日本語教育史研究序説によって、日本語教育の歴史を概説する。第2章 4．戦後の教授法と教材開発 より。
第2次大戦後の日本語教育について見よう。1970年代から1980年代にかけて、日本語教育は隆盛期前夜を迎える。
日本語を、外国人のための日本語教育とした年代から外国語としての日本語教育へと転換する。
それは日本語教育学会の動きとなって表れる。
昭和51年、1976年に名称を日本語教育学会とする、The Society for Teaching Japanese as a Foreign Language
日本語教育学会年表から
http://www.nkg.or.jp/guide/NKG131003rekisienkaku20130401.pdf
1980年まで
昭和 36(1961)年度 11 月 本学会の前身「日本語教育研究会」が 30 名により発足。
昭和 37(1962)年度 6 月 「外国人のための日本語教育学会」創立。会長・鳥養利三郎，副会長・伊藤日出登，長沼直兄。
『日本語教育のために』刊行。『日本語教育学会会報』発行。 第 1 回研究例会開催。
昭和 38(1963)年度 ・「外国人のための日本語教育講習会」開催。
昭和 39(1964)年度 ・文部省主催「日本語教育講習会」協力。 「外国人のための日本語教育講習会」開催。
昭和 40(1965)年度 ・文部省共催「昭和 40 年度日本語教育研修会」開催。
昭和 41(1966)年度 ・文部省共催「昭和 41 年度日本語教育研修会」開催。
昭和 42(1967)年度 ・文部省共催「昭和 42 年度日本語教育研修会」開催。
昭和 43(1968)年度 ・文化庁共催「昭和 43 年度 日本語教育研修会」開催。
・文部省編『外国人のための日本語読本』(初級・中級)作成に協力。
昭和 44(1969) 年度 ・文化庁主催「昭和 44 年度日本語教育研修会」協力。
・「日本語教師のための文章勉強会」開催。
・「日本語教師のための発音朗読勉強会」開催。
昭和 45(1970)年度 ・文化庁主催「昭和 45 年度 日本語教育研修会」協力。
昭和 46(1971)年度 7 月・文化庁主催「昭和 46 年度日本語教育研修会」協力（～8 月）。
昭和 47(1972)年度 7 月・文化庁主催「昭和 47 年度日本語教育研修会」協力（～8 月）。
9 月・小川芳男，会長就任。
10 月・機関誌『NKG 通信』創刊。第 14 号より『学会ニュース』に改称。
昭和 48(1973)年度 7 月・文化庁主催「昭和 48 年度日本語教育研修会」協力（～8 月）。
10 月・国際交流基金主催「海外日本語教師研修会」(3 ヶ月)協力。
11 月・国際交流基金主催「第 1 回海外派遣日本語教員研修会」(5 ヶ月)協力。
昭和 49(1974)年度 7 月・文化庁主催「昭和49 年度日本語教育研修会」協力（～8 月）。
8 月・ 国際交流基金主催「第 2 海外派遣日本語教員研修会」(6 ヶ月)協力。
昭和 50(1975)年度 1 月・国際交流基金主催「昭和 49 年度海外日本語講師研修会」(2 ヶ月)協力。
6 月・ 国際交流基金主催「昭和 50 年度日本語教育研修会」協力（～7 月）。
7 月・ 国立国語研究所主催「昭和 50 年度日本語教育研修会」協力（～8 月）。
8 月・国際交流基金主催「昭和 50 年度海外日本語講師研修会」協力（～9 月）。
9 月・前田陽一，副会長就任。
昭和 51(1976)年度 6 月・国際交流基金主催「昭和 51 年度日本語教育研修会」協力（～12 月）。
7 月・国際交流基金主催「昭和 51 年度海外日本語講師研修会」協力 (～8 月）。
・国立国語研究所主催「昭和 51 年度日本語教育研修会」協力（～8 月）。
12 月・The Association of Teachers of Japanese(ATJ)の年次大会
(ニューヨーク)における講演・発表のため，小川芳男会長・寺村秀夫理事派遣。
3 月・外務・文部両省の許可により，社団法人を設立，名称を「日本語教育学会」
