すぐに住めます！建売住宅

1945年以降の国の政策で、日本国民は自分で土地を入手し、自分で方眼紙に間取り図を書き
自分で工務店を探して家を建てるという苦行をしいられるようになった。

国が面倒みてくれないとなれば、民間の産業が登場してくるのは当然で
最初は土地を斡旋する不動産業者と家を建てる工務店が次々と登場。
もっと大きな利益を目指して巨大な郊外の農地や山地を買収・造成して
住宅地として供給するデベロッパーがあらわれる。
「○○ヶ丘」とか「○○タウン」と呼ばれる郊外団地がこれ。

土地がなければ家が建たない、家を建てなければならない日本国民は
こうした住宅用につくられた土地を買っては家を建てるのだが
そのうちに家を建てるのも面倒でしょうから建ててあげますよとうい産業ができ始めるのも当然。
家を建てるほうからすれば、工務店と細かい打合せをしたり、現場のお茶の面倒を見たりなどの面倒なことはしなくて済むし
何よりもすでに出来上がった家を見て選べば良いという簡略さがある
片や供給側は土地の利益だけでなく工事からも利益が発生し、大量発注、大量工事のメリットがあるから止められない。
「建売住宅」の登場。

「建売」という言葉は、基本的にうさん臭い、安物のイメージがあるのは否定できない
これには理由があって、初期の建売住宅は「売り逃げ」のつもりでつくった不良住宅が多かったため。

建売住宅の材料は、デベロッパーと呼ばれる不動産業者もち
大工さんは、大工工事の手間だけで、手間賃の取り決めは坪当たりの値段。
大体坪当たり４万～５万円で、２０坪で１００万円前後
通常、大工手間は坪当たり８万～１０万円ぐらい
本当は、やりたくない仕事だが、遊んでいるよりはマシと安い仕事でも引き受ける。
その代わり、かける手間もそれなり、不動産業者の望みどおり、発注した値段で格好がつけばいい程度。
もらう手間賃がそれなりだから余計なことはやらない。
最近では、造作材は手間のかからない既製品（仕上済）を現場で取り付け
いかに現場を早く終わらせてお金をもらうことしか考えていない。

大手デベロッパーの肩を持つわけではないけれど、供給が大型化してくれば
いかに建売といえども、いい加減なものを供給するわけにはいかず
しっかりとした建設会社が建て、クレームもメンテナンス専門会社が引き継いでくれる。
それさえ確認できれば悪質のものではないという安心感は得られるようになってくる。
ただし、安いことが絶対条件であるから、敷地は４０坪～５０坪と小さく
そのかわり建物だけは住み手の要求に答えるため４０坪近くにふくらみ
結果として坪単価を落して総額の枠に押えようとする。

建売住宅は、土地代と建物価格を合計した額がその住宅の販売価格として提示されるので
通常は前もってそれぞれの値段を知ることはできない。
ただ、購入時に分かることは、土地代には消費税がかからず
建物のほうには消費税がかかることから、消費税から建物の価格が計算できる。
建物価格があまりに安い場合は要注意！
でも、分かった時点では、もう後の祭り！