冬の季節になると、「ＪＰＣＺ」という言葉を天気予報でよく聞く。シベリアから寒気団が日本海に向かって流れてくる際に朝鮮半島北部の白頭山によっていったん二分されるが、その風下で再び合流し、雪雲が発達しやすい収束帯（ライン）となって北陸地方などになだれ込んで大雪をもたらす。それをＪＰＣＺ（Japan sea Polar air mass Convergence Zone）、日本海寒帯気団収束帯と言う。ＪＰＣＺを印象付けたのは2017年12月に降った大雪で、金沢市内で積雪が30㌢に達した。
日本気象協会「tenki.jp」による最近の解説で「ＪＰＣＺ」が出ている。今月9日の発表によると、11日に日本海にＪＰＣＺのラインが発生する見込みで、ＪＰＣＺの先は北陸付近にかかり、12日にかけて山陰まで南下。大雪となるおそれがある。さらに、13日夜から14日にかけてもＪＰＣＺが発生し、さらに発達した雪雲が流れ込む見込み、とある。いよいよ冬将軍がやってくるのか、と思うと同時に元日の能登半島地震の復旧工事の現場は大丈夫かと不安も連なる。
降雪時は現場が見えにくくなり、事故が起きやすい。また、積雪のため現場の作業員が思いがけずに滑って転んでけがをするということもある。とくに屋根に上がっての作業となると危険度が増す。それでなくても、公費解体など復旧工事の現場では労災事故が多発している。地元メディア各社の報道によると、奥能登2市2町（輪島市、珠洲市、穴水町、能登町）を所管する穴水労働基準監督署は今月6日、「重篤労働災害多発警報」を発令、石川労働局も関係団体に安全対策の徹底を求める緊急要請を出したと発表した。(※写真は、輪島市中心部での公費解体現場＝11月15日撮影）
それによると、復旧工事での労災件数は10月末時点で39件に上り、9月から3ヵ月連続で死亡者が出る事態になっている。9月の奥能登豪雨で輪島市の国道249号中屋トンネル付近で、50代の作業員が土砂崩れに巻き込まれて亡くなった。11月には、珠洲市内の被災した木造家屋の解体現場で、油圧ショベルの先端のフォーク部分が作業をしていた岩手県の70代の作業員の頭部に接触し、頭蓋骨骨折で死亡している。
石川県が今月6日に発表した被災家屋の公費解体の進捗状況（11月末時点）によると、累計の解体棟数は1万1020棟となり、解体見込み棟数の34%となっている。県では解体作業にあたる「解体班」を増やすなどして、来年度末の2026年3月には終了する予定だ。ただ、北陸の冬は長い。現場では悪天候が予想されることから、「二次災害」への懸念が広がっているのではないだろうか。
⇒11日（水）午後・金沢の天気 あめ
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