怠けものではないですよ 新型鬱です。
経営者側としてもこんな社員ばかりになったらたまったものではありません。
周りの社員の士気も下がるでしょう。
企業にとって頭の痛い問題です。
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出社無理でも…旅行や趣味はOK 若者に増える「新型鬱」(ソース:産経新聞)
朝になると気分が落ち込み仕事には行けないが、休んでしまえば旅行も趣味も楽しめる。そんな従来にはなかった「新型鬱(うつ)」を発症する若者が増えている。とくに五月病のシーズンは相談が急増。なかには本当に病気か疑わしいケースもあるといい、企業の担当者や精神科医らを悩ませている。(伊藤鉄平)
◆辞めると言えない
「大型連休で気が緩んだ5月中旬から6月は『心の病』に関する相談が一気に増える。特に昨年は新入社員ら若手の相談が多かった」
全国180社と契約し、社員らのメンタルヘルス(心の健康)対策を請け負う「ジャパンEAPシステムズ」(東京都新宿区)の臨床心理士、松本桂樹さんは打ち明ける。これまでに面談した新入社員は1千人以上。従来の鬱症状は、40代以降に多かったが、5、6年前から20代の相談が増え始めた。
「自分では仕事ができると思っていたけれども、思っていたよりできなかった」「朝がつらくて会社に行けないが、辞めるなんて言えない」など相談は“社会とのギャップ”に関する悩みがほとんど。突然会社に来なくなり、人事担当者を介して相談に訪れる若手社員も多いという。
◆深刻なケースも
こうした悩みが悪化し、鬱病となるケースも少なくない。3年ごとの厚生労働省の患者調査によると、鬱をはじめとした気分障害で、平成23年に精神科にかかった20代の患者は全国で7万9千人(推計値)。東京女子医科大学の山田和男教授(精神医学)は「若者に多いのは俗に『新型鬱』と呼ばれる症状。一見して元気に見えるが、ときには深刻で、抗鬱剤が効きにくく、治りにくいのが特徴だ」と語る。
山田教授によると、従来型の鬱では、生真面目さが災いし、仕事でのミスが続くと「自分は無価値だ」と自らを責め、徐々に心に変調を来していく-というのが典型だった。
ところが「新型」は正反対。都合の悪いことが起きると社会のせいにしがち。すべてのことに興味を失う従来型と違い、会社には行けないが、趣味や旅行などは楽しめる、などの特徴があるという。
なかには「会社を休んじゃったので診断書をください」と来院する“患者”もいるが、「2週間以上眠れないといった症状があり、会社に行けないなどの社会生活に問題が出ていれば、鬱病と診断せざるを得ない」(山田教授)という。
◆理不尽への耐性後退?
なぜこうしたケースが増えているのか。松本さんは「ゆとり教育」の影響を指摘。競争や体罰なく育ったことで、「極めて合理的な思考を持つ一方、理不尽に対する耐性が落ち、『(上司が)やれと言えばやる』というような社会の状況に適応できなくなったのでは」とみる。
また、突然会社を休んだ社員に周囲が不満を持たないようにする▽本人から労災をめぐる訴訟を起こされないようにする-などのため、軽い症状でも精神科医を紹介するケースも多いといい、受診者の増加は「ある意味、会社側の都合ともいえる」という。
一方、山田教授によると、精神科医が診断に用いる「DSM-IV-TR」という米国の診断基準がインターネット上に“流出”。医師の質問にどう答えれば、診断書がもらえるのかを指南するサイトもあり、「本当に病気か怪しいケースもある」という。
山田教授は「従来型の患者には『頑張って』などの言葉は禁句だったが、新型は別。様子をみながら、ハッパをかけるような対策も必要だろう」と話した。
■首こり原因?
