年の中国の輸出額は米ドルベースで前年比７・７％減の２兆９７４億ドル（約２４１兆円）にダウン。外貨準備高も先細りで、２０１６年１２月末時点で約３兆ドルに縮小。１１月末に比べ約４１０億ドルも減っていた。トランプは「中国は人民元を安く誘導するために為替操作をしている」なんて主張しているが、まったく逆だ。

「中国は人民元を買い支える為替介入のため、外貨準備を取り崩している状態。ＩＭＦ（国際通貨基金）は中国の経済規模であれば２・８兆ドルが適切としているので危険水域に近づいている。中国経済は崩壊寸前です」（金融関係者）

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　経済評論家の斎藤満氏は言う。

「２度の大暴落を経験した中国の株式市場は、売り注文に制限が掛かる管理相場のため、めったなことでは急落しません。むしろトランプ相場でリスクが高まっているのは、不動産マーケットです。自由な売買ができない株式市場から不動産に投資マネーが流れ込んでいる。人民元だけでなく、米ドルや香港ドル建てで多額の借り入れをした投機筋や個人投資家が買い漁ったことで不動産バブルは過熱してしまった。中国の状況は日本のバブル崩壊前夜と同じ。いつはじけるか中国政府も戦々恐々としています」

　中国の不動産バブルが崩壊するとしたら、どのタイミングなのか。ヤバいのは、ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）が利上げに動いた時だ。

「想定されるシナリオは、米国国内のインフレ懸念→ＦＲＢの利上げ→金利上昇→米ドル買いです。元安が進めば、米ドルで借り入れている中国投資家の債務負担が大きくなり、いずれ行き詰まってしまう。中国経済はメチャクチャになってしまいかねません」（前出の斎藤満氏）

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