日本に輸入されている外国産家畜に投与される成長促進剤や抗生物質の危険性

肉（＝死体）好きのあなたへ

 

※女性セブン2021年3月25日

日本に輸入されている外国産家畜に投与される成長促進剤や抗生物質の危険性

 

　長引く自粛生活。以前のように気軽に外食ともいかず、自炊の頻度が高くなったという声も多く聞こえる。実際、総務省統計局のまとめによると、2020年上半期の肉類支出は牛肉、豚肉、鶏肉のほか、ハム・ソーセージなども含むすべてで増加。金額ベースで牛肉は11.8％、豚肉は10.9％の増加となったほか、鶏肉も売り上げを伸ばしている。

　コロナ禍による不況の中、できるだけ食費も押さえたいところだが、安価で家計の味方だった輸入肉に、とんだ疑惑が持ち上がっている。人体への悪影響が懸念される「肥育ホルモン」を使用した牛肉が、アメリカ、カナダ、オーストラリアなどから、日本に輸入されているのだ。

　1988年にEUではすべての肥育ホルモンが全面使用禁止になり、翌年には合成女性ホルモン剤を使用した肉は輸入禁止になっている。ホルモンは食物にも人間の体にも自然に存在しているため調査が難しく、いずれも科学的証拠までは確立していないが、EUがアメリカ産牛肉の輸入を禁止してからわずか7年で、EU諸国の多くで乳がんの死亡率が20～45％も減少している。

　それでは、豚肉や鶏肉はどうか。米ハーバード大学研究員を経てボストン在住の内科医・大西睦子さんが解説する。

「米国農務省が1950年代から家禽（ニワトリやアヒルなど鳥類）への肥育ホルモンの使用を禁止したほか、豚への使用も禁止されています。つまり、アメリカ産でも、豚肉と鶏肉には肥育ホルモンは使われていません。これは、豚や鶏の肥育ホルモンの開発や維持には莫大な費用がかかり、経済的に見合わないためです。1頭ずつ投与する手間もかかり、高コストになる」

　しかし、安心はできない。アメリカをはじめとする国々では、牛、豚、鶏に「ラクトパミン」という成長促進剤が使われているからだ。

　食の安全に詳しいジャーナリストの小倉正行さんが言う。

「エサに混ぜて与えられるラクトパミンには、興奮剤や成長促進剤としての働きがあり、食肉の赤身を増やすとされます。しかし、ラクトパミンを人間が摂取すると心臓の神経伝達物質に影響を及ぼす。心臓系疾患を持っている人は心停止の可能性もある物質です。この危険性から、ラクトパミンは、EUだけでなく、中国やロシアまで使用と輸入を禁じています」

　昨年11月、台湾では輸入を禁止していたアメリカ産豚肉の規制緩和が発表されると、撤回を求めておよそ5万人の大規模なデモが行われた。

　ラクトパミンは、たびたび食品問題で世界を騒がせるロシアや中国でさえ避ける危険な薬品。それなのに、われわれ日本人だけが、その薬品の入った肉を知らずに食べさせられている。

　それだけではない。飼育中の病気の予防のために家畜に投与される抗生物質の危険性も、多くの日本人は知らない。東京大学大学院農学生命科学研究科教授の鈴木宣弘さんが話す。

「抗生物質が残留した肉を人間が大量に食べると、肝機能障害を起こすリスクが指摘されています。また、細菌を殺す抗生物質を投与し続けると、薬に強い耐性菌が生まれる。その繰り返しで、どんな薬も効かない『スーパーバグ』と呼ばれる最強の耐性菌が生まれる。これは世界中で問題になっている」

