ヨーロッパ企業が最初に避難行動に出始めたワケ ?

　今回、突如として、在日外国人達が逃げ惑うがごとく、１５日午後から日本脱出行動を起こし始めたのだったが、その理由が分かったのである！　但し、飽くまでも私個人の推測ではあるが・・・。

　ロシアで起こったチェルノブイリ原発事故で、もともと過敏になっていたヨーロッパ企業や政府機関だったが、なぜ突然慌てふためいた帰国行動に出たのか、非常に不思議に思っていたのだが、実は以下のデータが原因だったと仮定すると、一連の動きがすべて理解できるのである！

　その根拠となった基なのだが、それは健康安全センターが、都内新宿区百人町の観測点で、年間を通じての大気中の放射線量の測定データだったのだ。特に、今回は大震災による福島原発事故の発生を受け、最新の測定結果を随時ＨＰで公表していたのだった。↓

　http://ftp.jaist.ac.jp/pub/emergency/monitoring.tokyo-eiken.go.jp/report/report_table.do.html

　その公表測定データのうち、2011-03-15   10:00～10:59、即ち、２０１１年３月１５日の午前１０時から１０時５９分までの観測データの数値が、０．４９６と急上昇していた！　一方で、僅か３時間前2011-03-15   07:00～07:59の値、即ち、午前７：００から７時５９分までのが、０．０４５３と１０分の一の値だったのである。

　つまり、僅か３時間ほどで、東京新宿辺りの放射線量が１０倍にも増えたのである！

　（注）上記数値は、ここ数日の雨による高めの大気中の放射線量数値である0.126前後よりも、更に4倍近くも高い数値だったのである。

　この数値をモニタリングしていた、某国の機関が慌てて、東京で３時間に１０倍の放射能数値が急増したと報告し、原子炉格納容器の重大な損壊が急速に進行していれば、その日の内に１００倍、１０００倍、或いは１万倍になる可能性を否定出来ないと報告したとすれば狼狽するのは当然である。この報告を受けて、外交ルートによってこの数値急上昇に対する説明を日本政府に求めても、無力で無責任な東電や全く無能な原子力保安院からの具体的な報告に乏しかった日本政府からの説明は曖昧模糊としていたのであった筈である。そこで、その某国の政府首脳は、自国民保護の為に何らかの判断を、即刻決断せざるを得なくなったのである。

　（注）但し、震災直後の月曜日13日から、ヨーロッパ系の別な某国人の一部は、更新申請中の案件を放棄してでも帰国を急いでいた事実もある。それが、経験したことの無い地震による恐怖なのか、原発放射能漏れによる恐怖なのかは定かでは無い。

　かくして、その某国首脳は、３時間で１０倍の放射線量が増しているという事は原子炉格納容器の重大な損壊が進行しており、大量の放射能が放出される可能性があるので、東京から自国民を即刻脱出させる必要があると即断して、自国空軍機や民間航空機を即刻日本へ送る決定を下したのである。　

　（注）25日付けの朝日新聞によると、2号機の原子炉格納容器の気圧上昇によって、水を潜らせないで内部圧を減圧させる最も危険なドライベントを15日に行っていた事実を、東電や原子力保安院は、確認できなかったとして、2号機原子炉格納容器の破損の可能性も含めて事実上隠蔽していた可能性がある。

　それにならって、同日午後にはヨーロッパ某国系企業各社は、駐日公館から本国政府からの連絡指示を受けて、慌てて東京のヘッドオフィスをはじめ関東・東北圏内での業務を一斉に一次的に閉鎖する決定を下さざるを得なかったのである。

　また、この一連を動きを見た世界中の在京公館が、各本国政府に打電し、同様に本国政府から緊急の指示を受け出して、同様に自国民の日本脱出に向けて動き出したである。

　噂のスピードというものは、モバイル情報伝達手段が発達した現在では想像以上に早い。この噂は、１５日中には欧米系外国人から、アジア系・アフリカ系・アラブ系等の外国人の間に迄あっという間に広がってしまったのである。

　かくして、１５日午後から入管に再入国許可を求めてこれらの外国人が最初に、品川の東京入管へ押しかけ、１６日水曜日１日だけで、日頃の20倍前後にもなる１万２千人もの外国人達が大挙して詰めかけるという異常事態となってしまったと思われるのである。

　これが、今回の外国人達の帰国パニックを引き起こした最も合理的な推論ではないかと思う次第である。

　いずれにしても、この一連の事実関係は後日、どこかのマスコミの取材によって明らかにされることであろうかと思う。

　しかしながら、今はこの事態を悪化させた犯人探しよりも、兎にも角にも、未だに尚遅々として進んでいない被災者の救済、被災地の復旧を含めた、この危機的な事態の1日も早い改善・収束行動を最優先する為に、日本に残ったすべての者達が一致団結して、この事態を乗り越え行かねばならない事は言うまでもない。そして、それは成し得るものと私は固く信じているのである。