『謹賀新年』２０１５年大予測

読者の皆さん、明けましておめでとうございます。本年もよろしくお願いします。さて、今年は２０１５年の経済予測からスタートです。サブプライム危機を的中させた危機予測のスペシャリスト、ルービニ教授によれば２０１５年世界経済は「５つの脅威」があるようです。① 欧州景気の『３番底』②日本の『アベノミクス』失敗リスク③中国のハードランディング懸念④地政学的リスク⑤ドル高で生じる世界通貨リスクです。どれも起こりそうな予測ばかりです。付けた足せばアベノミクスが半分成功し残り半分失敗し日本経済のデフレ逆戻りリスクです。原油安や金利の急低下ですが、９３兆円もの市場に出回っているお金はタンス預金や貸金庫などで十分に市場に出回っておりません。さらに日本国債のみならず米債でも将来のデフレを暗示させるマイナス金利です。少なくとも直ぐにインフレに移行するような経済状況ではありません。しかし、短期には法人税2.51％引き下げや生前贈与枠の拡大、エネルギー価格の下落、原発一部再稼働や政府が行う経済対策、消費税引き上げ前の駆け込み需要などにより株価・景気は上向くと予想します。円ドルは短期的には１２５円がアッパーではないでしょうか？その後中国など各国が景気悪化により自国通貨切り下げの動きに出ればたちまち円高に変わるかもしれません。始めから異次元の金融緩和で政府の言うとおりにインフレ移行を前提に判断するのではなく,デフレ逆戻りになることも視野に入れるべきです。競馬ならば、主張の一貫性を保つために予想をコロコロと途中から変えるべきではありませんが、経済は生き物です。判断ミスを犯せば命とりです。真逆もありうると考え常に最新情報を入れ、さらに外部要因も加え常に勝ち馬に乗る姿勢が必要です。

以下コピー　米国のサブプライム危機を的中させ、悲観論者の代表格として知られるのが米ニューヨーク大のヌリエル・ルービニ教授。「ドクター・ドゥーム（破滅博士）」の異名を取る同氏は、１５年以降の「５つの脅威」として、欧州景気が「３番底」に陥る恐れがあるとしたほか、中国経済は「住宅バブルがいよいよ崩壊する恐れがあり、中国経済のハードランディング懸念は金融市場にショックを与える」との見解を示した。　日本については「円安と消費増税によって日本の消費者の収益力は損なわれ、企業は国内投資を増やしていない」として、悲観論者らしく、アベノミクス破綻の恐れに言及した。

しかしながら、訪日外国人が消費を下支えするかもしれません。以下コピー　ＪＴＢがまとめた２０１５年の旅行動向調査によると、訪日外国人旅行者数は１４年に比べ１３・０％増加して年間１５００万人となる見通しだ。円安基調により、外国人にとって買い物や宿泊に有利な環境が来年も続くと予想した。