　薬剤耐性菌はすでに猛威を振るっており、これらによる感染症は世界で年間70万人の死者を出している。

　国連は、このままでは2050年までに薬剤耐性菌が原因で1000万人が命を落とすと警鐘を鳴らしているほどだ。

　2017年の「サイエンス」誌によると米国の抗生物質の約80％は、人間には使われていない──つまり、豚や鶏に使われ、それを食べた人間が間接的に摂取しているのだ。2013年には世界で13万1000トンを超える抗生物質が動物に投与され、2030年までには使用量は20トンを超えるという推計もある。家畜への抗生物質の乱用は、いまに始まった話ではない。

「それでもアメリカでは、農場が使用する薬の量は政府に開示する必要がなく、行政が農場をチェックすることも禁じられているのです。

　さらに、近年の研究で、抗生物質の残った肉を食べると、腸内細菌叢（腸内フローラ）を破壊する可能性があることも懸念されています。肥満や若年性の糖尿病、喘息、アレルギーなどの非感染性疾患の増加に関連するとの指摘があります。また、一部の研究者は自閉症やアルツハイマー病、パーキンソン病の発症率の増加にも関連しているとみています」（大西さん）

　現代人を取り巻く多くの病気の原因が、これらの薬剤濫用である可能性すらあるのだ。

世界で輸入禁止となった肉が続々と日本へ

　スーパーで売られているものだけでなく、コンビニのサラダチキンや冷凍のから揚げなど、鶏肉の原産国はブラジルやタイが多い。

「日本が輸入する鶏肉は、多くがブラジル産かタイ産。いずれの国でも、鶏肉は巨大輸出産業です。大量生産のため、鶏が狭い鶏舎で飼われていることは容易に想像でき、抗生物質投与はまず避けられないでしょう。

　タイでは、移民労働者を使って劣悪な環境で鶏肉を生産している。2002年に発がん性のある抗菌剤のニトロフランを使っていたことが発覚し、EUが輸入を禁止する事態も起きています。

　ブラジルから日本に輸出されてきた鶏肉は、2005年に合成抗菌剤残留、2011年に残留抗生物質、2019年にサルモネラ菌に汚染、と違反だらけ。昨年は新型コロナウイルスが検出され、大問題になりました」（小倉さん）

　そもそも、ブラジル産の鶏肉は、かねてより遺伝子組み換え飼料の毒性、ホルモン剤・抗生物質の大量投与による残留などが指摘されている。一体なぜ、そんなものが大量に日本に輸入されるようになったのか。

「背景には、もともとの主要輸出先であったアメリカから輸入を禁止されたことがあります。ホルモン牛を生産するアメリカでさえ、ブラジルから自国への鶏肉の輸入を禁止したことからも、疑念は払拭できません」（鈴木さん）

　実際に、アメリカで食べられている鶏肉は、その99％がアメリカ国産だという。

「わずか1％の輸入鶏肉も、カナダ産とチリ産です。現地でタイ、ブラジルから入ってきた鶏肉を見かけることはありません」（大西さん）

　そのアメリカでも、富裕層など食の安全に敏感な層を中心に「ホルモンフリー」「抗生物質フリー」の肉を求める潮流が強くなっている。

　米マクドナルドは2018年に「ホルモン剤を使った牛の使用量を減らす」と宣言し、同ケンタッキー・フライド・チキンも「抗生物質なしの鶏肉を提供する」と宣言した。

　アメリカ人も中国人も嫌がる“薬漬け”の肉。その最後の出荷先になっているとも知らず、安い、うまいと喜んで食べているのは日本人だけなのか。

「いまはまだ、いろいろな情報を見極めて、買わない権利、選ぶ権利がある。しかし、アメリカは日本政府に圧力をかけて輸入食品の表示を曖昧にするよう働きかけています。肥育ホルモン牛肉を突っぱねたEUの消費者のような食の安全への敏感さが、いまこそ私たちにも求められているのです」（鈴木さん）

　購入時に、パッケージの原産国表示を確認するのはもちろん、できればよく利用するスーパーや販売元のホームページ等をのぞいて見てほしい。安全性に自信を持っているなら、どこでどう育てたものなのか、明記しているだろう。食卓を守れるのは、あなた自身だ。