「米国債格下げと金融危機」 ヤスの備忘録より

＜ヤスの備忘録より転載＞

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米国債格下げと金融危機

８月５日、格付け大手のスタンダードアンドプアーズは、突然と米国債をこれまでの最高ランクの「ＡＡＡ」から、ひとつ下の「ＡＡ＋」に引き下げたことを発表した。発表の後、市場は混乱し、ダウも日経も大きく下げ、世界同時株安の様相を呈した。

しかし翌日には、ダウは大きく上昇して値を戻したものの、次の日にはまた大きく下げながらも、１１日にはまた値を戻すという不安定な状況が続いている。

一方、金は１オンス、１８００ドルを突破した。これは史上最高値である。すでにメルマガで紹介したが、エドガー・ケイシーの霊と交信して予言するダグラス・ジェームス・コトレル博士の予言のとおり、８月中に１８５０ドルまで高騰する可能性も十分に出てきた。

さらにドル安もどんどん進行している。１ドル、７６円台の史上最高値を更新し続け、７０円台前半から６０円台後半まで将来は上昇する可能性すら指摘されている。

金融危機の引き金となる米国債の下落

しかし、株安やドル安が原因で金融危機が発生するとは考えにくい。金融危機が実際に発生するとすれば、それは米国債の下落が引き金になるはずである。これは、２００７年の前半から始まった金融危機のメカニズムと比較すると分かりやすい。

２００７年前半から始まり、２００８年９月１５日のリーマンショックで頂点に達した金融危機は、周知のように、低所得者用の住宅ローンであるサブプライムローンの破綻が発端だった。サブプライムローンは出所を分からなくされ、優良、不良を含めさまざまなローンをミックスした「債務担保証券（ＣＤＯ）」という金融商品の一部として販売された。

「債務担保証券」にはムーディーズなどの大手格付け会社から最高ランクの「ＡＡＡ」として格付けされ、また他の金融商品に比べて利率も極端に高かったため、それこそ飛ぶように売れた。なかには、元本が８０％保証されるものさえあった。世界のほとんどの金融機関や膨大な数の個人投資家が購入した。

そのため、サブプライムローンが破綻し「債務担保証券」が暴落すると、これを保有している膨大な数の金融機関や個人投資家は莫大な損失を被った。この損失のため資金繰りに困り、破綻する金融機関や投資家が続出した。

破綻を免れた金融機関も大きな損失を出したので、資金繰りに困り、顧客への貸し渋りや貸し剥しを行い自己資本を守る行動に出た。これが多くの企業の破綻を誘発したので、景気は一気に低迷し、失業率は上昇した。

これが２００７年前半から２００８年の前回の金融危機の簡単なあらましである。

被害を受たのは民間、政府は無傷

これから始まる新たな金融危機を理解するために重要なポイントは、前回の金融危機で被害を被ったのは民間の銀行や証券会社、そして投資家であり、各国の政府は基本的に無傷であったということだ。基本的に各国の政府は「債務担保証券」を購入対象の金融資産とは見ておらず、ほとんど保有してはいなかった。そもため、「債務担保証券」の暴落で政府が大損することはなかったのである。

救済者としての政府

政府が無傷であったため、政府は、収縮する経済に対する外部からの救済者としてふるまうことはできた。２００８年当時、各国政府の財政はいまよりもはるかにましな状態にあったため、政府は巨額の財政支出を行い破綻しつつある金融機関を救済し、また大規模な経済刺激策を実施することが可能であった。以下は２００８年度に実施された各国の財政出動の総額である。

アメリカ　総額２００兆円程度
ＥＵ　　　５０兆円程度
中国　　　１００兆円程度
日本　　　１５兆円程度

こうした巨額の財政出動の甲斐があって、各国の経済はなんとか持ち直し、低いながらもプラスの成長率を確保することができた。失業率の上昇も抑制され、大規模な暴動のような社会不安が発生することもめったになかった。

今度は政府が問題

このような前回の金融危機と、米国債の格下げから始まる可能性のある今回の危機とを比べると、様相はかなり異なっている。

まず、今回際立っているのは、将来大きく下落する可能性のある金融商品が米国債であるという点だ。

「債務担保証券」は、儲けが期待できる優良な金融商品として多くの民間の金融機関や投資家が保有していた。それに対して米国債の最大の保有者は各国の政府である。米国債は過去７０年以上にわたってもっとも信頼できる優良な金融商品とされてきたので、各国の政府が保有する額も半端ではなく大きい。

したがって、米国債が大きく下落した場合、もちろん民間の金融機関や投資家も大きな損失を受るが、もっとも大きな被害を被るのは各国の政府なのである。

実際に下落するとどうなるのか？

では実際に下落するとどういうことが起こるのだろうか？それは、債券市場全体の下落である。

米国債は、あらゆる国債の頂点に位置するもっとも信頼性の高い金融商品である。

一方、現在財政が健全な国は非常に少ない。どの国も、膨れ上がる社会保障費を国債の発行で工面し、予算をやり繰りしているのが現状だ。したがって、もっとも評価が高い米国債すらも格下げされ、それが下落するなら、他の国の国債でも同様なことが起こってもまったくおかしくないと市場は判断するはずだ。その結果、あらゆる国債の売りが加速し、債券市場は大きく下落してしまう可能性がある。

予算の捻出が困難になる政府

債券市場の下落は、各国の政府にとっては死活問題だ。どの政府も予算の工面は国債の販売に依存している。債券市場そのものが下落してしまうと、国債の販売は思ったように運ばず、資金は政府の計画したようには入ってこない。このため、どの政府もこれまで以上に深刻な資金難に直面することになる。

民間の金融機関の莫大な損失

もちろん、民間のあらゆる金融機関と投資家も債券市場の下落で天文学的な損失を被る。政府の国債はさまざまな投資信託や金融商品に組み入れられているので、国債全般の下落はこうした金融商品全体の下落を誘発する。この下落による損害は、かつての「債務担保証券」の比ではないはずだ。

最後の救済者としての役割を果たせない政府

しかし前回の金融危機のように、政府が破綻する金融機関や金融システムの救済者となることはできない。２００８年の時点では、債券市場そのものが暴落することはなかった。そのため、高い格付けの国債は問題なく販売できたため、主要な先進国は、金融システムの崩壊をくい止め、失速する経済を下支えするために必要となる資金はかならず確保することができた。

ところが、債券市場が大きく下落し、国債が思うように販売できなくなれば、各国の政府は途端に資金の工面に困り、最後の救済者としての役割を果たすことはできなくなる。そうなると、金融危機が実際に起こった場合、歯止めとなる機関は存在しないことになる。

債券市場が下落する場合、２００８年のときのような、金融危機が引き起こす金融システムの連鎖的破綻と崩壊を止める有効な手立てを失ってしまうのだ。

市場の原理では動かない政府

今回、米国債は史上初めて格下げされた。では、これで、米国債が下落してそのまま金融危機に突入し、債券市場の暴落から金融危機が一気に拡大するのかといえばそうではない。米国債の格下げは、すぐには米国債の下落には直結しないのだ。

それというのも、米国債の場合、各国の政府は市場の合理性にしたがってこれを購入しているわけではないからである。つまり各国の政府は、一般の金融機関や投資家のように、利益を上げることを目的に米国債を買っているわけではなく、政策的な考慮から購入を決定しているからである。

それというのも、現在でもアメリカは世界最大の消費市場であり、そうしたアメリカの経済を、景気刺激策などの財政支出によって強力に牽引しているのが米政府だからだ。

このため各国政府は、自国の経済の米国市場への依存度が高ければ高いほど、米国債を積極的に購入し、米経済を外から支える必要性に迫られる。もし各国の政府が一般の投資家と同じように行動していたのなら、格下げによる損失を回避するために、いっせいに国債を手放し、そのため米国債は大幅に下落していたであろう。

このようなことになっていないのは、米国債の暴落による米経済の失速を恐れた各国の政府が、米国債を手放すどころか、これを積極的に買っているからである。おそらく、この間行われたＧ７の緊急ミーティングでも米国債の継続的な購入が合意されたと思われる。

