パチンコの利益は北朝鮮へ

最近、北朝鮮からのミサイルが日本の周辺にビュンビュン飛んできていて怖いですね。まだ日本列島には落ちていませんが、いつ落ちてくるやら……と不安になります。
「北朝鮮」という国とは、実は日本のパチンコ業界とはかなり「密接的な関わり」を持っていることで有名です。

ネットを中心に広まっている話ですが、パチンコ業界というのは、かなりの割合で「在日韓国・朝鮮人」の経営者が多い業界となっています。
韓国から来た人を在日韓国人、北朝鮮から来た人を在日朝鮮人と言うのだそうです。

パチンコホールで唯一「兆」を超える売上を誇る、パチンコホールの最大手チェーン「マルハン」の創業者もそうです。
マルハンの創業者（2002年に日本へ帰化済）の名前の読み方は「ハン・チャンウ」というそうです。

一説では、およそ700億円が日本のパチンコ店から北朝鮮へ流れていると言われています。
このお金で北朝鮮は核やミサイルを作っているわけです。

政治家はパチンコ業界から献金を貰っています。
警察も接待、天下りがあるのは残念ながら事実のようです。

横浜でIR誘致に反対している市民は、その前にパチンコを禁止するように声を上げるべきではないでしょうか。
中国・朝鮮が絡むと声を上げない政治家

カジノに反対するならパチンコを廃止、日本人のギャンブル依存症は諸外国と比べてかなり多いと言われていますが、これは何を意味するのでしょうか。
特に日本に多いのはパチンコの依存症なのです。

パチンコは在日朝鮮人・韓国人の主な収入源になっております。
したがって、パチンコでお金を使えば使うほど、在日にお金を渡すことになります。
このことは、在日本大韓民国民団のホームページにも書いてあります。
法律上は「遊戯施設」しかし実態は「賭博場」なのです。
おかしな法律はどんどん改正してほしいのですが、スパイ議員が大勢いるので今度の選挙ではよく見極めて投票したいと思います。



日本人はブタ野郎」の韓国で使われているポーズをとる大村知事と津田大介、こういうことを問題にしないオールドメディア、はっきり言って愛知トリエンナーレは日本に対するヘイトそのものです。
そうしてこういう人たちが都合が悪いとすぐにヘイト・人種差別と声を上げるのです。何をしても何を言っても反日は許される、逆に都合の悪いことには逆ギレする人たちです。

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