日銀当座預金 ❗。 解放を急ぐべき、 シナによる、 桜木琢磨市議ら 実質 拉致事件ら❗

☆ 日銀当座預金❗ ;

【 日本政府が、 国債らを発行する
≒ 売り出す 、 と、
それらと引き換えにして、 一般の銀行らから、
日本銀行にある、 一般の銀行らへ宛 ア ててある、
口座らの、 日銀当座預金としての数値らを借り、

日本政府が、 民間の主権者たちから、
物や、 サービスら、 を買う
≒ 財政支出をし、
それらへの代金を、
政府小切手、の、 金額としての数値らで、 支払う。

民間の主権者たちは、 政府小切手らを、
一般の銀行らへ持ち込み、
銀行への預金らとしての数値らにする。

銀行らは、 政府小切手らの数値らを、
日本政府の、 日銀当座預金としての数値らと、
交換してもらえる。

ここで、 日銀当座預金としての数値らは、
銀行らの各々へ宛 ア てた口座らへもどる。

つまり、 日本政府が、 国債らを売り出し、
自らの側の、 財政赤字の分を増やす事で、
日本政府への主 アルジ の立場にある、
日本の主権者である、 日本国民たちの、
銀行らへの預金らは、 増やされる。

日本政府の、 借り、 の、 ９４ ％ 、 前後以上は、
日本政府への主の立場にある、 日本国民たち、
からの、 貸しではあるが、

直に、 その銀行らへの預金としての数値らが、
日本政府の発行する、 国債ら、 への、
買い入れに当てられる訳では、ない。

だから、 英米のカネ貸しらの主張する事らを、
そのまま、 オウム返しにして、 自らも主張し、
実行する事において、

日本政府の財政を再建する、 と、 称して、
日本政府の財政における、 緊縮 、 を成し、
引き締めを成す事を、 無理やりに、
繰り返して来てある、
日本の、 財務省の役人らと、
与野党の主な政治家らの、
その主張事らへの援護を成す向きの論説らの中には、

『 日本政府の負債が、
日本国民たちの預金らとしてある、 数値らより、
増えれば、
日本政府の財政が破綻する
≒ 立ち行かなくなる 』 、
と、 主張するものがあるが、
それは、 全くの間違い、 だ 。

日本政府が、 国債らを売り出して、
それらを引き受けて貰えて、
カネらをやりくりし得る、
その能力性の大きさ、 の、 そのもの、 と、
日本国民たちの預金らの額とは、
関係が、無い、 からだ 。

一般の銀行らへ、 カネとしての数値らを与える、
中央銀行である、 日本銀行も、
一般の銀行らも、 数値らを、
カネとして働かせる事ができるようにする、
機関であり、

日本の、 主権者であり、 主である、
日本国民たちの、 在り得る、 福利らを、
最大限にも、より能 ヨ くも、 成し増やすが為に、
その働きらを成すべく、 義務付けられてある、
日本の憲法の規定事らにもよる、 規定性と共に、 ある、
日本国民たちの一般と全体とへの、召し使いなり、
執事なりの立場にあるものらであり、

日本国民たちの一般に、あるべき、 在り得る、
福利らの実現される事を支える、
日本の国民経済系を、 より能く、
成長させ、 拡充させるべき、
義務性を、 より能く、 はたすべく、
その働きらを、 より能く、 成す事と、 引き換えに、

その存在と存続とを、 日本国民たちの一般から、
許されてある筋合いにあるものらであり、

日本政府も、 日本の政府機関らも、
それらを運営する役にある、 役人らや、
与野党の政治家らも、
日本国民たちの一般に、あるべき、 在り得る、
福利らを、 より能く、 実現し増してゆくべき、
義務性を、 より能く、 成しはたすべくある、
ものらであり、

英米の、 カネ貸しらの言う事らの通りに、
その義務性に違反する向きの事らを、 自らも、
言い立て、 実行する事によって、
それらへの、 主 アルジ 、 の立場にある、
日本国民たちへ、
デフレ不況性を押し付け続けて、 当たり前な、
敵としての立場にあるべきものらでは、 無い、 が、