米国債の売りは政治判断

もし各国の政府による米国債の大量の売りがあるとすれば、それは市場の合理性にしたがった判断ではなく、あくまで政府の現実的な戦略に基づいた政治判断だということになる。

もちろんそうした政治判断があれば、米国債は大幅に下落し、債券市場は暴落するだろう。そうなれば、リーマンショックを上回る金融危機は避けられない。各国の政府も予算の資金繰りに困り、金融システムの救済者の役割を果たすことはできなくなる。そのため、金融危機の拡大はリーマンショックをはるかに越えた規模になることは間違いない。

そのような政治判断はあり得るのか？

では、保有している米国債をあえて売るという政府の判断はどのような状況なら成り立つのだろうか？普通では難しい。

そのような政治判断があり得るとすれば、それは、ある政府が、現在のドルを基軸通貨とした世界経済のシステムを放棄し、新しいシステムの導入を決意したときだろう。

このような判断はあまりに唐突に聞こえるかもしれないが、さほど非現実的なものではない。その引き金になるのは大幅なドル安だ。

いまドルは、各国の通貨に対して下落し続けている。もし大幅なドル安がこれからも続くと、各国の輸出にとって大きなブレーキとなる。そのため各国は、ドル安の影響を受けない安定した通貨で、貿易やサービスの決済をする強い動機を持つようになるだろう。

このような動機が背景となり、新しい決済システムの導入を意図するような国が出てこないとも限らないのだ。

 ＜転載終わり＞

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　8月5日に米国債が格下げされてから、面白いことに米国債は下落するどころか上昇しています。ところがその影響でドルが下落しています。先週は519ドルも下げる日もありましたが、また買われて戻したりと、一進一退を繰り返しています。ドルが徐々に下がっていますので、当然円はドンドン上がり、政府介入も全く意味も無く、76円台となっています。これでは輸出で稼いでいる企業はたまったものではありません。円高倒産も増えていると報道されています。

　これから先も、ドルがドンドン安くなっていくと、日本や中国のように主に輸出で稼いでいる国は相当不利になってきます。そうなればドルで決済するのではなく、別の通貨に変更する国が出て来る可能性もあると高島先生は言われています。それがどのような形で出て来るのかは分かりませんが、アメリカはドル安に仕向けて、自国を守っていますが、そんなことばかりしていると、愛想を尽かす国も出て来る可能性もあるということです。それだけアメリカは苦しいので、ドル安政策を続けるしかないということです。高島先生は、それを発表する国が8月18日、19日に出てくるかもしれないと言われています。あと2日、3日ですね。 

 

・ヤスの備忘録

8月15日 靖国神社を参拝しました

　今日は9時から九段下で打ち合わせがあったので、その前に靖国神社を参拝することにしました。今までに靖国神社は10回くらい参拝させていただいていますが、8月15日に参拝するのは今回が初めてです。8時過ぎに靖国神社の入り口に着きました。既に大勢の人々が本殿に向かって黙々と歩いていました。気温は30度を超えて、とても暑かったですが、誰もそんなことは気にもしていない様子でした。

　入り口ではどこかのテレビ局が、政治家風の数人の人に順にインタビューしていました。また、「靖国神社を参拝する地方議員の会」の方々も50名くらい入り口のすぐ右横に陣取って準備をしていました。

　最初の大鳥居で礼をし、くぐりぬけると、丁度富山の遺族会の方々が大型の観光バスから降りてきました。40名くらいのご高齢の方々でした。皆さんお揃いの白い帽子をかぶり、黒のスーツを着ていました。その後には、三重県の遺族会の方も到着しました。バス5台の団体です。前の晩に地元を出発したのか、既に東京に泊まっていて、朝来られたのかは判りませんが、皆さんの笑顔の裏には様々な想いがあるように感じました。66年も経ってはいますが、肉親が戦死したのですから、昨日のことのように思い出すに違いありません。誰も死にたくて死んだ人はいないはずです。お国のため、家族のために自ら犠牲になった多くの方々がいました。その方たちのお陰で、今の日本はあるのだと思います。

　ただ、すっかり骨抜きになってしまった今の日本を見て、先輩方は悲しんでおられるかも知れません。自分は今までは国のためにあまりお役にたててはいませんでしたが、これからはお国のため、世界のために少しでもお役に立てるよう努力して参りたいと決意を新たにした次第です。戦争という全ての人々にかん難辛苦を与えた大難から見れば、これから来るであろう国難は耐えられるほどのものだと思います。戦争で亡くなった先輩達に恥ずかしくないよう、これから日々努力していきたいと思います。

  

米国債格下げの影響はまだ序の口

 

