日月神示の研究と実践

日月神示を中心に、神道、密教などを研究、実践するブログです。農薬不使用栽培などについても述べたいと思います。

「最終警告:ドルは下がり、金は上がる」  副島氏、朝倉氏、船井氏の予測通りの展開

2009-11-08 21:01:19 | 政治・社会
 <記事転載>
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 「最終警告:ドルは下がり、金は上がる」


インド中央銀行エンブレム

◆11月5日

 金価格が上昇し続けている。連日最高価格を付けているが、この上昇傾向はしばらく続くと見られている。
 これは勿論、基軸通貨としてのドルの不安定性のためで、同時にこれから更なる金融クラッシュがあることを予期しているから、とも言えるだろう。

 既にこのブログでも「金(ゴールド)市場における中国の増大する巨大な影響 ◆9月13日号、中国のSWFは、ドルをゴールドのような戦略的投資に向けている ◆9月5日号、ゴールドと欧州の中央銀行 ◆8月12日号」などで扱ったように、金価格が上昇することは予想されていたことだった。今、それが現実となったということであり、更なる上昇が見込まれている。

 ということは、同時にドルの急落、暴落が近いのかもしれない。


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●最終警告
http://goldswitzerland.com/index.php/final-warning/
【10月22日 by Egon von Greyerz】
 世界の経済と金融システムのこの1、2年の厳しい状況は、これからの数年間に比べれば、公園での散歩のようなものだ。

 まだ自己を守る措置をとっていない投資家にとって、言わせてもらえれば、あなたはラッキーだ。ラッキーだというのは、もう一度チャンスがあるからだ。はっきり言うと、時間はあまり残されてはいないということだ。11月中に、我々のニュースレターで示した「ショッキングな下落」が始まるからだ。

◆ドルは下がり、金は上がる
 11月から、ドルの急落と、株式市場が今のベアマーケットが調整されてから下り坂になるのが始まるだろう。
 債券市場は下落、特に長期金利が上昇するだろう。重要なのは、金が強い上昇を始めるだろうということだ。
 我々は2002年から投資家らに、現物の金を購入し銀行システム外に保有することで自分を防衛するようアドバイスをしてきた。
 金は以来250%以上のゲインとなった。また、最近10年間で、ダウジョーンズは金に対して80%下落した。殆どの世界の株式市場は似たような、金に対する下落を見せた。だから、本当は、株式市場はひどくお粗末な投資先だったのだ。我々は次の数年で、金に対して更に90%下落すると考えている。

◆パーティーは終わった
 今年初め、我々はベアーマーケットでは50%の調整はまったく普通のことだと言った。それはダウが11月はじめに10,300を付けることがあるかもしれない、ということだ。
 株式投資家は、ここ7ヶ月間はすばらしいギフトを受け取ったが、パーティーは終わったのだ。殆どの投資家は、このことを最後まで理解しないだろう。彼らは自分の持ち株を長期間保有し続けて、下落する市場と一緒に行くだろう。我々の見方は、持つに値する株式は、貴金属関連株だということだ。これはひどく過小評価されている。そして金の強い上昇で利益を得るだろう。

 次の数年間は、世界経済、金融システム、個人の生活にとって破滅的だろう。
 大多数の人々は、近視眼的で、政府が紙幣と呼んでいる何兆ものドル、ポンド、ユーロを刷ったから経済は改善したと考えている。
 しかしここではっきりさせておくと、貧困は紙を印刷することでなくすことはできないし世界の巨大な負債問題を負債を増やしながら解決することはできない。これらの負債は、通常の貨幣で払い戻すことはできない。今日も明日も、いつになってもだ。

◆まだ防衛する時間がある
 これからの数週間、11月のある時までは、投資家は株を売却しリーズナブルな価格で金を購入することで自らを防衛することができる。金は次の12から24ヶ月では1050ドルから60ドルの価格は生涯のバーゲン価格となるだろう。しかし、金を買う主要な理由は、これからの数年で起きる紙幣とアセットの破綻から自己を防衛することであることを思い起こすべきだ。

 アメリカとイギリスを含む多くの国では、ハイパーインフレ恐慌に陥るだろう。それは今ある世界の表情を変えてしまうだろう。
 だから、銀行システム外に保有する現物の金(と銀)は我々を防衛してくれることになる。



●インド、中国、ロシア、EUの中央銀行が金(ゴールド)買い
【11月3日 Washington’s Blog】
 インドの中央銀行はIMFから金を200トンを買っている。
 中国、ロシア、その他EU諸国のいくつかの中央銀行も金をIMFないしはどこからでも購入する意欲を見せている。
 ブルームバーグの3日付け記事には、「中央銀行が金のネット・バイヤーになるだろうとWGCのCEOは語る」とあっても物議をかもすことはない。
 IMFは403.3トンの売却を許可しているが、IMFの売却は金価格の下落にはつながらないだろう。事実、その他の203.3トンはすぐ売り切れるだろうし、間違いなく世界の中央銀行からの要求が残るだろう。
 中国は最初、403.3トン全てを購入する意図を持っていたのを思い起こすべきだ。



