大前研一 20代への提言 ： Primero⇒independencia＃145

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chap2　日本の若者への提言
「一回で本当の自分にあう会社に出会える可能性はそう高くないから。
派遣制度なども利用して複数の会社で武者修行することを勧めるね。
そうすれば、自分の価値も分かるし、実力も付く。その上で自分が働きたいと思った会社に入ればいい。もし見つからなかったら起業してもいい。
20台はそれくらい気合の入った人生を送らないとダメ。
失敗しても取り返せるのは20代の特権」　

「事業に対しての自信はもちろんのこと、事業そのものが好きかどうかが成功者の中の唯一の共通点ではないでしょうか」

「失敗したらリセット・ボタンを押してやり直せばいいし、最低限食べてはいけるとは思っているので、仕事も趣味も、やりたいことは徹底的にやります」

「逆説的だが考えない人の多い社会というのは楽なものだ。
少しでも考えればチャンスが生まれるし、成功も出来る」

「頼まれもしないのに『会社を救う方法』を考え、自分を鍛えながら出番が来るのをじっと待つ。トップが十歳、二十歳若返ることもザラにある時代だ。
あなたの出番はきっと来る」

□ 英語から逃げるな
インターネットをどう使いこなすかが、ビジネスマンにとって死活的な意味を持つようになった今、『英語は苦手』と敬遠するのは、ほとんど自殺行為である。
インターネット上の膨大な情報のうち70%以上は英語で書かれている。」

「英語『を』ではなく、英語『で』教えるのです」

「知的付加価値とは、英語で書かれた情報を入手し分析し論理的に組み立てて、人が買ってくれるようなものに構想していく能力を言う」
↓
「自分は英語を使いこなして知的付加価値を生み出すことでメシを食っていくんだ。そういう強い思いを持つ必要があるだろう。」


「ビジネスの現場では意味さえ通じればブロークン・イングリッシュでも問題ありません」

「現在の二本、日本の若者が陥っている閉塞状況の基本的な原因はつまり、自分の意見も目標もないこと」

「プロフェッショナルというのは、社会という知的なジャングルの中で、パス・ファインディングの能力、自らの道を見つけ、最後に応えにたどり着く能力を持っている人のことをいう。だから、はじめから答えを教えてしまうなんて論外だ」

「今、インターネット情報の80%以上が英語の時代。英語、MBAはエリートのもの。パソコンは専門家のもの。そんな考え方はやめなさい。この3つは3種の神器なんだ。」

サバイバルTHINKING ： Primero⇒independencia＃144

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大志を抱くために～自らの道を自分で切り開いていくために
はじめに
<（戦後経営者松下幸之助などは）自分の能力には限界がないと思えたことが大きいのです。つまり自分の可能性が、自分のアンビションだったのです>

Chap1 教育論
「自分のやりたいことを見つけ、どうしたら出来るかを考え、そのためにひたすら努力する。勝ち組の法則というのは、この組み合わせに過ぎない。戦後日本が輩出した大経営者というのは皆、この法則に忠実だった。」

「創業者達が共通して持っている能力があります。それは質問する能力、観察する能力」

「偏差制度の導入以降、若い人たちは『大体こんなもんだ』という分際を心得るようになってしまいました。『お前のような分際で』という声が最初から頭の中にインプットされていて、すぐに『自分の分際で』と思ってしまう。最後にダメと分かるまで、あるいは死ぬ瞬間まで努力しようと考えなくなった」

「人間の能力は鍛えれば、無限に伸びていく」

「今は『答えのない時代』です。新しい発想で新しいアイデアを生み出せる人間しか生き残れないから、道の領域に立たされたとき、自分の頭で考えて、問題解決できる人材でないとメシを食っていけない。」

「あらゆる人に聞いて、調べて、そして最適解に到達する、というのが正解のない現代社会の技法である」

□ 自分の人生、他人に答えを求めるな！
「人生は、一度しかないのだ。失敗したっていいではないか。その代わり、自分で決めてやることだ。勝負しなければならないときは、自分で勝負しなければならないものだ」

「頼れるものがなければ、自分の頭を頼るしかない。教室で誰かに答えを教えてもらおうとする『アカデミック・スマート』をやめ現場で試行錯誤を繰り返しながら自分で答えを見つける『ストリート・スマート』を目指そう」