＜田中宇氏のサイトより転載＞

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米国債格下げの影響はまだ序の口 ２０１１年８月９日　　田中　宇   この記事は「米国債の格下げ」（田中宇プラス）の続きです。 　８月５日、米格付け機関Ｓ＆Ｐが、米国債を最優良格から史上初めて格下げした。米国債格下げは、１９７１年のニクソンショック（金ドル交換停止）や、１９４４年のブレトンウッズ会議（ドル基軸通貨体制の確立）に匹敵する歴史的な出来事である。格下げによって、米国債と、米国債に代表される米国の金融資産は、構造的に、あるいは長期的に見て、世界で最も安全で確実な投資先としての地位を失った。これは、ドルが国際的な備蓄通貨としての地位を失うことをも意味する。８月５日は、米国の覇権喪失の過程を示す、画期的な日付の一つとなった。 　米国債の格下げ後、欧州や日韓、ペルシャ湾岸諸国など、米国の同盟諸国が、相次いで、米国債やドルに対する強い信頼感を表明した。Ｓ＆Ｐが格下げしたぐらいでは米国の覇権は揺らがない、揺らいでほしくないという、政治的な表明だった。Ｓ＆Ｐの同業者であるムーディーズは、米国債の最優良格を変えないと宣言した。（Moody's Top U.S. Rating Rebuts S&P） 　しかし８月６日以降、世界各地の株価は急落や暴落を続けている。為替市場では、ドルを売って円やスイスフランなどを買う動きが続いている。欧米日の政府が為替介入する姿勢を見せたが、大した効果がなかった。Ｓ＆Ｐの格下げは、世界の投資家のマインドに決定的な影響を与え、金融界の動きは膨張から縮小へと大転換した。 　米国債に対し、米３大格付け機関のうち、Ｓ＆Ｐが格下げ、ムーディーズが最優良格を維持した。残るフィッチは、８月末までにどうするか決めると表明した。フィッチが格下げしなければ、米国債の格下げを望まない欧米日の当局や金融界は、米国債の格下げをＳ＆Ｐだけの例外的な判断と見なして軽視できる。だが逆にフィッチが米国債を格下げすれば、２対１で格下げ派が優勢になり、格下げを公的な事実として認めざるを得なくなる。フィッチが米国の運命を握っていると書く人もいる。（What Will Fitch Do?） 　米国の投資分析サイトであるゼロヘッジは、Ｓ＆Ｐが米国債を格下げする直前の８月３日に、ムーディーズの格付けを引き下げたと伝えている。米議会が金融規制を強化する法律を通し、正しくない格付けを行った格付け機関を訴えることが可能になり、ムーディーズが訴えられる可能性があるからという理由だ。Ｓ＆Ｐは、米国債を格下げしないムーディーズが間違っていると示唆し、事実上けんかを売ったわけだ。８月５日にＳ＆Ｐが米国債を格下げしたのも、Ｓ＆Ｐ自身が新法によって投資家などから訴えられないようにする予防策だったと考えられる。（The Farce Is Complete: S&P Downgrades Moody's To BBB+ From A-2） ▼株式市場は身代わりにされた？ 　世界的な株価の暴落が起きているが、これは米国債格下げの悪影響として序の口にすぎない。米国債の格下げによる直接の影響は、米国債の価値の下落（国債金利の上昇）として起きるはずだが、実際のところ、米国債の価値は下落せず、むしろ格下げ後も上がっている。１０年もの米国債の金利は、２・５％台から２・３％台へと下がっている。株価の下落が先に起きたので、株式市場から大量の資金が逃げ出し、米国債市場へと逃避し、米国債が上がっている。これを見て「米国債の格下げは、大した影響がない」と言う分析者も多い。オバマは「米国は今後もトリプルＡだ」と宣言してみせた。 　米国債が格下げ後も上昇しているのは、株価の方が先に急落したからだ。世界的な株価の下落が一段落したら、米国債市場から株式市場に資金が戻って米国債が下がり出し、それを機に米国債がどんどん下がって、格下げの影響が遅れて出てくるかもしれない。株価が下落したのは、米国債格下げより前の８月２日、米議会が２・１兆ドルの財政赤字削減で合意したことを受け、財政緊縮によって米経済をてこ入れする米政府の財政資金が減り、米経済が不況に逆戻りする懸念が投資家の間に広がって、株が売られたからだ。株価の下落は、米国債格下げの影響でない。 　株価の急落が起きるまで、米国の大企業の業績はかなり良かった。そのために株価の上昇が続いていた。米経済は、リーマンショック以来、失業が減らず、大多数の米国民の消費も減退しており、事実上の不況状態が３年近く続いているが、大企業の業績だけは好調で、それが株価を押し上げていた。大企業は、本業の売り上げが回復しないものの、リーマンショック以後、連銀や米政府の大量資金供給によって、一時凍結されていた社債（ジャンク債）発行の容易さが戻り、低コストで資金調達して運用することで儲けを出してきた。（影の銀行システム復活で米金融の延命？） 　株価上昇の原因は、いわゆる「影の銀行システム」（債券金融市場）の機能の回復だった。米国の実体経済の悪さと関係なく、債券と株式の錬金術で、米経済が回復している幻影が作り出されてきた。米国債の格下げが、その幻影を壊すものであれば、今回の株暴落の説明になるが、格下げされても米国債は下落せず、債券金融システムへの悪影響も今のところないので、幻影の構造は壊されていないといえる。「企業業績が好調なのに株価が暴落するなんて、前代未聞の奇妙さだ」といぶかる分析者もいる。（End of the road for hedge funds） 　私が疑っているのは、米国の債券金融システムを守るため、ヘッジファンドなど非公開で資金を動かせる投資家群が、米金融界の意を受け、あえて世界的な株価の暴落を誘発したのでないかということだ。米国債が格下げされても、債券市場より先に株式市場を急落させ、巨額資金が株式から米国債に逃避するよう誘導すれば、米国債を頂点とする債券市場は守られる。 　米国債の格下げが債券市場を直撃すると、米国の大企業の好調を支えてきた債券金融システムが破壊され、やがて株式市場も急落し、債券と株式の両方の市場がやられてしまう。だが先に株式を壊せば、少なくとも当分の間、債券市場は資金が入って崩壊せずにすむ。債券市場は、この２０年間の米経済の成長を下支えしてきた最も重要なシステムだ。株式より債券を守ることが重要だ。 　株式市場を自滅させて債券市場を守るなんて非常識だと思うかもしれない。だが米英系のヘッジファンドは、ドルを守るためにユーロをつぶそうと、国債のＣＤＳを売り込んで急落させ、ギリシャ国債危機を皮切りとした欧州の国債危機を起こした前科がある。株式や債券、ＣＤＳなど、現代の市場の機能は、すべて米国の金融界が創設・拡大してきたものだ（ユーロも米金融界の入れ知恵で作られた。西ドイツは冷戦終結時、欧州統合に消極的だった）。自分で作ったシステムの一部を、自分の都合で壊しても良いわけだ。 　米金融筋が、基軸通貨としてドルのライバルであるユーロをつぶそうとする動きは今後も続くだろう。格下げされた米国債とバランスさせるため、フランスやベルギー、英国のトリプルＡの国債の格下げが誘発されそうだ。格付けモデルで算出すると、これら３カ国の国債はいずれもダブルＡ、もしくはダブルＡプラスの価値しかないと指摘されている。（Downgrades: Who's Next?） ▼じわじわと始まる債券システムの危機 　その一方で、米国債の格下げによって米政府の格を下げたＳ＆Ｐは、ファニーメイやフレディマックといった米政府系の住宅金融機関や、米国の地方債、イスラエルなど外国政府発行の債券など、米政府の保証によって価値が支えられている債券類を８月８日に格下げし始めた。（S&P downgrades Fannie and Freddie, US-backed debt）（S&P cuts Israeli bonds guaranteed by U.S. to 'AA+'） 　米国債自体に対する需要が今後も政治的に守られるとしても、他の公債類が幅広く格下げされていくと、債券市場への影響が大きくなる。住宅金融機関の債券の格下げは、住宅ローン金利の上昇を招き、下落が止まらない米住宅市況のさらなる悪化につながる。債券市場の悪化は、じわじわと始まっている。（The Road to a Downgrade） 　米国の株式市場では、特に銀行株が急落している。８月８日、一時的にバンカメが２３％、シティは２２％も下落した。これらの動きも、株価の下落が一段落したら、次は債券市場が崩壊して金融界が危機になる道筋を示唆している。（Global investors run from equities） 　株価と裏腹に、金地金市場が急騰している。数日前まで「年末には１オンス１７００ドルになる」といわれていたのが、簡単に１７００ドルを越えてしまったので、予測は「年末までに１８００ドル」に変わり、８月８日に一時１７６０ドル超まで急騰した後、予測は「年末までに２５００ドル」に引き上げられた。以前から、金地金が買われるのは、ドルに対する国際的な信用が落ちていることの象徴となっている。（Traders target $2,500 high for bullion） 　いずれ株価の下落が債券の下落へと転化していくと、金融崩壊はリーマンショックを超える規模になる。リーマンショック時は、まだ米政府は財政余力があり、米連銀の勘定（バランスシート）も膨らんでおらず、米政府は財政赤字を増やし、連銀はドルを増刷して金融救済を実施できた。だが今や、米政府は財政余力がなく、連銀の勘定も膨らみすぎており、金融界を救済する余力がない。金融機関がつぶれていくのを傍観するしかない。そうした状況が不可避になると、ムーディーズやフィッチも米国債を格下げせざるを得なくなり、金融崩壊を加速させる。 　米議会は、民主共和両党から６人ずつ議員を出して特別委員会を作り、８月２日の財政赤字上限の切り上げ期限までに間に合わなかった分の１兆ドル以上の財政緊縮策について１２月までに審議して決めることになっている。この委員会が十分に効果のある財政緊縮策を決めれば、米国債の追加的な格下げが避けられる。 　だが、この非公開の委員会の委員には、軍産複合体や医薬業界などのロビイストが群がり、業界に都合の良い見かけ倒しの緊縮策になってしまう可能性が高いと、米下院のロン・ポール議員が指摘している。何百人もの議員で審議する米議会の正式な検討方式に比べ、１２人しか議員がいない特別委員会は、ロビイストにとって簡単に陥落させられる。見かけ倒しの緊縮策になると、Ｓ＆Ｐなどが米国債のさらなる格下げをするだろう。（Super Congress A Gift to K Street Ron Paul） 　連銀は８月９日に理事会（ＦＯＭＣ）を開く。そこでドルを増刷して米国債を買う量的緩和策（ＱＥ）の続行（ＱＥ３）が内定するという希望的観測が、株式市場の関係者の間に出回っている。これまでのＱＥは、株価を押し上げる効果があった。しかし、分析者の多くは、ＱＥ３が発動されないとみている。もしＱＥ３が発動されたら、株価は上がるだろうが、ドルを過剰発行して米国債を買い支える不健全な政策が延長されたことを嫌気して、連銀と米国債とドルに対する国際信用が、さらに失墜してしまう。（5 Reasons Why QE3 Has Slim Chances - FOMC Preview）（Don't Bet On The Fed） 　全体的にみて今後、秋にかけて金融市場の悪化が拡大していくだろう。株価の下落が債券の下落に飛び火し、米国債の利回りが上昇すると、ドルの基軸性に対する疑念が国際的に急拡大し、リーマンショック後のようにＧ２０サミットが緊急開催され、ドルに代わる多極型の基軸通貨体制を作る議論が蒸し返されそうだ。中国政府が人民元をドルから切り離して自立した国際通貨にする踏ん切りがつくかどうかも重要になる。今起きている株価の暴落は、今回の金融危機の序章にすぎない。

