ウルフ・オブ・ウォールストリート

 

世界経済の低迷をよそに、ウォールストリートではひたすら「映画ウルフ・オブ・ウォールストリート」のごとき強者の理論を振りかざし好調を維持し続けましたが、しかし、ここにきて小休止です。ただ、強欲資本家たちの動きは恐慌になるまで止まることが無くこれらの調整がガス抜きとなり逆にダウは再上昇するのかもしれません。目先のニューヨーク・ダウは下げが完了しておらず弱含みに推移するでしょうが、筆者は高値波乱と読んでいます。いずれは強欲資本主義は終焉しバブル崩壊となるでしょうがまだまだ先の気がします。比較的健全についてきた日本も第２の矢を再度放つ可能性が出てきました。第２の矢がどのようなものなのか分かりかねますが、株価対策も含めて株価に影響を与えるものになるかもしれません。当面の問題は消費税です。もし、再度引き上げれば少なくとも日本経済には壊滅的な打撃を受けます。いまだに自民党や公明党の重鎮は政治的な駆け引きから引き上げに固執していますが、在庫の積み上がりなど経済指数から景気が下落局面に入っているのは分かるはずです。消費税引き上げを強行するのであれば強行した国会議員を次期総選挙で落選させる動きが必要かもしれません。

くコ:彡コピー　　　ニューヨーク　１４日　ロイター］ - １４日の米国株式市場は、ナスダック総合とＳ＆Ｐ総合５００種が反発したものの、世界経済への懸念が重しとなり、ダウ工業株３０種は４日続落して終了した。ダウ工業株３０種＜.DJI＞は５．８８ドル（０．０４％）安の１万６３１５．１９ドル。
ナスダック総合指数＜.IXIC＞は１３．５１ポイント（０．３２％）高の４２２７．１７。
Ｓ＆Ｐ総合５００種＜.SPX＞は２．９６ポイント（０．１６％）高の１８７７．７０。
Ｓ＆Ｐ５００種は取引時間中に上昇率が１％を超える場面もあったが、引けにかけて伸び悩み、かろうじてプラス圏を維持した。投資家の間に最近の売りが終息したと安心するムードはなかった。
エボラ出血熱感染拡大の懸念、世界的な景気悪化による米企業業績への影響、原油安など一連のマイナス材料が売りを主導する展開となっている。
ロックウェル・グローバル・キャピタルのチーフ・マーケット・エコノミスト、ピーター・カーディロ氏は「下げが完了していないときの典型的な相場展開だった」と指摘。「一段安を回避するには、相場が安定し始めて、プラス圏とマイナス圏を行ったり来たりする流れが完全に止まる必要がある」とした。
Ｓ＆Ｐエネルギー株指数＜.SPNY＞は原油安と歩調を合わせて下落し、終盤に相場全体を圧迫した。同指数は６月の高値からの下落率が２０．１％に達し、弱気相場に入った。