(The Society for Teaching Japanese as a Foreign Language)とする。
会長・小川芳男，副会長・前田陽一，林大。
昭和 52(1977)年度 4 月・天城勲・岩淵悦太郎，顧問就任。
5 月・国際交流基金委託「昭和 52 年度日本語教育研修会」実施（～12 月）。
7 月・国際交流基金委託「昭和 52 年度海外日本語講師研修会」実施（～8 月）。
・国立国語研究所主催「昭和 52 年度日本語教育夏季研修」(東京・大阪)協力
（～8 月）
8 月・国立国語研究所日本語教育センターの整備充実について，自由民主党文教
部会文教制度調査会に陳情。
3 月・国際交流基金共催「第 1 回日本語教育国際会議」 (東京・大阪) 開催。
○『日本語教育』第 32～34 号。
○『NKG 通信』第 13 号。
○『学会ニュース』(『NKG 通信』改称)第 14 号。
○「研究例会」3 回(東京)。
昭和 53(1978)年度 4 月・『東京』『日本の地理』(日本語教育副教材・日本事情シリーズ)刊行。
5 月・国際交流基金委託「昭和 53 年度日本語教育研修会」実施（～12 月）。
7 月・国際交流基金委託「昭和 53 年度海外日本語講師研修会」実施（～8 月）。
・国立国語研究所主催「昭和 53 年度日本語教育夏季研修」(東京・大阪)協力
（～8 月）。
12 月・国際交流基金共催「第 1 回日本語教育国際会議」(東京・大阪)開催。
・日中協会共催「日本語教育研修会」実施。
3 月・国際交流基金助成「外国人のための日本語能力検定試験実施に関する調査」
のため，小川芳男会長・大坪一夫理事を，アジア 7 か国・地域に派遣。
○『日本語教育』第 35～37 号。
○『NKG 通信』第 13 号。
○『学会ニュース』第 15，16 号。
○「研究例会」5 回(東京)。
昭和 54(1979)年度 5 月・国際交流基金助成「昭和 54 年度日本語教育研修会」実施（～12 月）。
7 月・国際交流基金委託「昭和 54 年度海外日本語講師研修会」実施（～8 月）。
・国立国語研究所主催「昭和 54 年度日本語教育夏季研修」(東京・大阪)協力
（～8 月）。
10 月・学会誌『日本語教育』，学術定期刊行物として，文部省科学研究費補助金(研
究成果公開促進費)を受けることになる。
・『新幹線』(日本語教育副教材・日本事情シリーズ)刊行。
2 月・国際交流基金助成「外国人のための日本語能力検定予備試験」を，アジア・
大洋州・中南米 9 カ国・地域 15 カ所で実施（～3 月）。
3 月・国際交流基金『海外日本語教育機関一覧』(昭和 56 年版)作成のための機関
調査原稿完成。
○『日本語教育』第 38～40 号。
○『学会ニュース』第 17～19 号。
○「研究例会」8 回(東京 5，大阪 3) 。
○「講演会」2 回(東京)。
昭和 55(1980)年度 5 月・国際交流基金助成「昭和 55 年度日本語教育研修会」実施（～12 月）。
・「第 1 回日本語教育を語りあう会」(東京)開催。
7 月・国際交流基金委託「昭和 55 年度海外日本語講師研修会」実施（～8 月）。
・国立国語研究所主催「昭和 55 年度日本語教育夏季研修」(東京・大阪)協力
（～8 月）。
10 月・国際交流基金「昭和 55 年度国際交流奨励賞」受賞。
12 月・学会誌『日本語教育』，国際標準逐次刊行物登録 ISSN0389-4037。
3 月・国際交流基金助成「外国人のための日本語能力検定試験」を，アジア・大
洋州 8 カ国。地域 12 カ所で実施(6 か国・地域に大坪一夫理事派遣) 。
・外務省主催「第 1 回中華人民共和国日本語講師研修会」一行・本学会関係
者交流懇談。
・国際交流基金助成・調査研究事業「外国人のための日本語能力検定試験に
関する調査研究の経過報告-1980 年 2～3 月施行・日本語能力検定予備試験」
作成。
・『日本人の一生』(日本語教育副教材・日本事情シリーズ)刊行。
○『日本語教育』第 41～43 号。
○『学会ニュース』第 20～22 号。
○「研究例会」9 回(東京)。