 

＜転載終わり＞

　『いずれ株価の下落が債券の下落へと転化していくと、金融崩壊はリーマンショックを超える規模になる。リーマンショック時は、まだ米政府は財政余力があり、米連銀の勘定（バランスシート）も膨らんでおらず、米政府は財政赤字を増やし、連銀はドルを増刷して金融救済を実施できた。だが今や、米政府は財政余力がなく、連銀の勘定も膨らみすぎており、金融界を救済する余力がない。金融機関がつぶれていくのを傍観するしかない。そうした状況が不可避になると、ムーディーズやフィッチも米国債を格下げせざるを得なくなり、金融崩壊を加速させる。』

　田中氏が言われるように、リーマンショックの時はまだアメリカ政府には余力がありました。その後3年間に亘り、米政府は赤字国債を発行し、FRBはドルを印刷してきました。そのお陰でアメリカの金融は何とかギリギリ持ってきたのですが、とうとう持ちこたえられないほどひどくなって来たということです。日本も赤字国債を940兆も発行してますが、日本人が90％を保有していますので、アメリカとは状況は違います。また、日銀はアメリカのドルや中国の元ほど円を印刷していませんので、まだまだ余裕はあるようです。

　昨日のニュースでは、FRBがこれから2年間ゼロ金利にすると発表してましたが、まるでバブルのはじけた後の日本のようです。3年前に副島隆彦さんが、アメリカは日本のバブルの後処理の10倍以上の苦しみを受けるだろうと言われていたことを思い出します。 

　昨日のニューヨーク株式市場は519ドルも下げてます。これが田中宇氏の言う国債を守るために株式を下落させているのかどうかは判りませんが、アメリカの株価はドンドン下がってきています。日本のようにアメリカも失われた20年と言われるように長期デフレになるのか、CDSなどのいい加減な債権が償還できずにドンドン破裂し、ハイパーインフレになるのかは判りませんが、これから資本主義というシステム自体が崩壊していくことは確かなようです。

 

・田中宇氏のサイト

「平成の徳政令」は暴論か 中矢伸一氏

＜日本弥栄の会より転載＞

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「平成の徳政令」は暴論か

アメリカのデフォルト（債務不履行）はギリギリのところで回避されましたが、米格付け会社「スタンダード＆プアーズ（Ｓ＆Ｐ）」が、米国債をトリプルＡからダブルＡプラスに格下げしたことで、一気にドルに対する信用不安が増大しているようです。
世界基軸通貨としてのドルは、このまま急速に力を失っていくことでしょうね。

当然ながら日本でも対岸の火事ではいられないと思います。というより、朝倉慶さんのおっしゃるように、これは初めから欧米勢力が日本の破綻を企図して仕組んでいるものかもしれません。

現在、日本が抱えている国債・地方債の総額は約1000兆円とも言われますが、政府の最終手段として、いわゆる「徳政令」を発令してすべての借金を棒引きにしてしまうことも考えられると予測する人もいます。

私は経済のことは詳しくないのですが、そんなことをしたら日本は破綻する、世界のどこからも相手にされなくなる、デフォルトして借金棒引きにした国の末路を見てみろと、いろいろなことを言う人がいます。
では、今の日本で徳政令を発令したらどうなるか？

やり方にもよると思いますし、様々なシミュレーションがあるようですが・・・。
日本は世界最大の債権国ですし、日本の抱えている借金というのは、ほとんどが日本国内のみで調達しています。
だから、日本人どうしで貸し借りを「チャラにする」と決めれば済む話なのです。
外国に借りている分があれば、その分だけはキッチリお返しすればよい。
日本人全体の金融資産は約1400兆円あると言われますから、ここから借金分を差し引きしてもまだ余裕がありますね。

徳政令を発布したら、日本政府は解散するしかないでしょう。政治システムそのものから変えるのです。
官僚も40代までは残務整理のために残し、あとは全員解雇する。彼らには退職金も年金もありません。借金棒引きにしたらおそらく国民の年金も消えますから。
金融機関や保険会社もほとんどが倒産するでしょうね。
・・・と考えますと、現実的にはあまりに反対が多くて実行は不可能と言えそうです。
その場合は、世界的な流れの中で、破綻に追い込まれていくしかないでしょう。
日月神示には、
「政治も経済も何もかも無くなるぞ。食べる物も一時は無くなってしまうぞ。覚悟なされよ」（『水の巻』第12帖）　とあります。

金は無くなっても、人は残ります。知恵も技術もマンパワーもあります。
どのみち資本主義は崩壊するわけですし、私たちはすでに崩壊後の世の中の仕組みを真剣に考える時に来ています。
来るべき世の中とは、自給自活型の社会であることがわかっているのですから、もう資本主義システムの時代に所有していたものはすべて捨てるつもりで、新しい社会の形に進んで移行してしまう方が、大難が小難につながることになると思います。

海外との貿易に頼ることはとりあえずやめて、現在の円も無効にして新円を発行するか、各県や地域ごとに独自通貨を発行してしまうのがいいと思います。
そして、日本が率先して、生産から消費、廃棄に至るまでの、自給自活型・完全循環型社会のモデルを作ってしまうのです。
この新しいモデルでは、農地が復興されて食糧の自給自足が可能となり（ただし畜産は莫大な飼料が必要となるためＮＧ）、小規模の電力創出で地域をまかなえるため原発も要りません。自然エネルギーを利用した発電所などを新たに作らなくても、システムを変えるだけで今でも出来てしまうそうです（この時点で電気代は半分くらい安くなります）。
いずれフリーエネルギーのような新電力源が出来れば、完全に自給自足型のエネルギー社会に移行してしまいます（この段階では電気代は実質タダになります）。

日本は一時的に先進国としての役割から外れることになりますが、もう間もなく世界全体が破綻するわけですから、どうということはありません。
むしろ、一抜けした日本にとっては、古い日本から脱皮して新たな日本に再生する、良いスタートとなるでしょう。
そうなれば、ドルだろうが何だろうが、グローバルマネーの動きがどうなろうと、関係なくなります。
やがて世界中の人たちが、自分たちはなんて馬鹿なシステムに踊らされていたのだろうと気が付き、日本モデルを見習うようになるでしょう。

欧米（というより、闇の勢力）が、日本潰しで米経済のデフォルトを仕掛けてきているのならなおのこと、日本が突如として徳政令を発布し、国内向けに債務不履行を宣言し、円を無効にしてしまったら、彼らはさぞ驚愕することでしょう。
例えは悪いですが、まるで徳川慶喜がさっさと大政奉還してしまうかのようです。拍子抜けとはこのことです。
しかし、日本はもう誰がどう見ても、二度と立ち上がれないと思われた時に、“一厘の仕組み”が発動し、神国日本として甦るというのが神示に示されたシナリオです。
そしてその予言を、いかに小難にする形で成就させるのかは、私たち「臣民」の努力にかかっているのです。

＜転載終わり＞

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　米国債が格下げされ、今週の月曜日から金融市場は暴風雨になると高島ヤス先生は言われていますが、正にその通りの展開になっています。アメリカをはじめ日本、韓国、中国、ブラジルなど世界的に株価が暴落しています。特に新興国の経済インフラは脆弱なので、下げ幅はすごいことになってます。昨日はアメリカは戻していますので、今日の日本も少し戻すと思いますが、戻してはまた下がりの繰り返しになるのではないかと思います。そして、世界を今まで牛耳ってきた勢力の意思通りに、97％までのストーリーで動いていくと思います。