「新型鬱」は、首こりが原因と指摘する医師もいる。東京脳神経センターの松井孝嘉氏(脳神経外科医)は「パソコンやスマートフォンで下を向いた姿勢を続ける若者は、注意が必要だ」と述べる。
松井氏によると、首は全身の神経とつながる重要部位。下を向いた姿勢を続けると、首の筋肉が硬直し、自律神経失調などの悪影響が起きるという。
松井氏は「首こりは副交感神経の働きを阻害して緊張状態をもたらし、頭痛やめまい、全身のだるさなどの症状が出る。こうした状況が長く続くと、やがて精神にも悪影響が出て、鬱につながる」と説明。
予防には、蒸しタオルで首を温めたり、組んだ両手で後頭部を支えながら頭を後ろに30秒間倒したりして、首の筋肉を定期的に緩めることが効果的だとした。
経営者側としてもこんな社員ばかりになったらたまったものではありません。
周りの社員の士気も下がるでしょう。
企業にとって頭の痛い問題です。
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出社無理でも…旅行や趣味はOK 若者に増える「新型鬱」(ソース:産経新聞)
朝になると気分が落ち込み仕事には行けないが、休んでしまえば旅行も趣味も楽しめる。そんな従来にはなかった「新型鬱(うつ)」を発症する若者が増えている。とくに五月病のシーズンは相談が急増。なかには本当に病気か疑わしいケースもあるといい、企業の担当者や精神科医らを悩ませている。(伊藤鉄平)
◆辞めると言えない
「大型連休で気が緩んだ5月中旬から6月は『心の病』に関する相談が一気に増える。特に昨年は新入社員ら若手の相談が多かった」
全国180社と契約し、社員らのメンタルヘルス(心の健康)対策を請け負う「ジャパンEAPシステムズ」(東京都新宿区)の臨床心理士、松本桂樹さんは打ち明ける。これまでに面談した新入社員は1千人以上。従来の鬱症状は、40代以降に多かったが、5、6年前から20代の相談が増え始めた。
「自分では仕事ができると思っていたけれども、思っていたよりできなかった」「朝がつらくて会社に行けないが、辞めるなんて言えない」など相談は“社会とのギャップ”に関する悩みがほとんど。突然会社に来なくなり、人事担当者を介して相談に訪れる若手社員も多いという。
◆深刻なケースも
こうした悩みが悪化し、鬱病となるケースも少なくない。3年ごとの厚生労働省の患者調査によると、鬱をはじめとした気分障害で、平成23年に精神科にかかった20代の患者は全国で7万9千人(推計値)。東京女子医科大学の山田和男教授(精神医学)は「若者に多いのは俗に『新型鬱』と呼ばれる症状。一見して元気に見えるが、ときには深刻で、抗鬱剤が効きにくく、治りにくいのが特徴だ」と語る。
山田教授によると、従来型の鬱では、生真面目さが災いし、仕事でのミスが続くと「自分は無価値だ」と自らを責め、徐々に心に変調を来していく-というのが典型だった。
ところが「新型」は正反対。都合の悪いことが起きると社会のせいにしがち。すべてのことに興味を失う従来型と違い、会社には行けないが、趣味や旅行などは楽しめる、などの特徴があるという。
なかには「会社を休んじゃったので診断書をください」と来院する“患者”もいるが、「2週間以上眠れないといった症状があり、会社に行けないなどの社会生活に問題が出ていれば、鬱病と診断せざるを得ない」(山田教授)という。
◆理不尽への耐性後退?
なぜこうしたケースが増えているのか。松本さんは「ゆとり教育」の影響を指摘。競争や体罰なく育ったことで、「極めて合理的な思考を持つ一方、理不尽に対する耐性が落ち、『(上司が)やれと言えばやる』というような社会の状況に適応できなくなったのでは」とみる。
また、突然会社を休んだ社員に周囲が不満を持たないようにする▽本人から労災をめぐる訴訟を起こされないようにする-などのため、軽い症状でも精神科医を紹介するケースも多いといい、受診者の増加は「ある意味、会社側の都合ともいえる」という。
一方、山田教授によると、精神科医が診断に用いる「DSM-IV-TR」という米国の診断基準がインターネット上に“流出”。医師の質問にどう答えれば、診断書がもらえるのかを指南するサイトもあり、「本当に病気か怪しいケースもある」という。
山田教授は「従来型の患者には『頑張って』などの言葉は禁句だったが、新型は別。様子をみながら、ハッパをかけるような対策も必要だろう」と話した。
■首こり原因?
「新型鬱」は、首こりが原因と指摘する医師もいる。東京脳神経センターの松井孝嘉氏(脳神経外科医)は「パソコンやスマートフォンで下を向いた姿勢を続ける若者は、注意が必要だ」と述べる。
松井氏によると、首は全身の神経とつながる重要部位。下を向いた姿勢を続けると、首の筋肉が硬直し、自律神経失調などの悪影響が起きるという。
松井氏は「首こりは副交感神経の働きを阻害して緊張状態をもたらし、頭痛やめまい、全身のだるさなどの症状が出る。こうした状況が長く続くと、やがて精神にも悪影響が出て、鬱につながる」と説明。
予防には、蒸しタオルで首を温めたり、組んだ両手で後頭部を支えながら頭を後ろに30秒間倒したりして、首の筋肉を定期的に緩めることが効果的だとした。
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