今から424年前の1586年1月18日、マグニチュード7.8の大地震が中部地方を襲った。この地震が天正地震である。記録では飛騨、美濃、伊勢、近江などで大きな被害となったとされる。「大地震で一瞬にして地上から消えたまぼろしの城と城下町」と題して岐阜県防災局に記録が残る。
もうひとつは115年前の1895年1月18日、マグニチュード7.2の大地震が関東地方を襲った。震源は霞ヶ浦付近とされ、首都圏で被害となった。この地震も首都直下地震であり、南関東で発生するM7程度の地震とされる。
＜岐阜県防災局 天正地震＞
http://www.pref.gifu.lg.jp/pref/s11117/saigai_siryo/1585tensyo/tensyoujishin.htm
＜気象庁 地震について＞
阪神淡路大震災から今日で15年が経過した。1995年1月17日午前5時46分、マグニチュード7.3の大地震が発生し、神戸は震度7の激しい揺れに見舞われ6,434人もの尊い命を失った。気象庁はこの地震を「平成7年（1995年）兵庫県南部地震」と命名し、時の村山政権は閣議了承で「阪神・淡路大震災」と命名した。
戦後初めての都市直下型地震は、六甲山地・淡路島と大阪湾を分ける六甲ー淡路断層系に属する活断層の一部が再活動したものであるとされる。この地震により淡路島北西部に野島断層が出現した。
阪神・淡路大震災は多くの教訓を残した。この教訓を生かし今後確実に起きる巨大地震への備えを怠らないようにしたい。
ハイチ地震、死者２０万人か 被害、大津波以来の恐れ(共同通信) - goo ニュース
今回の大地震により首都機能のみならず、国家機能に重大な懸念が生じている可能性もあり、世界各国からの人命優先の救援が必要だ。
今回の地震発生から72時間が経過したが、日本政府の対応は情報収集に時間がかかりすぎている感じがする。医療チームの派遣は決定したが、警察・消防の救助隊の派遣は見送られている。
一方、マドンナやブラピ夫妻など著名人は相次いで被災者救援に動き出した。国連が世界に呼び掛けた要請支援額約510億円は200万人を救うことになるとのこと。日本赤十字も国民からの救援金を受付ている。ipodの利用者もアップルストアから米国赤十字を通じ500円から救援金が贈られる。
1945年1月13日、マグニチュード６．８の三河地震が発生した。
37日前に発生した南海トラフの東南海地震に続く大災害であったが、戦時中に起こった大災害でもあり被害の全体像は定かではない。
＜中央防災会議 災害教訓の継承に関する専門調査会報告書＞
http://www.bousai.go.jp/jishin/chubou/kyoukun/rep/1944-tounankaiJISHIN/index.html
高層マンション、住民力で防災 安否確認や共同備蓄(朝日新聞) - goo ニュース
日本橋など日本の中心地である東京都中央区は多くのオフィスビル、商業施設、マンション、小規模住宅が乱立する地域である。
しかし、いざ大地震が起きれば危険な町と化する可能性がある。防災に関する行政機能（防災力）がほかの都区に比べ劣ることをはじめ、防災事業は各企業、各町内会まかせのようだ。防災にはあまり関心がないのだろうか。
そのひとつの事例として、高層マンションが多い中央区では、その地震対策が後手となり、高層マンションが建設されてからその防災対策を考える始末。
同じ東京都区でも千代田区の防災行政は優れている。
＜東京都千代田区防災＞
http://www.bousai.city.chiyoda.lg.jp/disaster/info_020000.html
＜東京都中央区防災＞
http://www.city.chuo.lg.jp/kurasi/saigai/bosai/index.html
阪神淡路大震災では昭和56年以前に建築された戸建て、マンションなどの住宅倒壊が多くみられ、全国では、今、この昭和56年以前の旧耐震基準の住宅の耐震化、建て替えが急がれる。
神戸市は震災後、住宅の復興が行われ、現行の耐震基準を満たす住宅が全国に比べ多くなった。
建築基準法では、現行の耐震基準は震度５程度の地震には被害が生じず、震度６程度の地震では倒壊しないよう目標が定められている。しかし、震度６程度では無傷とは述べられておらず、住宅の耐震化には限界があり、免震、制震技術との応用が必要である。
震災を経験した神戸市の耐震化率は100％ではなく、平成15年時点で84%の耐震化率だ。平成27年までには95%の耐震化を目標としている。
昨日のテレビ朝日サンデープロジェクトの特集は震災後のマンションの建て替えや土地区画整理の問題が阻む住宅再建についてや、高齢者の生活再建にスポットをあてた内容であったが、将来、確実に起こるこれら身近な問題として、今から問題が起こらないよう、個人レベルでの防災投資を確実にすすめるべきではないだろうか。
＜神戸市 神戸市耐震改修促進計画＞
http://www.city.kobe.lg.jp/information/project/urban/policy/index_02.html
http://www.city.kobe.lg.jp/information/project/urban/policy/img/kobe_taishinplangaiyou.2.pdf
米加州北部沖でＭ６．５の地震＝複数地域で一時停電(時事通信) - goo ニュース
日本時間午前9時27分ごろマグニチュード6.5の地震が発生した。報道によると強い揺れに見舞われ一時停電したが、大きな被害とはなっていないとのこと。
日本同様、米国西海岸は地震多発地帯だ。
＜USGS 地震情報＞
http://earthquake.usgs.gov/earthquakes/eqinthenews/2010/nc71338066/
桜島「ドカ灰」、市民生活直撃 農作物も数億円被害(朝日新聞) - goo ニュース
鹿児島県桜島の噴火が続いている。1914年1月12日には噴火と同時にマグニチュード7.1の大地震が発生し、家屋の倒壊、死者60人以上の被害が出た。
＜気象庁 桜島 火山の状況に関する解説情報 第２号＞
http://www.seisvol.kishou.go.jp/tokyo/STOCK/volinfo/VK20100108160120_506.html
1896年1月9日、茨城県沖の鹿島灘を震源とするマグニチュード7.0の地震が発生した。
政府の地震調査研究推進本部の長期評価によると、茨城県沖の地震は平均21.2年の発生間隔とされ、最近では2008年5月8日にマグニチュード7.0が発生した。
次期茨城県沖地震はマグニチュード6.7から7.2の規模とされ、今後10年以内の発生確率はほぼ0%～0.2%、今後20年以内の発生確率は50%程度、今後30年以内の発生確率は90%以上とのことだ。
＜地震調査研究推進本部 三陸沖から房総沖にかけての地震活動の長期評価の一部改訂について＞
http://www.jishin.go.jp/main/chousa/09mar_sanriku/sanriku_boso_2_hyoka.pdf
阪神大震災４００人の証言公開…首相、遺族も(読売新聞) - goo ニュース
1995年1月17日早朝に発生した1995年兵庫県南部地震は、神戸、淡路を直撃し戦後最大の地震被害となった。
今年で地震発生から15年目となり、今の地震防災政策は当時に比べると飛躍的に向上してきている。
これから4回に亘りNHKスペシャルでは「MEGAQUAKE 巨大地震」を特集する。
＜NHKスペシャル＞