その積み重ねて来てある、 実態らが、
まざまざと、 観せ付けている様らにおいては、
正しく、
英米の富裕権力層員らを利して、 その代わりに、
自らが奉仕すべき主である、 日本国民たちへ、
その、 在り得る福利らの実現を未然に阻害する、
デフレ不況性を押し付け続けて来てある、
反日員ら、の、 そのものであり、

国 ≒ 日本国民たちの一般と全体 、 を、
賊 ソコナ う、 全くの国賊員らのそのものである。

今までの、 選挙は、 自ら、
政治家に成りたい、 者らの立候補を得て、
その候補らの中から、
日本の主権者たちが、 取り立ててやる、
といった実態らを成して来てあるものであるが、

そうではなくて、
社会生活の成し合いらの中で、
日本国民たちへの統治行為らを成す権利の主である、
日本の主権者な、 日本国民たちが、
より、 具体的に、され続けてゆくべき、
主権者としての義務性をはたす度合いを量り観る、
共通の評価基準らを成し合って、
より、 主権者として、
主権者たちの一般と全体とに、 在るべき、
在り得る、 福利らを実現し合う 、べき、
義務性の度合を、 積み増し得る、 向きの、
不作為型や、 作為型の、 行為らを、 より能く、
成し得てある事が、
日本国民たちに共通の、その評価基準らによる、
数値らによっても、示される、
日本国民たちの誰彼らを、
その誰彼らの意向に反してでも、 指名して、
政治員なり、 政務員なりに選挙し、

日本国民たちの一般と全体とに、 在るべき、
在り得る、 福利性のある物事らを実現する、
度合いを積み増し得るようにさせるべきであり、

こうした選挙による、 そうした成果らと、
これまでの、 政治家になりたいだけの者らを、
選び勝ちな、 選挙による、 成果らとを、
競い合わせて、高め合わせる事を期すなり、

段々に、 これまでの選挙を廃 スタ して、
こうした選挙を成す度合を増してゆくように、
するなりして、
日本国民たちの一般にあるべき、
福利らの実現の度合いを、 損ない減らす、 代わりに、
外国らの幹部らへ、
日本国民たちの資産性のある物事らを、
引き渡すような者らが、
与野党に続出し得て来てある、 現状や、
現状に類する、 あり得る状況らは、 未然にも、
解消し去ってゆくべき、 倫理性も、 利害関係性も、
日本国民たちの一般には、 ある。

日本国民たちの一般の側に立つ方の、
日本国民たちは、 そうした事らをも成して、
より早くに、 日本国民たちの足元の地下へ、
避難経路らと、 より、 快適に住める、
避難所らとを、 作り拡げてゆく、
公共事業らを成す事において、

日本国民たちの防衛性の度合いを、
飛躍的に高めてゆくと共に、

あり得る、 生産と、 供給
≒ 売り 、ら 、 の、 総勢に対して、
現に在り得てある、 需要 ≒ 買い、ら 、
の、 総額なり、 総量なりが、
足り得ていない分だけ、

あり得る、 物価と、 給料らなどの、
労働らへの賃金らとを、
高め得ずにある度合いを成す、
デフレ・ギャップ 、 を、 帯びてある、 状況が、
在る事であったり、 その状況の度合であったり、
その状況のそのものである、
デフレ不況性 、 を、
解消し去ってゆくべき立場にある 】 。

☆ 日本政府は、
自らへの、子会社のような立場にもある、
日本銀行 、をして、
日本円としての、 数値らを創り出して、
カネとして通用させて来てあるが、

日本政府の発行する国債らを、 日本銀行に、
買い取らせる ≒ 量的緩和 、を、
日本銀行へさせる 、 と、

日本政府の、 負債の返済における負担は、
実質的に、 消える。

だから、 日本政府が、 日本の円を単位とする、
カネとして働く、 数値ら、 で、 返す、
約束になってある、 自国通貨建ての
≒ 円建ての 、
国債らにおける、 その利子らや、
国債の額面である、 金額ら、 の、
合計の金額数値を、 返す事が、 できなくなって、

