太陽熱利用、弾み付くか 積極推進の東京都（白井康彦）／ソーラーパネルで太陽光発電。

福島第一原発の事故が起きてから、太陽光発電が急速に広まっています。
わが家は環境問題の市民運動をしていたということもあって、
太陽光発電への補助制度がはじまって翌年の
１９９４年に４．９ｋＷの太陽光発電設備を入れました。

それから２０年たって制度も変わって入れやすくなったきたので、
昨年秋、わたしが事業者として、全量売電方式の１０．４ｋＷの設備を新設。

パネルは曇りの日でもよく発電するタイプで、１枚が軽量なので
倉庫の屋根にも載せやすいものにしました。
設備費の償却は、「６年ほど」との見込みです。

年末に、ソーラー設置工事が完了してラジコンヘリでの「航空写真」を撮影、
新設のソーラーパネルの全景が送られてきました。

(新設のソーラーパネルの全景。向こう側は、１９９４年に設置したパネル)


それらをまとめた写真


この倉庫の屋根の上のソーラーパネルが、毎日毎日、
太陽光を浴びて発電のお仕事してくれていると思うと、なんだかうれしい。

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太陽光発電のことをアップしようと思ったのは、
一昨日の中日新聞生活面で、白井康彦さんの
「太陽熱利用、弾み付くか　積極推進の東京都」の記事を読んだから。

ソーラーパネルをのせる前の２０年ほどは、
屋根の上に太陽熱利用の温水器をのせて、お風呂と洗面所のお湯につかっていました。
夏は水でうめないと入れないくらいの熱さで、ガス代が驚くほど少なかった覚えがあります。

太陽光発電の設備葉、家庭用でも設置はかなり大がかりなので、
「熱は熱で」という考え方、いいですね。

晴天率の高いところでは、原発の深夜電力ではなく
「太陽熱利用」のお風呂に入れば、毎日のくらしから「脱原発」です。

太陽熱利用、弾み付くか　積極推進の東京都 　 2014年2月3日 中日新聞 　脱原発を争点の一つに東京都知事選が白熱しており、都の自然エネルギー推進政策にも注目が高まる。都がユニークなのは、太陽光だけでなく太陽熱の利用拡大にも非常に積極的なことだ。太陽熱については国や他の自治体は有効な政策を打ち出せておらず、都の孤軍奮闘ぶりが目立つ。 　一月二十四日、東京都内で「太陽熱の未来へ」と題したシンポジウムが開かれた。太陽熱利用の拡大に向けて活動してきた民間団体「ぐるっ都地球温暖化対策地域協議会」「ＮＰＯ法人エコロジー夢企画」が二〇一三年度の地球温暖化防止活動環境大臣賞を共同受賞したのを記念した催しだ。 　環境省や住宅メーカーの担当者などさまざまな立場の人が太陽熱を論じ、東京都再生可能エネルギー推進課長の三浦大助さんも「太陽熱利用の取り組みを大きなうねりにしたい」と熱弁を振るった。都が太陽熱に力を入れるのはなぜか。三浦さんは「原理原則に合っているから」と言い切る。 　屋根などに設置した集熱器（集熱パネル）で太陽熱を集め、それを家庭の給湯や暖房で使う。都によると、都内の家庭のエネルギー消費量の用途別の割合は、給湯用が約３４％、暖房用が約１６％と熱利用が約半分。三浦課長は「給湯や暖房で、電気から変換した熱を使うのは無駄が多い。熱は再生可能エネルギーの太陽熱や地中熱でなるべく賄うべきだ。『熱は熱で』という考え方」と説明する。 　太陽エネルギーをどれだけ使えるかの効率では、太陽熱利用は太陽光発電をはるかに上回る＝表参照。太陽熱は国産エネルギーで、太陽熱利用が拡大すると液化天然ガス（ＬＮＧ）などの燃料輸入を減らせるメリットもある。 　ただ、政策で家庭の太陽熱利用を拡大させるのは難しい。多くの自治体が採用してきたのは、太陽熱温水器など太陽熱利用機器を買う人への補助金支給だが、あまり効果を上げていない。消費者の関心は太陽光発電に向いており、太陽熱利用機器のメリットを知る人が少ないためだ。 　都も〇九年度から二年間は従来型の補助金政策を取ったが、補助金を出した件数は太陽光発電が約一万九千件だったのに対し、太陽熱利用機器はわずか約三百六十件だった。 　都はここで方向転換。一一年度に五年間の独自事業を打ち出した。機能やデザインが優れた太陽熱利用システムを公募し、都が認めたものには、住宅供給事業者などに経費の半分を補助する内容。予算は五年で二十億円と大きい。集合住宅などの事業者に働き掛けて太陽熱利用の導入機運を高めようという考えだ。補助の申請件数は約千五百件に達している。 　　　　　　◇ 　都は、首都圏の九都県市（都、神奈川県、横浜市など）の枠組みで一三年度から「熱は熱で太陽熱で」キャンペーンも展開している。消費者に太陽熱利用のよさをアピールするのが目的だ。しかし、太陽熱利用への消費者の関心は一向に高くならない。 　一月二十四日のシンポジウムの参加者の間では「太陽光発電は買い取り制度が始まって一気にブームになった。太陽熱利用でも国が強力な支援制度を打ち出すべきだ」という意見が多かった。「東京都が国に働き掛けるべきだ」という声もあった。都では、担当部署が太陽熱に積極的に取り組んできたが、これまで知事がこの問題で積極的に情報発信する場面はなかった。新都知事が太陽熱にどう関わるのかも注目される。 　（白井康彦）

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