○「日本語教育を語りあう会」7 回
第2次大戦後の日本語教育について見よう。1970年代から1980年代にかけて、日本語教育は隆盛期前夜を迎える。
日本語を、外国人のための日本語教育とした年代から外国語としての日本語教育へと転換する。
それは日本語教育学会の動きとなって表れる。
昭和51年、1976年に名称を日本語教育学会とする、The Society for Teaching Japanese as a Foreign Language
日本語教育学会年表から
http://www.nkg.or.jp/guide/NKG131003rekisienkaku20130401.pdf
1980年まで
昭和 36(1961)年度 11 月 本学会の前身「日本語教育研究会」が 30 名により発足。
昭和 37(1962)年度 6 月 「外国人のための日本語教育学会」創立。会長・鳥養利三郎，副会長・伊藤日出登，長沼直兄。
『日本語教育のために』刊行。『日本語教育学会会報』発行。 第 1 回研究例会開催。
昭和 38(1963)年度 ・「外国人のための日本語教育講習会」開催。
昭和 39(1964)年度 ・文部省主催「日本語教育講習会」協力。 「外国人のための日本語教育講習会」開催。
昭和 40(1965)年度 ・文部省共催「昭和 40 年度日本語教育研修会」開催。
昭和 41(1966)年度 ・文部省共催「昭和 41 年度日本語教育研修会」開催。
昭和 42(1967)年度 ・文部省共催「昭和 42 年度日本語教育研修会」開催。
昭和 43(1968)年度 ・文化庁共催「昭和 43 年度 日本語教育研修会」開催。
・文部省編『外国人のための日本語読本』(初級・中級)作成に協力。
昭和 44(1969) 年度 ・文化庁主催「昭和 44 年度日本語教育研修会」協力。
・「日本語教師のための文章勉強会」開催。
・「日本語教師のための発音朗読勉強会」開催。
昭和 45(1970)年度 ・文化庁主催「昭和 45 年度 日本語教育研修会」協力。
昭和 46(1971)年度 7 月・文化庁主催「昭和 46 年度日本語教育研修会」協力（～8 月）。
昭和 47(1972)年度 7 月・文化庁主催「昭和 47 年度日本語教育研修会」協力（～8 月）。
9 月・小川芳男，会長就任。
10 月・機関誌『NKG 通信』創刊。第 14 号より『学会ニュース』に改称。
昭和 48(1973)年度 7 月・文化庁主催「昭和 48 年度日本語教育研修会」協力（～8 月）。
10 月・国際交流基金主催「海外日本語教師研修会」(3 ヶ月)協力。
11 月・国際交流基金主催「第 1 回海外派遣日本語教員研修会」(5 ヶ月)協力。
昭和 49(1974)年度 7 月・文化庁主催「昭和49 年度日本語教育研修会」協力（～8 月）。
8 月・ 国際交流基金主催「第 2 海外派遣日本語教員研修会」(6 ヶ月)協力。
昭和 50(1975)年度 1 月・国際交流基金主催「昭和 49 年度海外日本語講師研修会」(2 ヶ月)協力。
6 月・ 国際交流基金主催「昭和 50 年度日本語教育研修会」協力（～7 月）。
7 月・ 国立国語研究所主催「昭和 50 年度日本語教育研修会」協力（～8 月）。
8 月・国際交流基金主催「昭和 50 年度海外日本語講師研修会」協力（～9 月）。
9 月・前田陽一，副会長就任。
昭和 51(1976)年度 6 月・国際交流基金主催「昭和 51 年度日本語教育研修会」協力（～12 月）。
7 月・国際交流基金主催「昭和 51 年度海外日本語講師研修会」協力 (～8 月）。
・国立国語研究所主催「昭和 51 年度日本語教育研修会」協力（～8 月）。
12 月・The Association of Teachers of Japanese(ATJ)の年次大会
(ニューヨーク)における講演・発表のため，小川芳男会長・寺村秀夫理事派遣。
3 月・外務・文部両省の許可により，社団法人を設立，名称を「日本語教育学会」
(The Society for Teaching Japanese as a Foreign Language)とする。