日本政府による、 カネらの出し入れも含む、
まかないである、 日本政府の財政 、 が、
破綻する可能性は、 ゼロ 、 だ。


☆ ＮＨＫ などの、
日本の報道機関らの情報売人らは、
英米のカネ貸しらの言う通りの事らを、
そのまま、 自らも主張する、 日本の、
財務省の役人らと、 与野党の政治家らの言う通りに、

日本の主権者な日本国民たちが、
その借りの、 ９４ ％ 、前後について、
日本政府へ、 貸し付けてある、
日本国民たちの、 貸し付け財産ら、 であり、
金融資産ら、 である、

日本政府の、 借り、 なり、 負債なり、
財政赤字なりの事を、

『 国の借金 』 、 とか、
『 国民一人当たりの借金 』 、と、 称して、

明ら様に、 貸し主である、 日本国民たちに、
日本国民たちが、 借り主であるように、
思い込ませようとする、 プロパガンダ
≒ 政略宣伝 、 謀略宣伝 、 を成す、
詐欺な、 犯罪行為らを、 まだ、繰り返しており、

それが、 日本国民たちの一般の、
あり得る、 福利らを害 ソコナ う事で、
自らの懐 フトコロ 、を肥やすなり、
自らの勢力性を増して来てある、
実態らを積み重ねて観せて来てある、
外国らの幹部らを利するだけで、

日本国民たちへは、 余計な、 リスクらと、
実害らとを、 甚だしく、 加え続ける、
デフレ不況性を押し付け続ける、
方向性に沿ってあるものであるだけに、

この報道員らと、 それらへの幹部らに、
その各現場にあり、 私達からも、
度々の指摘らを送信されてもありながら、
その誤りである事や、 プロパガンダ性を、
日本国民たちの一般へ向けて、 告発も、
指摘もせずに、黙過する事において、

不作為型の、 後押しを成して来てある、
不作為型の、 共犯者らに対しては、

日本国民たちの一般の側に立つ方の、
日本の主権者たちは、
日本の憲法の規定事らへの違反性をも問う形ででも、
彼らを裁く、 法的な手続き事らを成すべきであり、

いきなりに、 非合法な、 暴力革命を成す事が、
それなりに、 金持ちケンカせず、の、
精神性を帯びてもある、
日本国民たちの一般の精神性の現れようらからして、
無理に過ぎる、 日本の主権者たちには、
そうした、 合法な行為らこそが、
自らへの、 裏切り者らへの制裁を成し、

それをしない場合には、
今後も続けられる事になる、
自らの側の人々への、 騙しな、行為らにより、
自らの側に立ち得る人々が、 より、
互いへの連携性、などを成し得ないままにされて、
実態らにおける、 反日員らを、
日本の社会の内外に、 のさばらせ、
外国らの幹部らを利してゆく、
代わりに、 日本国民たちの一般に、あるべき、
福利らが、
阻害され続けてゆく状況を打破すべきものとして、
唯一に、 残されてあるものなのだ、
という事を、 日本国民たちの、 より多くが、
自覚する形ででも、 認識し、
これまでの実態の選挙によっては、
こうした、 あり得る、
日本国民たちの一般の福利らを阻害する、
反日行為らのはびこる状況らは、
解消され得るものではなく、

むしろ、 これまでの実態の選挙らこそは、
反日行為らを、 日本の内外にはびこらせる、
要因らの一定度合いを成しても来てあるものなのだ、
という事も、 日本国民たちの、 より多くが、
知らしめられ、 知らしめ合うべき事だ。


☆ 老化を防ぎ、
皮膚の若さ保つ、物質を発見 ;
　傷への治療も 2019/ 4/4 2:00 ;