　9日、ニューヨーク外国為替市場で、円は76円77銭を付けたそうです。先日の日本政府の介入は何の役にも立たなかったようです。

　反対に面白い動きをしているのは、米国債です。格下げされたにも拘わらず、腐っても鯛との認識から買われています。

　中矢代表が言われるように、今の日本政府は徳政令を実施するほどの戦略と腹がないので、到底実施などできるわけはないと思います。以前からよく著書を読んでいた日下公人さんは、7年前前から日本が徳政令を実施すれば全て解決だと言われていました。日本人はあっさりしているので、一瞬反対や動揺はするが、案外諦めがいいと言われていました。

　日月神示からもコルマン・インデックスやウェブボット、LEAP/E2020やガイアの法則から見ても、いずれ資本主義は崩壊していくと思います。ただ、これまで強欲資本主義のお陰で、生活はずいぶんと便利になりました。食べるものは何でもありますし、電気さえあれば洗濯も炊飯も乾燥も何でも家電がやってくれます。いわゆるロボットです。設定さえしておけば、美味しいパンも焼いてくれます。何でもありありの世の中です。

　反面失ったものはとても多くありますが、人間が便利でラクな生活をするためには、ある程度の犠牲も仕方が無いと思う人がほとんどだと思います。ただ、時代はいつまでもそれを許してはくれないようです。自然や環境にあまりに多くの負荷を与え、今は再生不能のギリギリのところに来ています。動物にも多大な迷惑をかけているのが現状です。日月神示では、「大の虫を生かすに、小の虫を殺すことならん。」とあるように、どんな弱者にもしわ寄せをしてはいけないといってます。弱肉強食の資本主義とは真逆に位置しています。

　中矢代表が言われた「大政奉還」には、膝を打ちました。徳川で最も器量のある将軍といわれる徳川慶喜の奇策ですね。そしてその後は「鎖国」をして、世界経済のステージからは降りてしまう。歴史の逆をやるわけですね。鎖国をして平和に暮らしていた日本は、アメリカに扉をこじ開けられ、その後大政奉還に至っていますが、今度は逆大政奉還ですか。なるほど。徳川慶喜のような無心の指導者を今の政治家に期待することは到底できませんが。

　中矢代表が言われているように、世界を牛耳る勢力は日本を破綻させ、自分達は生き延びるつもりのようです。聖書の暗号の稲生さんは、アメリカの今回の仕掛けを、「肉を切らせて骨を断つ」戦略と言われています。先ずは、自分の国の国債の格付けを落としておいて、その後日本やEUの国債を暴落させる魂胆だといわれています。それが真相かも知れません。いずれにしてもアメリカは厳しい状況ということです。

　鎖国に入った日本は、貿易も基本的にはしませんので、食糧や資源を輸入することはできなくなります。小麦と大豆は90％を輸入していることは知られていることですが、今後は自分達で作ることになります。耕作放棄地は埼玉県ほどの面積がありますので、やる気さえあればどうにかなると思います。耕作放棄地は結構農薬が抜けているので、無農薬栽培もしやすいです。どうせ鎖国をするのなら、江戸時代のように無農薬栽培がいいと思います。野菜の形や収量の競争をする必要はなくなりますので、曲がったキュウリでも巨大ナスでもOKだと思います。米も陸稲と水稲であれば、自分の庭やプランターでも少しなら可能かと思います。

　昨日11時からひふみ農園で草取りを1時間半やったところ、立ちくらみがしました。炎天下では気を付けてやらないとまずいと思いました。今日も前橋は34度にもなりますので、キャベツやイタリア野菜の種蒔きも2時間が限度ではないかと思います。自分の身体の様子をある意味客観的に見る能力も養う必要があるかと思います。今週の日曜日には、オーナーさんがまた何人か来られますので、水分補給と休息にも気を付けたいと思います。

 

・日本弥栄の会

「千年に一度の巨大地震の世紀」首都圏直下型や３連動型の可能性も 産経新聞

＜産経新聞より転載＞

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「千年に一度の巨大地震の世紀」首都圏直下型や３連動型の可能性も

産経新聞 8月3日(水)3時15分配信

　東日本大震災規模とされる平安時代の貞観（じょうがん）地震（８６９年）や関東直下型地震、東海・東南海・南海地震の３連動とみられる仁和（にんな）地震など９世紀に起きた地震が、阪神大震災（平成７年）以降の地震の状況と酷似していることが、産業技術総合研究所の寒川（さんがわ）旭（あきら）・招聘（しょうへい）研究員（地震考古学）の分析でわかった。近い将来に首都圏直下型や３連動型地震が起きる可能性が高いとの見解を示し、「千年に一度の巨大地震の世紀になるかもしれない」と警鐘を鳴らす。

　寒川氏は、古代以降の文献史料とともに、各地の遺跡で発掘された地割れや液状化現象による噴砂などの地震痕跡を調査。９世紀前半に関東北部や東北などでマグニチュード（Ｍ）７前後の地震が相次いだ後、貞観地震が発生していることを確認した。

　貞観地震は当時の歴史書「日本三代実録」に、「海は猛（たけ）り吼（ほ）え、津波が怒濤（どとう）のように多賀城下に押し寄せ、千人がおぼれ死んだ」と記述。当時の海岸から約５キロ内陸の多賀城跡（宮城県多賀城市）周辺では道路が寸断された跡が見つかり、仙台市などでは津波で運ばれた堆積物もあった。

　８７８年には関東南部でＭ７以上の直下型地震が発生。８８７年の仁和地震では、日本三代実録に「都（京都）の建物は倒壊し、圧死する者多数。海岸には海潮（津波）が押し寄せ、無数の人がおぼれ死んだ。大阪湾岸も津波被害が甚大だった」と記録。東海から四国にかけて甚大な被害があったという。

　寒川氏の分析によると、最近数十年間に秋田などで死者１００人以上を出した日本海中部地震（昭和５８年、Ｍ７・７）や阪神大震災（Ｍ７・３）、新潟県中越沖地震（平成１９年、Ｍ６・８）など各地でＭ７前後の地震があり、その後東日本大震災が発生した点が、平安時代の状況と共通していると指摘した。

　首都圏直下型地震や東海・東南海・南海地震について寒川氏は、いずれもフィリピン海プレートの影響下にあり関連が深く、過去の首都圏直下型や仁和地震に匹敵する３連動型地震が発生する可能性が高いとした。

　また、６月３０日に長野県中部で起きた震度５強の地震は、千年あまり活動がなかった牛伏寺（ごふくじ）断層付近で発生。７月５日にも和歌山県北部で震度５強の地震があったことからも日本列島が活動期にあることが改めて浮き彫りになった。

　一方、古代以降、Ｍ８・２程度の元禄関東地震（１７０３年）や３連動型の宝永地震（１７０７年）があった「１８世紀初め」、安政東海地震（１８５４年）や、高さ９メートルの津波が襲ったという翌日の安政南海地震、死者１万人といわれる安政江戸地震（１８５５年）が起きた「幕末」にも巨大地震が集中したが、三陸沖では東日本大震災に匹敵する地震はなかった。

　寒川氏は「東日本大震災では『想定外』という言葉がしばしば使われたが、文献史料には過去の巨大地震が詳しく記されており、決して想定外ではない」と話した。

　古村孝志・東大地震研究所教授（地震学）の話「これまで、江戸時代以前のデータは不確かさがあるということで防災対策などでもあまり注目されなかったが、今回を教訓に文献史料などを見直さないといけない。東日本大震災後の余震は以前より落ち着いてきたが、陸のプレート深部はまだ動いており、バランスをとるために再び大地震が発生する可能性が高く、対策が急がれる」

＜転載終わり＞

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　世界の地震の約1割が日本で発生しているそうです。

Yahooには以下のように説明されています。

「日本は世界で発生する地震の1割ほどが起きている地震国ですが、面積が狭いため、世界で最も多い国というわけではありません。ただ、地震観測網は紛れもなく世界一位でしょう。ここまで高密度に地震計が設置され、完全に機械化されている国は日本だけだと思われます。」