会長・小川芳男，副会長・前田陽一，林大。
昭和 52(1977)年度 4 月・天城勲・岩淵悦太郎，顧問就任。
5 月・国際交流基金委託「昭和 52 年度日本語教育研修会」実施（～12 月）。
7 月・国際交流基金委託「昭和 52 年度海外日本語講師研修会」実施（～8 月）。
・国立国語研究所主催「昭和 52 年度日本語教育夏季研修」(東京・大阪)協力
（～8 月）
8 月・国立国語研究所日本語教育センターの整備充実について，自由民主党文教
部会文教制度調査会に陳情。
3 月・国際交流基金共催「第 1 回日本語教育国際会議」 (東京・大阪) 開催。
○『日本語教育』第 32～34 号。
○『NKG 通信』第 13 号。
○『学会ニュース』(『NKG 通信』改称)第 14 号。
○「研究例会」3 回(東京)。
昭和 53(1978)年度 4 月・『東京』『日本の地理』(日本語教育副教材・日本事情シリーズ)刊行。
5 月・国際交流基金委託「昭和 53 年度日本語教育研修会」実施（～12 月）。
7 月・国際交流基金委託「昭和 53 年度海外日本語講師研修会」実施（～8 月）。
・国立国語研究所主催「昭和 53 年度日本語教育夏季研修」(東京・大阪)協力
（～8 月）。
12 月・国際交流基金共催「第 1 回日本語教育国際会議」(東京・大阪)開催。
・日中協会共催「日本語教育研修会」実施。
3 月・国際交流基金助成「外国人のための日本語能力検定試験実施に関する調査」
のため，小川芳男会長・大坪一夫理事を，アジア 7 か国・地域に派遣。
○『日本語教育』第 35～37 号。
○『NKG 通信』第 13 号。
○『学会ニュース』第 15，16 号。
○「研究例会」5 回(東京)。
昭和 54(1979)年度 5 月・国際交流基金助成「昭和 54 年度日本語教育研修会」実施（～12 月）。
7 月・国際交流基金委託「昭和 54 年度海外日本語講師研修会」実施（～8 月）。
・国立国語研究所主催「昭和 54 年度日本語教育夏季研修」(東京・大阪)協力
（～8 月）。
10 月・学会誌『日本語教育』，学術定期刊行物として，文部省科学研究費補助金(研
究成果公開促進費)を受けることになる。
・『新幹線』(日本語教育副教材・日本事情シリーズ)刊行。
2 月・国際交流基金助成「外国人のための日本語能力検定予備試験」を，アジア・
大洋州・中南米 9 カ国・地域 15 カ所で実施（～3 月）。
3 月・国際交流基金『海外日本語教育機関一覧』(昭和 56 年版)作成のための機関
調査原稿完成。
○『日本語教育』第 38～40 号。
○『学会ニュース』第 17～19 号。
○「研究例会」8 回(東京 5，大阪 3) 。
○「講演会」2 回(東京)。
昭和 55(1980)年度 5 月・国際交流基金助成「昭和 55 年度日本語教育研修会」実施（～12 月）。
・「第 1 回日本語教育を語りあう会」(東京)開催。
7 月・国際交流基金委託「昭和 55 年度海外日本語講師研修会」実施（～8 月）。
・国立国語研究所主催「昭和 55 年度日本語教育夏季研修」(東京・大阪)協力
（～8 月）。
10 月・国際交流基金「昭和 55 年度国際交流奨励賞」受賞。
12 月・学会誌『日本語教育』，国際標準逐次刊行物登録 ISSN0389-4037。
3 月・国際交流基金助成「外国人のための日本語能力検定試験」を，アジア・大
洋州 8 カ国。地域 12 カ所で実施(6 か国・地域に大坪一夫理事派遣) 。
・外務省主催「第 1 回中華人民共和国日本語講師研修会」一行・本学会関係
者交流懇談。
・国際交流基金助成・調査研究事業「外国人のための日本語能力検定試験に
関する調査研究の経過報告-1980 年 2～3 月施行・日本語能力検定予備試験」
作成。
・『日本人の一生』(日本語教育副教材・日本事情シリーズ)刊行。
○『日本語教育』第 41～43 号。
○『学会ニュース』第 20～22 号。
○「研究例会」9 回(東京)。
○「日本語教育を語りあう会」7 回