　老化で低下する、 皮膚、の、
細胞たちの各々の再生能力を、
回復させる、 物質、 を、
マウスへの実験で見つけたと、
東京医科歯科大の西村栄美教授
（ 幹細胞医学 ）、 らのチームが、
４月３日付の英科学誌な、
ネイチャー、の、 電子版に発表した。

その物質は、 ２種類で、
傷への治療や、 老化への防止、に、
応用できる可能性がある、としている。

　見つかった物質は、
皮膚の最も外側にある、
表皮の幹細胞に、
タンパク質から成り、
繊維状を成す、 物である、
『 １７型 コラーゲン 』 、 を、
盛んに作らせる働きがあり、
今後は、 人での、 効果、や、
安全性、 を確認する。

一方で、 今回の研究の成果に便乗した、
化粧品、や、 健康食品、 の、
宣伝も懸念されるとして、
西村教授は、
「 繊維状を成す、 タンパク質な 」、
『 コラーゲン 、を、
塗ったり、 食べたりしても、
幹細胞の中では、 働かない 』 、
と、 注意を呼び掛けている。

☆ ビタミン Ｃ 、 の、
働きようも、 十二分に、
得た、場合には、
丈夫に、 ３重の、
螺旋 ラセン 、 な、構造を成す、
形で、
血のめぐる管、 などを構成する、
組織ら、を、 成し合う、
繊維状、の、 タンパク質、 である、
『 コラーゲン 』、らの各々は、
飲み食いなどして摂取しても、
そのままの形で、
その人の体の本当の内側へ、
入ってゆくのでは、 なくて、
より、 小さな、 分子らの各々へ、
分けられてから、
吸収される、
ので、
コラーゲンたちを、 食べたり、
肌へ、ぬったりしても、
その主の、 コラーゲンら、の、
再構成や、 補充への、 足しには、
必ずしも、 成らない。

また、 人の体の側が、 間違って、
普通に、 吸収される、 分子量な、
それら、 より、
大きな分子である内に、
吸収してしまう、と、

茶の雫 シズク 事件に観られる、
ように、
アレルギー反応らを成さしめる、
要因性を成す事になる。

http://business.nikkeibp.co.jp/article/person/20130328/245823/ : ＠ あぶれた分だけ、
殺せば、いいっていうのが、 共産党の考えだから、
割りと本気で、中国内で虐殺が起きる、と思う :

＠ インドでも、 人口の増加で、 今後、
どうやって、食料を確保するかを検討し始めている。
原油価格は、 高止まりしたままだし、
気象の変動で、どっかの穀倉地帯が壊滅したら、
一気に、 世界的な食料危機になるかも。

＠> 食料危機の解決策は、 「 飢えて死ぬ 」 。
これが、基本 ; 李氏朝鮮が、正に、そうだったね。
それでも、 体制を揺るがす様な、
反乱も起きなかったのだから、
北朝鮮が存続できる訳だよ。

＠ こういう時に、 オリンピックの為の、
建設作業員らを、日本人たちから雇うべきなのに、 労働移民を増やして、 やらせようとしている、
んだから、 日本国民たちからの揺り返しを、
マトモに考えることのできない、
日本側の売国奴らと、連中に指図している、
アメリカの者らは、本当に、アスペ型のバカ、
なんだよな。
自分の死刑執行の書面に、自分から、
署名する様な物なのに。

＠ 【 人々を、 直に養う穀物を育てるのに、
必要な、 水の量に対して、 人々が、
肉牛 、 などを育てて食べるのに必要となる、
肥料作物らを育てるのに必要な、水の量は、
人が摂取し得る、 カロリーの同一量に換算して、
確か、 ８倍も多くかかる、 との事なので 】、

エネルギー効率の悪い肉を食いながら、
食料安保とか言うのが、無理がある。
家畜用の飼料の代わりに、芋でも植えろって話。
:
＠ 紀元前から、 シナ人らは、 森林を破壊して、
鉄器、 などを生産し、 内戦と飢饉で、 餓死して、
人食いが、 文化にまでなっている。
日本人が、戦前から、大陸に、植林、灌漑、
治水を行ってきたが、
自然を大切にする事ができない。
盗賊根性の持ち主になってしまった、
民族を変え得るのは、
キリスト教、 などの、 宗教によるしかない。 :