「日本は中国、インドネシア、イランに次ぐ4位となっています。
面積あたりで言うと、コスタリカ、キプロス、アルメニア、エルサルバドル、ギリシャに次ぐ6位となっています。
死者数で言うと、イラン、アルメニア、トルコ、インド、メキシコ、アフガニスタンに次ぐ7位となっています。
しかし、日本のように2つもの沈み込み帯がある地域にある国は他になく、大地震に限れば日本が最も多いかもしれません。

日本全国どこをさがしても応力がかかっていない部分はなく、断層が網の目のように張り巡らされているので、地震の起こらない地域は存在しません。」

・Yahoo

　最近震度5の地震が長野や茨城、静岡で起きていますが、この記事を読むと、最近の状況が貞観地震や仁和地震の時と似ているとのことです。また、関東大震災の前の状況にも酷似しているとの指摘もあります。

　心配すればきりがないですが、過去の歴史の情報を把握しておくのは有益ではないかと思います。千年前にも東北で大震災が発生したことが、3.11の後になって言われていますが、過去に大震災のあった近辺で、千年後、あるいは300年後に同じクラスの地震が発生していることが今回判りました。

　

　だとすれば、関東大震災や東海、東南海、南海地震に注意しておくのは、無駄ではないと思います。尤も、実際に地震が発生するのは100年後、300年後、1000年後かも知れませんが。

・産経新聞

「財政赤字、銀行、マネーサプライ：人々の知らない７つの事実 」Rockway Express

＜Rockway Expressより記事転載＞

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財政赤字、銀行、マネーサプライ：人々の知らない７つの事実

やがては再燃する金融問題

◆8月3日

　今回はデフォルトを避ける事ができたアメリカであるが、問題は先送り去れた、と言うのが実態である。これからの期間で、何をするか、が一番大切だ。

　社会保障費を削るとか、金持ちへの増税はしない、とかでは、真の解決にはならない。問題はアメリカの一握りの者たちが膨大な冨を収拾し、大多数のアメリカ人が職も失う中、貧困に追いやられている構造そのものである。
　
　そして全世界の国防費をあわせた以上の額となるアメリカの国防費にメスを入れること無しに財政の健全化はない。だから、「テロとの戦争」の口実で地球のあらゆるところに出て行き、爆弾やミサイルをぶち込むことを止めねばならない。

　そしてグローバリズムの掛け声で障壁をなくして国家経済を疲弊させる仕組みにメスを入れねばならない。つまり儲けることを優先するのではなく、生活が出来る仕組みを優先させるということ。これは各国で同じことが言える。

　それがこれからのわずかな期間内でできるかどうかわからないから、経済金融崩壊はどうしても避け得ない、と見るべきだろう。もうここまで来たら遅すぎる、と言わざるを得ないからだ。また力学的にも方向の大胆な転換は無理だろう、と考えられるからだ。

　従って、一旦は世界的な金融崩壊が起こり、その後に新しい金融のシステムが構築されていくことになるだろう。またそれが取るべき道であり、今までの繰り返しであってはならない。当然その時は、この今の経済・金融の中枢にいた者たちは除外される。つまり今の世界で力ある者たちは次の世界では除外されるということでなければならないし、そうなるであろう。

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●財政赤字、銀行、マネーサプライ：人々の知らない７つの事実
http://www.naturalnews.com/033207_national_debt_inflation.html
【8月2日 By Mike Adams】

　殆どの人は、大きな政府内でどう資金が動いているか知らない。国債の上限問題が突然、金融崩壊の危機について人々の覚醒を促したので、人々がメディアでは語られてこなかった、マネーに関する7つの驚くべき事実についてお知らせしておく良い機会だろう。。　

１．FDIC（米連邦預金保険公社）の保険ファンドは無い　
　あなたの銀行に預けてある金はFDICの保険で保証されているはず、だね？　いや。それは全くのフィクションだ。ファンドには実際の金は無い。FDICの保険金は既に財務省が奪い取ってしまっているので、IOU（借用証書）の束にすり替わっている。

　なぜそうなのか？　それは、もしもアメリカ政府がデフォルトになれば、FDICもまた同様だからだ。それは、あなたの銀行の金はゼロ保証になるということ。これは実際それを知った際には何千万人もの人々にとっては大きなショックだろう。

２．社会保障ファンドも存在しない
　社会保障税を支払う際、全ての金はトラスト・ファンドに向かい支払日がくるまで保管されているはず、だね？　それはおめでたい人の考えていることで、無知な人の理解だ。実際は、社会保障トラスト・ファンドにはお金は無い。それは同じく財務省が一切奪って使ってしまっているからだ。事実は、社会保障は既に破綻している。

３．アメリカ財務省は毎日あなた方からお金を盗んでいる、たとえあなた方が税金を支払わずとも　
　殆どの人々にとっては、どう理解したらいいのか分からない驚くべき事実がある：財務省は毎日あなた方からお金を盗んでいるということだ。彼らは新しい金を生み出しそれを富裕な銀行家らに渡している事でそれを行っている。実際には連邦準備銀行がそれを行っている。この連邦準備銀行は連邦政府の機関ではない。これは財務省と共謀して行っている。あなた方の金はこの金の創造と配布を通して価値が損なわれている。

　そのため商品価格がずっと上昇し続けている：食料品は突然その価値を増すことはない；事実は、あなた方の金の価値が減っているのだ。それで、財務省と連邦準備銀行があなた方の家庭に押し入る事無しに盗んでいることになるのだ。

　恐らく99.9％の人々はこの現象を理解していないだろう－中央政府が紙幣を印刷する事を通しての通貨の減価。そしてこれが政府の信用詐欺というもので、世界中の一般市民に対して何回も行われてきたことなのだ。歴史がはっきりと示しているように、請求書にたいする支払資金を通貨を創造することで済ますことをする全ての国家は、経済崩壊に続くハイパーインフレーションへの道に陥ることで終わっている。アメリカ合衆国も同様だろう。

４．バランスド・ソリューションはバランスされてない　
　ホワイトハウスの広報担当官が財政が完璧にアンバランスであるのに、奇妙な「バランスド・ソリューション」という用語を連発しているのをどう思うか？　

　お金を稼ぐ以上に使っていたら、金融的なバランス状態にはない。ホワイトハウスが「バランスド」と言う時には、何を言っているのかと言うと、「妥協された」と言うことである。共和党と民主党の中間のこと。どちらの党も大きな政府の癌の進行を止める本当の解決策を持っていない。それは彼らが大きな政府が生み出したものだからだ。

　放火犯人がオフィスの火事を消す以上に、政治家らが大きな政府の問題の解決をすることは難しい。その理由は、彼ら自身が負債の増大で生み出された者たちだからだ。それで、彼らはそもそも実際の金融的解決策がもたらされる認識された枠組みを持っていないのだ。

５．政府は崩壊する前に一切のものをあなた方から盗もうとしている
　これを受け入れることは、とりわけ政府のやる事に信頼を置いている人々にとっては困難だろう。単純な事実は、政府は全面的金融崩壊に向かっているので、殆ど全てのものをあなた方から盗もうとしている、ということ。この中には：

　◆政府による個人の年金口座の窃盗。FED（連邦準備銀行）は、「皆様の保護のため」それらを取るのだ、と主張するだろう。そしてある日それらは消えてなくなるだろう。
　◆政府による貴金属の窃盗。これからの3年間、国家緊急事態の発令を注視すること。これが起こると政府による金、銀の没収がなされる。FEDはあなた方から金を没収し、代わりに紙幣を渡すだろう。この紙幣は、その後暫くすれば何の価値も無くなるだろう。勿論、お人よしだけが自分らの金属を差し出すだろう。
　◆政府による銀行貯金窃盗。銀行が崩壊を始めるので、政府は破綻機関の接収を始めるだろう。これはあのファニーメイやフレディマックで行ったように行うだろう。これはあなた方の銀行口座の貯金をホワイトハウスがコントロールすることを意味する。大統領令で銀行間の取引や海外への送金、あるいは毎日の引き出し額や送金額の制限などを行うことができるようになる。確かにあなた方は「自分」の貯金を銀行に持っているが、ただ自由にそれを使えなくなるだけだ。