雇用政策と政治 ： Primero⇒independencia＃143

Time President Obama: The Path to The White House Time このアイテムの詳細を見る

iPoneアプリのTIMEから
<Making Jobs:Can the Government Really Boost Employments?>
という記事を。
論調としては、TIMEは冷静な視点から、一歩ひいて本質を考えるというスタンスが貫かれているようです。
面白いかつ、本質的な視点として、
<Right now companies aren't hiring for a very specific reason:
there's not so much demand for their products and services.>
という視点を提示し、
政府が対策を講じようとしていると思われる4つの点に疑問を呈し、
結局は、
<long-term strategy>が不可欠で、
それはhealth care,climate changeに対することではないかという結び。

政府が講じようとしている雇用対策というのが、日本とそれほど変わらないと思いますが、
①Target ab Industry and Stimulate Demand
分かりやすくいうと、エコポイントなど
②Pay comanies to Hire People
これも、日本でも講じられている政策ですね。
③Hire More People tp work for the government
④Boost Access to credit for Growing Business
これがTime誌が論じようとしているポイントに近いところだとは思いますが、
政治の役割としては、もっと大きな視点から、
国家としての成長戦略を提示し、実行していくことが重要なのではないかというポイントが、当たり前ですが、おもしろい視点ですね。

政治の責任 ： Primero⇒independencia＃142

スウェーデンに学ぶ「持続可能な社会」 (朝日選書792) 小澤 徳太郎 朝日新聞社 このアイテムの詳細を見る

日本のメディアの弱い点。
「なぜ、今の政治がダメなのか？」
「なぜ鳩山があほなのか？」
そういうタブーにも思えるトピックを感情を表に出さずに、打開策をロジックとともに、語れないというところ。
でも、日経新聞は、かなりいい線をいっているハイクオリティなメディアではないかと思います（えらそうですみません。）
12月8日の日経新聞より「日本に成長を」という1面の記事の中での社会保障を論じる記事の中で。

「社会保障というとなが浮かぶスウェーデン。日本の消費税率に当たる付加価値税率は25%降伏し・高負担の姿とは別の一面もある。企業の生産性が高く世界経済フォーラムの競争力ランキングでは4位」
「日本との違いは何か？消費税や社会保険料の負担は重いが、法人税率は26%（日本は40.9%（日本は40.69%）と低い。企業を縛る解雇規制などは緩く、その分、失業の安全網は厚い。国の支援が根付いているので労働者は不振企業にしがみつく必要がない」
「日本は雇用規制が厳しく労働市場の流動性に乏しい。産業の新陳代謝も進まない」
「膨らむ負担を支える働き手と働く受け皿を増やし、成長と福祉の好循環をつくらないといけない」
「安心の制度とは？職を失ったり、生活に困ったりした人を刺さる安全網は万全にする必要がある。ただ、『やさしい政策は自立や自助を後押しする政策といったいで展開するものである。』」
「豊かさは企業社会が稼ぎ出すしかない」

まさに、正論だと思う。
一新聞記者レベルで分かっていることをなぜ、一国の代表は真摯に受け止めず、その場しのぎの政策しか立案しないのか？
その関連トピックを次の項目で。

強い企業の唯一の共通項 ： Primero⇒independencia＃141

GE式ワークアウト デーブ・ウルリヒ,スティーブ・カー,ロン・アシュケナス 日経BP社 このアイテムの詳細を見る

12月7日付の日経新聞より「学び続ける『最強企業』～米GE幹部育成研修　50年の歴史」という記事。
学び続ける＝成長し続ける＝環境変化に柔軟に対応できる人材の内部担保。
という発想が、絶対項として成長を続けられる企業の条件だろう。
それは、個人にもあてはまる。
不調のときこそ、学びを続け、進化を模索し続ける。それが唯一の不調への回答。
GEは参加のメディア大手NBCユニバーサルを売却を決定し、不要不急のコスト削減には躍起。
だが、ジャックウエルチの時期から、声域として守られているのは、人材育成・組織成長に関する項目だという。

BMC＝ビジネス・マネジメント・コース
3週間研修のため、研修施設と顧客先を行き来する。
「最初の2週目は与えられた課題に応じて、顧客先などを訪問」
クライマックスの3週目は、「チームでイメルト会長ら経営陣に解決策や改善シナリオを提案する」。
GEの人材育成予算は年10億ドル（9000億円）だという。
イメルト会長の業務の30%以上が、幹部育成に費やされるという。
参加者数も半端ではなく、全従業員のうち30分の一が研修センターまで海をまたぎ参加するケースもあるという。

一方GEの人材育成担当の副社長は、これからのリーダーに必要な人物像として、「外部の声を聞き、そこから学ぶ姿勢がリーダーの重要な資質になる」という。
イメルト会長自ら研修に参加する目的というのが、経営のベストプラクティスを共有するためだという。

「『ビッグ・シンカー（大きな視野を持つ人）など」が求められる人材像だという。