【 仏教に、イスラム教に、
ネストリウス派だったかのキリスト教の景教が、
シナ地域へ入って来た訳だが、
シナ人らの主流の圧倒的多数派は、
身内部族の者らのみを、 福利を供与する、
義務の目的対象として、
部族連合外の人々を、 積極的に、 食い物にする、
儒奴のまま 、で居る、
この事実は、 決定的に、 重要だ 】。

＠ 世界の耕地面積は、 約 １５億 ｈａ
≒ ヘクタール。 ２千十年を現在とする 、 で、 ほとんど、 増えておらず、
化学肥料 、 などの、 科学技術に依存した、
食糧の生産性の向上も、 限界に来ている、
とも、言われています。

穀物への収穫面積は、
( 約 ６億５千万 ｈａ 前後で ) 、
ほぼ一定に、 留まっているのに、
穀物の生産量は、 順調に、 伸びていますが、
１９９０年以降は、 やや、
頭打ちの傾向性も、 示しています。
:
別の資料によれば、
食糧への生産に、 消費される、
肥料の量が、 窒素 Ｎ 、 な、 肥料で、
年に、 ８千万トン ( １９９５ ) 、
リン酸 ＰＯ４ 、 な、 肥料に、
カリ肥料を合わせると、
１億３千万トン 、に達しています。　

これは、 全耕地面積の、 １ ｈａ 、 当りで、
約 ９０ Ｋｇ 、に相当し、 :
肥料 、への生産に使われる、 エネルギー、が、
膨大になっている事を意味します。 :
:
２千１年から、 ２千９年までの、
穀物の生産量と、人口の推移を、
資料らから観ると、
人口の増加にも関わらず、
穀物の収穫量は、 増えて、
１人当りの穀物量は、 ほぼ一定値
( ３７０ ～ ３８０ Ｋｇ ／ 人年 ) 、
を確保しています。
:
【 一年間に、 ヒト一人が、
３７０ キロ・グラム ～ ３８０ Ｋｇ 、
を割り当てられ得る、収穫量 】 :

もし、 人が、 穀物のみで生活するとするならば、
一人当りが、 一日に、 ０・５ Ｋｇ
( ～ ２千 Ｋｃａl ) 、
１年に、 百８３ Ｋｇ 、 を必要とする、
事になります。
:
従って、 現在は、 ２倍以上の、
穀物、な、 食料がある事になり、 一見すると、
その半分を、肉類の生産、
等に、 回すことが、できそうです。
:
ＦＡＯ
( 国連 食糧 農業 機関 ) 、 の見方でも、
現在の世界の穀物生産量 :
２０億トン ／ 年 、 は、
６０億人 、 に対して、
年に、 ３３０ Ｋｇ 、 を供給でき、
これは、 ３千６百 Ｋｃａl ／ 日人 、
に相当する、 と、されています。

１人の１日の必要エネルギーを、
２千２百 Ｋｃａl ／ 年
( ＝ ３・３６ ✖ 百９ Ｊ ／ 人・年 )
、 とすると :
地球上に、 その生存を許容される人口は、
約 ９８億人 、 となり、 当分は、
十分な量が得られてゆく様です。

しかし、 現実には、 食料は、
均等に分配されている訳ではなく、 地球では、
約 ８億人 、を超える人たちが、
栄養での不足性に直面し、 他方では、
飽食の結果にて、 ４億人の肥満者らが居る、
という、問題を抱えています。
:
一方で、 農業の近代化に伴って、
幾つかの、 気になる話らが出ています。　

例えば、 最近は、 アメリカ、や、 インドで、
化学肥料による、 土地の疲弊が顕在化している、
との報告があります。
近代農業を支える、 １つの柱である、
潅漑用の水資源についても、問題が顕在化し、
特に、 地下水位の低下、
などが、 各地で、 指摘されています。