●金現物が1090ドル上回る、最高値更新
【11月4日 ロイター】
 4日午前の欧州市場で、金現物価格がオンス当たり1090ドルを上回り、過去最高値をつけた。ドルが軟調に推移していることに加え、国際通貨基金(IMF)がインド準備銀行(中央銀行)に金を売却したことが引き続き支援材料となっている。
 金現物は0915GMT(日本時間午後6時15分)現在、1092.60ドルで推移している。前日ニューヨーク市場終盤は1084.50ドルだった。
 ニューヨーク商品先物取引所(COMEX)の金先物も、電子取引で1093.70ドルと、最高値をつけた。



●IMF、インド中銀に金200トンを67億ドルで売却
【11月4日ロイター】
 国際通貨基金(IMF)は2日、保有する金200トンをインド準備銀行(中央銀行)に67億ドルで売却したことを明らかにした。
 IMFは9月、保有する金の8分の1に相当する403.3トンの売却を正式に決定している。
 IMF高官によると、インド中銀への売却価格は1オンス当たり平均で約1045ドル。売却は市場の短期的な変動を考慮し、10月19―30日の2週間で実施された。
 売却予定のうち残りの金203.3トンについて、購入に関心を示している中銀の有無は明かさなかった。
 IMFのストロスカーン専務理事は声明で「今回の取引はIMFによる金の一部売却プログラムの目的達成に向けた重要な一歩だ。(金の一部売却は)IMFの健全かつ長期的な財政の足固めに寄与し、経済的に困窮する国に対して切望されている無利子融資の強化も可能になる」と述べた。


 <転載終わり>
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 いよいよ世界経済は、数年前から船井幸雄氏や朝倉慶氏、副島隆彦氏が予測されていた通りの展開になってきました。数年前は正に、アメリカのインチキ金融工学が最高潮だった時期ですので、これから金融が崩壊して恐慌になるなどとは誰も言いませんでしたし、予測もできなかったようです。

 そんな状況の中で、2002年に船井幸雄氏は資本主義の崩壊を予言されていました。正に、現代の予言者のようです。

 今は、金融恐慌が来ることは、割と普通に言われ始めていますが、2002年の段階で予測した人は相当少ないのではないでしょうか。



 ●Rockway Express
  http://rockway.blog.shinobi.jp/

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 「日産自動車が2万人のリストラ」 Nevada

2009-11-08 20:49:33 | 政治・社会
 <記事転載>
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 「本当に日産自動車は回復したのか?」

                       Nevada

【日産自動車】の業績につきマスコミは大々的に回復と報じていますが本当に回復したのでしょうか?

売り上げ -17%
営業損益 + 1200億円(前期1379億円の赤字)
最終損益 -400億円(前期2337億円の赤字)

配当金は《0円》予想となっています。

この営業黒字ですが売り上げが増えたというのではなく(売り上げは17%減少)リストラで利益が出たと言えるのです。

日産自動車は日本国内で正社員4000人削減、世界中では2万人削減し労務費を2000億円も削減しているのです。

決算予想を見ますと、当初の赤字1000億円から黒字1200億円になっていますのでこの差は2200億円となっておりますが、この2200億円のほぼ全てが『社員首切り費』から出ている事が分かります。

すなわち、社員を削減して損益分岐点を引き下げ黒字を確保したのです。

これで『回復』と大々的に報じるべきでしょうか?

しかも最終損益は赤字になっており回復とはとても言えません。

 <転載終わり>
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 昨年末は年越し派遣村が話題になりましたが、日産は派遣社員ではなく正社員を世界で2万人解雇したようです。朝倉慶氏が2009年は派遣社員ではなく、正社員が首切りにあうと予測されていましたが、正に予測通りの展開になってしまいました。

 今日車検のためにトヨタの販売店に行きましたが、今ならエコカー減税で安く車が買えるので、車検など受けずに新車を買いませんかと薦められました。20万円以上も減税されるのは魅力ではありましたが、これから恐慌に突入するという間際なので、新車は買わずに車検を受けることにしました。

 このエコカー減税の効果で、かなり車は売れ行きが良いようですが、来年にこの減税が無くなれば販売台数はかなり少なくなってしまうと思います。結局は販売台数の前倒しなので、来年はその反動で相当販売が落ち込むと思われます。

 それにしても、自動車産業や家電は減税やエコポイントなどで、国から大きな支援を受けていますが、他の業界は何の支援も無いので不公平ではないかと感じてしまいます。


 ●Nevada
  http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/  


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