■■ 【経営コンサルタントの選び方・使い方】 No.11 経営体別にみた経営コンサルタントの分類 ２
～ 経営コンサルタントを使いこなせない社長は引退せよ ～
経営環境のグローバル化や技術革新の収束な発展で、経営者は従来の延長線上での経営ではやって行けない時代になりました。
このような時には、スピーディな経営意思決定により、臨機応変な時代対応の経営ができなければなりません。
新興国の急速の発展には、社内だけのでの人材では追いつかなくなってきています。せかいじゅうの先進国は、社外取締役を活用するのが当たり前な時代です。
第１章 経営コンサルタントは何をしてくれるか
■ １－３ 経営体別にみた経営コンサルタントの分類 ２ 通算11回
前回、コンサルタントの分類として
１ 個人営業
２ コンサルティング・ファーム
を紹介しました。各分類をまとめた表を掲載していますので、以下の説明にもご参照ください。
③ 総合研究所
「○○総研」などという名称のことが多く、金融機関や大手企業の経済研究機関、アメリカでは大学の研究室が独立して設立されているようです。学者肌の研究者タイプの人が中心で、理論的には優れたものを持っている反面、経営実務や現場の状況に疎く、頭でっかちの助言をされることがあるので、契約する前に、その視点でのチェックも必要です。講演会の講師選択に適している経営コンサルタントが多いのも特徴でしょう。
④ コンサルタント団体
コンサルタントの代表的な団体がいくつかありますが、経験の浅い会員から超ベテランまで、いろいろなコンサルタントがいます。たとえ年齢的には若くても有能な経営コンサルタントもおり、料金も高くなく、すばらしい助言をしてくれることもあります。
社団法人や財団法人というような法人格を持っている団体が多いのですが、設立の歴史的経緯などから法人化していない団体もあります。法人格を持っているとか、所属している会員数が多いからその団体が有能な経営コンサルタントを持ち、活発な活動をしているとは限りません。有能で良心的な経営コンサルタントを揃えている団体を探すことが第一歩でしょう。知名度の高い団体が必ずしも有能で良心的とは言い切れないので、経営コンサルタント選びとともに団体選びにも注意が必要です。
⑤ 組織化したコンサルタント
前述の個人経営のコンサルタントの多くは、いずれかの団体に属しています。しかし、一人でコンサルタント業務をすることは、専門外の領域に充分対応できないなどの問題だけではなく、情報量不足など、いろいろな問題がからんでくるので、それを解決しようとして気のあった経営コンサルタントが組織化することがあります。
組織化の結果、コンサルティング・ファームとして法人化する場合もありますが、最近はＬＬＰ／ＬＬＣなどという協同組合的な法人体系をとることがあります。また、法人化をしないまでも、経営コンサルタントが組織的にグループ活動を行うことが増えてきています。共同受注をしたり、共同して業務を遂行したりしていて、個人経営の欠点を補っています。
経営形態は、大企業や官公庁に適したコンサルティング・ファームや総合研究所と中堅・中小企業向けにはコンサルタント団体やコンサルタントの組織などに大別でき、「大は小を兼ねる」というのは難しく、大企業向けのコンサルタントが中堅・中小企業でコンサルティングをするのは必ずしも適切とはいえません。
◇ ブログによる閲覧 ←クリック
◇ バックナンバー ←クリック
【 注 】
弊著、経営者・管理職のための「発展し続ける企業の“秘密”の道」（グロマコン出版、Ａ５サイズ約60ページ）は1,000円（税／送料込み）でおわけしています。
申込ページ ←クリック
◆【経営コンサルタントのプロ集団＋育成と資格付与】
日本経営士協会は、戦後復興期に当時の通産省や産業界の勧奨を受け、日本公認会計士協会と母体を同じくする、日本で最初にできた経営コンサルタント団体です。
詳しくは、サイトでご覧下さい。