この様な状況から、 収穫量のさらなる増加は、
限界に近い、と考える人も、増えています。
:
逆に、 食糧での危機に対する、 楽観的な見方は、
近代農業が、 化石燃料を中心とした、
莫大なエネルギーの投入によって、
成り立っている、 ので、
食糧での危機は、 エネルギーでの危機と、
同じ問題を抱えている、 と言う事もできます。

投入エネルギーらの中で、 突出しているのは、
ガソリン 、 で、 続いて、
石油への依存性の高い、 窒素 Ｎ 、な、肥料と、
電力、に、 資材類、 などが、
投入エネルギーらの殆どを占めています。

即ち、 作物の生産量を向上させたのは、
多量の、石油関連のエネルギーら、 と言え、
特に、 ハウス、 などを利用する、
施設栽培では、 化学肥料、農薬、資材
（ ハウス自体など )、
機械類の、 投入エネルギーが高く、

作物の産出と、投入との、
エネルギー同士の比が、 極端に、 悪い。

化学肥料と機械類の投入エネルギーの多い、
小麦、や、大豆、 などの、食用作物らに比べ、
化学肥料、農薬、機械類のほか、
資材 （ プラスチック・シート、 など ）、 を
必要とする、 野菜と果実類でも、
産出・投入比が、 悪くなっています。　

米国産の、トウモロコシの産出エネルギーは、
投入エネルギーを上回っており、　これは、
農業の形態が、集約農業、 になっているため、
と、 考えられます。
:
エネルギー投入の多い、 近代農業ですが、
結果として、 食料生産量が増えた事は、
間違いありませんが、 ひとたび、
石油危機が起きると、 連鎖的に、
食糧危機になる、 危険性を孕んでいる、
と、言えます。

この問題は、 深刻で、単純に、
石油がなくなれば、 有機農法に戻れば、よい、
と言う訳には、 行きません。
少なくとも、 化学肥料が無くては、
これまでの、高い生産量を維持できないからで、
その意味では、 今の化学肥料にかわる、
技術の開発が望まれている、 と、いえます。

食糧危機の到来を、できるだけ、
回避する為には、 消費者側も、対応が必要で、
消費者の立場では、 生産される作物が、
その後に、 食卓に上るまでに、 消費する、
石油関連のエネルギーらを減らす、
努力が、 必要となります。
:
ＦＡＯ ( 国連 食糧 農業 機関 ) 、 とは、
少し、異なるが、 穀物、 の、 １ Ｋｇ 、の、
食品熱量を、 ３千６百 Ｋｃａl 、
と考え、 次に、 平成１９年３月の農水省 :
「 世界の食糧需給の見通し 」 、 によれば、 :

２千２年 ～ ２千４年の穀物の収穫面積
≒ ６・７ 億 ｈａ 、
単収 ＝ ３・２ トン ／ ｈａ 、 ですから、

穀物の総収穫量は、 ２１・４ 億 トン、
熱量は、 ７・７ ✖ 千１５ Ｋｃａl 、
となり、

１人が、 １日で、 ２千 Ｋｃａl 、
を必要とすると、

約 百６億人分 、となるが、

エネルギー危機に陥り、 生産での効率が、
１９６１年 ～ ６３年の、 レベルに低下する、
としたら、
単収が、
１・４ トン ／ ｈａ 、 程度に、
落ち込むので、
許容総人口は、 ４６億人 、 となり、 :

この場合に、 食料を、うまく、均等に、
配分したとしても、
全人口の、 ３４ ％ 、 は、 餓死する、
計算になる。
:
日本の場合は、 穀産量は、 平成１９年に、
単収が、 約 ５ トン ／ ｈａ 、
穀物の収穫量が、 千百１２ 万 トン。

許容される人口は、 約 ５千５百万人、
エネルギー危機で、 単収が、 半分になれば、
２千７百５０万人規模になり、
逆に、 フランス並に、 単収が、
１０トン ／ ｈａ 、 に伸びれば、
１億１千万人 、 が、許容される。