６．殆どの人々は、部分準備銀行制度、デリバティブ、マネーサプライ、連邦準備制度については何も知らない
　それは殆どの人々が銀行業務や金融について知らないということではない；議会の議員でもこういったものがどう機能しているかについては良く知らないのだ。ロン・ポール議員などわずかな例外を除けば、大方の議員は分かっていない。

　こう考えて欲しい：殆どの銀行家らも部分準備銀行制度が実際はどう機能しているか知らないのだ。彼らはデリバティブについても同様で、それで2007年に破綻した住宅ブームの中であれほどのドジを踏んだのだ。そして銀行家や、投資家、官僚たちがこれらがどう機能しているか知らないので、知らず知らず逃げ腰になり破滅を招いたのだ。

　無知な人々に債務とデリバティブを扱わせることは、子供に核兵器を扱わせるようなものだ。どうせひどい結果になるしかないだろう。

７．殆どの人々は自分達の生活をドルに賭けている　
　人々は自分達の車や住宅、健康にさえ保険を掛ける。しかし金（マネー）となると、アメリカ人の100人の内99人は、自分達の資金全体をドルに賭けている。彼らは給料支払小切手をドルで受け取る、自分達の貯金はドルで、そして全てのアセットはドルが支配的である。その結果、ドルの価値の低下に対してそれから自分達を守る手立てを持っていない。

　ドルが近い将来崩壊し無価値になることを考慮すれば、それは多少とも愚かなことである。だから賢い者たちはアセットを多様化させているし、ドルを土地、金（ゴールド）、銀、あるいは貯蔵できる食糧に変えている。ここテキサスの中央部では、弾薬でさえも長期のバーター的価値はドルをはるかに凌いでいるのだ。

　他の者たちのやりくりの仕方を見ると、人々が他の選択肢があることを知らないのでドルに全てを賭けているのを見て私はただびっくりするだけである。

　まもなくやって来るもの：大衆のための大規模な国民的金融教育

　アメリカの巨大金融崩壊はかつてないほど近い。正確は日付などは示せないが、それがやって来ることに関しては完全に疑いの余地はない。ワシントンの愚者達はそれを避けようと必死になっている・・・彼らはただ巨大崩壊が始まる前にできるだけ現金化しようとしているだけだ。

　臆病者と詐欺師の群れがこの国を運営している。彼らは銀行業も金融も理解しておらず、しかも彼らはあなた方も同様だと思いたがっている。それはあなた方が何が起きているのかを知らなければそれだけ長く、彼らがアメリカ経済を強奪することができ、人々はなすすべなくうろうろするだけだからだ。

　状況はどれほど悪いだろうか？　昨日、バイデン副大統領はティーパーティー・メンバーのことを「テロリスト」と呼んでいた。彼らがアメリカ経済はバランスが取れていると言って譲らないからだ。それで今や、バランスの取れている予算であると言うとあなたは「テロリスト」にされてしまい、愛国者法で訴えられてしまうのだ。

　そうであろう？　金融的健全性を要求することは、我々の犯罪的政府が自らの犯罪的窃盗作戦を継続するためにテロ行為というレッテルを貼られるだろう。その次に大統領が議会のメンバー達・・・「テロリスト」で、債務の上限を際限なく上げることに賛成しないから、逮捕・起訴するよう命令するのを見る事になるのだろう。

　今や、テロリズム法が何を意味するのかを理解できるだろう：それらは政敵に対して使用する法的武器であり、本当のテロリスト用ではない。その間、大きな政府は技術的には人々に対して金融的大量破壊兵器を使用しているのだが、誰もそれに気づいていない。
　おかしな世界に我々は生きているということだ。その世界は思慮のない大衆に支配され、犯罪的社会病質者によって運営されている。実際の解決を要請する者たちはテロリストというレッテルを貼られ、こういったことを人々に知らせようとする者たちは「人騒がせ」というレッテルを貼られるのだ。

　このカードでできた家が壊れるまで待っていれば良い。何が実際起きているのかを（そしてそれがどこに我々を導いていくのかを）警告しようとした人々全てに、謝罪せねばならない決算の日がやって来るだろう。

＜転載終わり＞

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　8月2日アメリカのデフォルトは水際で回避されました。もしアメリカがデフォルトしてしまうと、リーマンショックの何倍もの嵐が全世界を襲うことになりますから、ホッとしている人も多いかと思います。あるいは、アメリカがデフォルトなどするはずがないと信じている人は、それみたことか、と言ってるかも知れません。また、アメリカのデフォルトということすら知らない人も結構多いかと思います。あとは、そんなの関係ないと言う人たちです。

　リーマンショックを思い出せば、売上が前年の半分になってしまった、という企業がかなり多くありました。まるで多くの営業活動がストップしてしまったかのようでした。つい最近のことですが、何故か忘れてしまっているかのようです。アメリカがデフォルトすれば、その何倍もの暴風雨が振りかかると言われていますので、今の資本主義社会を温存したい人にとっては、デフォルトを回避できてよかったと思っていることでしょう。

　高島ヤス先生も言われている通り、今回のデフォルト回避は抜本的な改善ではなく、問題を先送りしただけだと思います。1兆9000億ドルの国債発行も、来年までには使いきってしまうと言われています。ただ、これでしばらくはアメリカのデフォルトという言葉はマスコミには出てこないと思います。ですが、来年の今ごろには、また出てくるのではないかと思います。その時には、今回の問題がより大きくなっていると思います。どんな問題も先送りした場合は、最初よりも大きくなっているからです。（個人の問題も含めて）

　ただ、高島ヤス先生が言われているように、その前に米国債の格付けが下がる可能性が高いということです。デフォルトをするとかしないということよりも、それによってアメリカの経済が失速するかどうかということが問題ですので、格付けが下がることにより、アメリカ経済が失速するのであれば、デフォルトと同じような結果になると言えます。

　これからどのような経済や社会になるということは、誰でも関心の高いことですが、どうなっても大丈夫、という自信を持って生きたいものです。

　ひふみ農園で泥まみれ、汗まみれになり、作業をしていると、自然と落ち着いた気持ちになります。2mmの種を蒔けば、3ヵ月後には美味しいニンジンになります。3mmの種を蒔けば、3ヵ月後に40cmの立派な大根が育ちます。お土の不思議さと、有難さを実感する日々です。まさに日月神示にあることを体験させていただいています。お土さえあれば、社会や経済がどうなっても全然大丈夫だな、と感じることができます。頭で考えるというよりも、身体全体で体得しているように感じます。魂が納得しているようにも思えます。頭で考えるより、身体を使って体験することのほうが、自分自身を納得させてくれます。テネモスの飯島さんがいつも言われていることでもあります。

　昨日、今日は東京での仕事ですが、コンクリートの街では生命力が感じにくいです。とはいっても、空は青く、太陽は熱く輝いていますので、自然がないわけではありません。公園に咲いているひまわりは都会でも元気です。中野駅前のロータリーの小さな植え込みでは、ハトやすずめが元気に遊んでいます。その姿が何とも微笑ましく、可愛らしく思いました。一日精一杯頑張れば、充実感が夕方にはもらえます。そこで、ビールを飲めばサイコーですね（笑）。日曜日は一日ガッチリ農作業をして、その後前橋駅近くの「蚕豆」で一杯やりますか？！

・Rockway Express

「巨大キュウリの品評会？ 」 カニのブログより

＜カニのブログより記事転載＞

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  巨大キュウリの品評会？

 

