(注)本シリーズはブログ「マイライブラリー(前田高行論稿集)」で一括してご覧いただけます。
http://members3.jcom.home.ne.jp/3632asdm/0355BpOilGas2015.pdf
(自給率が下がり続ける中国とインド、上昇気流に乗った米国。日本は昔も今も自給率ゼロ！)
(6)日本と米国、中国、インドのエネルギー自給率(２０００年～現在)
(図http://members3.jcom.home.ne.jp/maedaa/3-3-G05.pdf 参照)
２０１４年の統計値で見ると米国、中国、日本及びインドはそれぞれ世界１位、２位、４位及び７位の石油・天然ガスの消費国である(本章国別消費量参照)。このうち日本を除く３カ国は同時に石油・天然ガスの生産国で、特に米国は世界１位、中国は世界６位である(第２章国別生産量参照)。インドも石油・天然ガスの合計生産量は１４４万B/Dで世界２４位である。これに対して日本はほぼ全量を輸入に依存している。
２０００年から２０１４年までのこれら４カ国について消費量を生産量で割ったエネルギー自給率を計算すると、日本は当然ながら自給率０％である(日本の国内統計上では自給率は石油１％以下、天然ガスは数％程度とされているがBP統計では無視されているため自給率０％とみなす)。これに対して米国、中国及びインドの場合、２０００年時点では中国は７２％の自給率であった。そして米国及びインドの自給率はそれぞれ５５％、４３％であり、消費量の１/２前後は国産の石油・天然ガスでまかなっていたことがわかる。もっとも中国とインドの場合、２０００年時点では天然ガスを外国から輸入する手段がなかったため天然ガスは生産＝消費(即ち名目上の自給率は１００％)の制約があった訳であるが、ともかく３カ国の石油・天然ガス合計の自給率はかなりの水準だったのである。
その後中国とインドでは経済発展によりエネルギー消費が急拡大し、米国も生産が消費に追いつかず、３カ国とも自給率は低下した。特に中国の自給率は２００１年以降急激に下落し２００２年に６０％台、２００４年には５０％台に下落、２０１１年にはついに５０％を割り込み２０１４年の自給率は４６％となっている。インドも２０００年の４５％から２００６年には３７％に落ち込み現在は３１％である。
ところが米国は２００５年に５０％にまで落ち込んだが、その後自給率は上昇傾向を続けており２０１４年にはついに自給率７５％を達成しているのである。このところシェールガス或いはシェールオイルの生産が急上昇しており、将来は自給率１００％も夢物語ではなくなっている。現にシェールガスについては数年内に輸出が開始される計画である。
米国と言う世界最大のエネルギー消費国が世界最大の生産国に変貌し、あまつさえ石油或いは天然ガスの輸出国になろうとしている。そして巨大な人口を抱えた中国及びインドは今後ますます世界中の石油・天然ガスを買い漁るようになる。このような現状を考えると石油・天然ガスの自給率ゼロを運命づけられている日本がエネルギー問題について重大な岐路に立たされていることは間違いないと言えよう。
(続く)
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