今日は赤城のひふみ農園で収穫祭が行われました まず、管理人さんの挨拶 ひふみ農園では珍しく小雨が降る状態でしたが、作業をするには楽な気候でした 畑には大きく育った野菜くんたちもいまして、私のキュウリも結構大きいのですが、 それを上回るジャンボキュウリや 勝手にゴジラキュウリと呼んでいるものもあります 普通40cmくらいのキュウリはスが入っていたり、味がイマイチだったりするのですが、ひふみ農園だとすごく美味しいのです 収穫祭では採れた野菜もみんなで食べるので、参加者は野菜の味を堪能できたはずです ご馳走様でした

 

＜転載終わり＞

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　7月31日（日）の昼から、群馬県前橋市嶺町にあるひふみ農園で夏の収穫祭が開催されました。約50名の方々が東京、埼玉、神奈川、千葉、新潟、茨城、群馬から集まりました。予め親戚の敷地を確保してありましたので、なんとか車を停めることはできました。

　カニさんのブログにもあるように、キュウリは野口種苗さんから固定種の種をネットで買い、春に種から育てたのですが、巨大なキュウリがどんどん成っています。昨年の春日部のキュウリも同じくらい大きかったのですが、今年は固定種のためか、相当キュウリの原種に近いものが成ったようです。会員のハイジさんのキュウリは40cmを超えていますが、種を採るために収穫ぜずにそのままにしておくと言ってました。どんなになるのか楽しみです。

　固定種の40cmもあるキュウリは、ゴジラの背びれのようにゴツゴツ、ギザギザしているので、「ゴジラキュウリ」とか「ゴジキュウ」などと呼ばれています。収穫祭の名物のぶっかけうどんのつけ合わせとして、ゴジラキュウリを載せて食べましたが、大きいのに大味にもならず、美味しかったです。格好は良くないですが、味はかなりいいと思いました。

　ナスも巨大で、平均でも18cmあります。中には25cm以上のもあって、びっくりです。以前万田酵素やパイロゲンを使って育てたことがありますが、その時もかなり大きくなりました。土壌菌を増やし、活性化するので野菜が大きくなるのだと思います。万田酵素やパイロゲンだと、上手くやれば1メートルくらいの大根ができてましたので、ひふみ農法でも同じように大きくなるのではないかと思っています。

 

・カニのブログ

「ひふみ農園」収穫祭に行ってきました 中矢伸一氏

＜日本弥栄の会より記事転載＞

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「ひふみ農園」収穫祭に行ってきました

新潟・福島の方では記録的な豪雨に見舞われましたが、当ホームページをいつもご覧になっている皆さんは、被害などはありませんでしたでしょうか。

昨日（7/31）には、群馬県赤城山麓の「ひふみ農園」で夏の収穫祭が行われ、貸農園区画のオーナーさんたちも含めて50名近い方が集まりました。
私も久しぶりに行きましたが、キュウリ、ナス、トマト、ゴーヤ、ピーマン、キャベツ、オクラ、人参、ジャガイモ、ネギ・・・等々が見事に実っていました。
「ひふみ農園」は、ご存じかもしれませんが、地球（テラ）サイエンス技術に「ひふみ祝詞」を合体させた完全無農薬・無化学肥料による自然農法です。
肥料さえもほとんど与えないので、ほぼ無肥料と言っていいと思います。
しかも作っていらっしゃるオーナーさんは、農業については素人の方ばかりです。
それでも、こんなに立派な作物が出来てしまうとは驚きです。
実際、ヘチマほどのサイズのあるキュウリやゴーヤがボコボコ出来ていて、オクラなどもかなり大きいものがありました。
しかも、試食してみると、大きいものでも大味ではないばかりか、すべての野菜が美味しいのです。
こんな美味しい野菜は食べたことがないと、お世辞抜きで言えるくらいの出来栄えです。
「ひふみ農園」の実力とポテンシャルを垣間見た思いがしました。これを日本各地にもっと広めていけば、来たるべき食糧危機も乗り越えられると確信した次第です。
しかし「農」というのは一朝一夕にはいきません。
普及すると言っても、そう簡単にはいかないと思います。やはり当面は、小会の内部で、会員さん向けに地道にやっていくしかありません。

アメリカがデフォルトしそうだと騒がれていますし、日本経済とて危ないところに来ているようです。資本主義システムは崩壊を始めているのですから当然です。
これから次第に自給自足型社会に移行していくと思いますが、そこで絶対的に必要となるのは、食糧やエネルギーの完全自給です。
私の中ではその方法論はある程度の目途がついています。
というより、自然な流れの中でいろいろな方とご縁がつながり、急速につき始めていると言った方がよいでしょうか。

「ひふみ農園」では、自分の畑で採れた野菜は一人では食べきれないですから、各自いろいろな方に分けてあげていました。
オーナーさんがなかなか来れない区画の畑のお世話を、隣の区画の人が手伝ったり、間引いた苗を分けっこしたり、皆さんが助け合っています。
そして何より、「お土」にまみれながらも、全員が、嬉しそうで楽しそうです。
人にあげたいとは思いますが、人から取ろうとは思いません。
野菜たちも、雑草も、虫たちまでもが喜んでいるような感じを受けました。
ここに「ミロクの世」の小さな雛型がもう出来ているのではないか──。
そんなふうな気持ちに浸ることの出来た、今回の収穫祭でした。


＜転載終わり＞

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　ずいぶん長いこと更新していませんでした。すみません。7月31日の収穫祭の前は、準備でずっと赤城（前橋市富士見町）に泊り込んで、草取りや野菜の世話や拡張した農園の下準備などでかなり忙しくしていました。ひふみ農園研修生の二人と、「カニのブログ」のカニさん、プランターキットや土壌改良キットの責任者まで総出で、皆さんをお迎えする準備をしました。

　特に雑草が多くて大変でした。自然農の人の中には、草ぼうぼうの中に野菜がある、という農法をされている方もいますが、それはなかなか難しいということが判りました。一時期雑草と共生する方法を試したこともありましたが、共生できる草と、そうでない草があることが判りました。はこべなどの背の低い、柔らかい草とは共生できます。昨年の秋の大根や白菜などは周りにはこべが生えていて、保水と保温によさそうだと思いました。天然のマルチ（ビニールのシート）のような感じです。ところが、根っこがとても強い草とはうまく共生できませんでした。一回雨が降ると、野菜は数ミリ、数センチ伸びますが、草はその何倍も伸びます。あっという間に、草ぼうぼうになってしまいます。

　オーナーさんの区画でも1ヶ月も手入れをしていないと、草が40cmくらいになって、野菜がどこにいったのか判らなくなります。ある程度こちらも手入れをしたのですが、なかなか追いつきませんでした。

　それでも最後の3日間で、カニさんがエンジン付きの草刈機を使って、バリバリ刈ってくれたので、何とか格好だけは整えることができました。本当に感謝です。また、オーナーさんも収穫祭の前に来てくれ、自分の区画をきれいにしてくれました。それもとても助かりました。それでも間に合わずに、草ぼうぼうの区画も残ってしまいました。こちらで全て管理できなかったのが、反省点です。その対策は立ててありますので、秋の収穫祭の時には、同じ過ちはしないようにできると思います。

　それにしても収穫祭は楽しかったですね。皆がとても楽しそうにしているので、こちらもとても嬉しく思いました。皆で助け合って草取りしたり、耕したり、畝を立て、種を蒔きました。また、霧雨が降っていたので、通常33度～35度くらのところ、26度と軽井沢や那須にいるようでした。霧雨もやがて上がりましたので、とても農作業がしやすかったです。中矢代表が言われていますように、ミロクの世の中とはこんな感じなのかなぁと思いました。一人一人がやらされているのではなく、自分から率先して作業をしているから楽しいのだと思います。私たちのように毎日農作業をやっていると、楽しいだけということはありませんが、基本的には楽しいと思っています（笑）。楽しく仕事ができるとは、何と幸せなのだろうとつくづく思いました。収穫祭の詳しい内容は、9月号の「たまゆらPremium」をご覧ください。

 

・日本弥栄の会