忌まわしいボルシェビキズムの首都から、偉大なピョートル大帝の首都への遷都？

●批判の中、進む再開発　サンクトペテルブルク　ガスプロム本社を核に 　フジサンケイ　ビジネスアイ 2006/11/21




　ロシアで世界最大の天然ガス独占企業体、国営ガスプロムの新本社建設を核としたサンクトペテルブルク市の再開発計画が着々と進んでいる。計画はロシア国内で批判を呼んでいるが、プーチン大統領による強力なリーダーシップに、将来の遷都の可能性もささやかれている。

　ガスプロムは１５日、サンクトペテルブルク市の芸術アカデミーで、新本社ビルの設計コンペに寄せられた２０作品の中から６作品を選び、模型を公開した。選ばれたのはいずれも世界の一流デザイナーや建築事務所の手による近未来的なデザインだ。１２月１日に最終決定する。

　露紙コメルサントなどによると、新本社は同市を流れるネバ川のほとりの３０万平方メートルの敷地の一部に建設。地上３００メートルを上回る超高層ビルとなる。総工費は約２０億ドル（約２３４０億円）。新本社ビルの建設計画は「ガスプロムシティー」計画と呼ばれる、サンクトの再開発計画の目玉として進められており、２０１２年までに完成の予定だ。

　しかし、計画はロシア国内で強い批判にさらされている。サンクトは、ピョートル大帝が首都に定めてから建設されたロシア正教の寺院やエルミタージュ美術館などの歴史的建造物が多く、市の中心部一帯は、国際連合教育科学機関（ユネスコ）の保護地域に指定されている。

　開発はこの隣接地域で進められるものの、サンクトペテルブルク・タイムズによると、ロシアの建築家協会が「歴史ある古都の景観を台無しにしてしまう」と建設計画に抗議して設計コンペへの参加を拒否。同市の歴史遺産保護団体なども建設中止を訴えている。

　ガスプロムのミラー会長は「建設計画は市の過去、現在、未来を結ぶもの。支持は得られると楽観している」との声明を出した。

　サンクトの再開発は、同市出身のプーチン大統領の強力なリーダーシップの下で進められている。米紙ウォールストリート・ジャーナルによると、プーチン氏が１９９０年代初頭の副市長時代、サンクトをロシア最大の経済都市に育成する計画を立てたものの、ロシア経済が破綻（はたん）。実現できなかった。

　大統領就任後は、ロシア第２の金融機関ブネシュトルゴ銀行や長距離通信の独占企業ロステレコムなどの国営企業を次々とサンクトに移転させ、同市の財政を潤わせた。報道によると、エネルギー価格高騰の波に乗り、荒稼ぎしたガスプロムを移転させれば、市の歳入は約５８億ユーロ（約８７６０億円）増加するとみられている。

　プーチン大統領はこれまでにも、市に２０億ドル規模の高速道路建設プロジェクトを進めさせ、一部の裁判所をモスクワから移転させるなど、サンクトの開発に執念を燃やしており、同紙によると大統領が１９１８年にモスクワに移された首都を再びサンクトに戻すとの観測も消えていないという。
http://www.business-i.jp/news/world-page/news/200611210003a.nwc





【私のコメント】サンクトペテルブルグはピョートル大帝が1703年に建設＆遷都し、ロシア革命後の1922年にボルシェビキ政権がモスクワに遷都するまでの間大ロシア帝国の首都であり続けた都市である。プーチンの遷都計画が本当かどうかは不明だが、ガスプロムというロシアの石油・天然ガス資源を一手に握る巨大企業の本社がモスクワから移転することは、事実上ロシア経済の中枢機能がモスクワからサンクトペテルブルグに移動することを意味する。近い将来に、モスクワとサンクトペテルブルグの関係は、米国のワシントンとニューヨークの関係、あるいは帝政ロシア時代の両都市の関係に近いものに変化するのではないだろうか？

　サンクトペテルブルグへ国家中枢機能の一部又は大部分が移動することはもはや確実と思われるが、それにはどんな意義があるのだろうか？私の独断と偏見に基づいて分析してみたい。


１．国際金融資本により転覆されたロシア帝国こそ正義であるとの立場から、現在進行形の国際金融資本の世界支配終焉を機会に現ロマノフ家当主であるゲオルク・ホーエンツォレルン（ドイツ皇帝ウィルヘルム二世の玄孫。プロイセン王家家長のゲオルク・フリードリヒ・フォン・プロイセンもウィルヘルム二世の玄孫）が皇帝になってロマノフ王朝を再興し、首都もかつてのロシア帝国の首都に戻す。それにより、忌まわしいボルシェビキズムの記憶がロシアから一掃される。なお、ロマノフ家は当主の継承を巡って分裂状態にあり、別人が帝位に就く可能性もある。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

２．反ロシア感情の強いポーランドやバルト三国、ウクライナ西部などを経由しない新たなガス輸送経路であるバルト海パイプライン（2010年開通予定）のロシア側の基地であるレニングラード州ヴィボルグ市に近い所にガスプロムの本社を設置することで、ロシア・フィンランド・ドイツの三カ国が東欧の中軸になることを宣言し、反ロシア感情の強い国々及びそれを操る国際金融資本に反撃する。
　

３．サンクトペテルブルグ出身のプーチンが大統領に就任した事自体が、将来の遷都＆ロシア帝国再興を目指したものであり、KGB人脈を中心とするロシアの中枢部は永年首都であったモスクワの利権を失う損失を理解した上でそれに賛成している。また、この動きはかつてプーチンが旧東独のドレスデンに駐留していた時期からの独露間の密接な協力に基づいており、ドイツが統一後にベルリンに首都を戻したのも、国際金融資本が第一次世界大戦とナチス台頭によりドイツを破滅させる前のドイツ帝国の首都ベルリンに復帰することが主目的であった。



上記の私の分析は特に根拠はなく、陰謀マニアの妄想である可能性が高いことはお断りしておく。国際金融資本の世界支配が本当に崩壊するのかどうかについての楽観は禁物であろう。ただ、名誉革命・フランス革命・明治維新・ロシア革命・ナチス政権樹立・中国共産革命がいずれも国際金融資本による国家乗っ取りであったという価値観に立つならば、ロシア以外でも同様の事態が起きうることは留意されるべきである。

例えば日本では、歴代北朝天皇の菩提寺である泉涌寺（せんにゅうじ）には「御寺泉涌寺を護る会」と称する支援団体が存在するが、その会長はサンクトペテルブルグへの進出を決定したトヨタ自動車の前会長の奥田碩氏である。

「皇室と泉涌寺」と題するページでは以下のような情報がある。


『このように御寺と皇室との縁故は極めて永くまた深い。

さらに泉涌寺内には月輪陵、後月輪陵（のちのつきのわりょう）、観音寺陵その他後記の御陵、御灰塚などがあるが全部の御陵域をあわせても五一五七平方メートル（約一六百坪）というせまい場所である。その中に天皇は九重の石塔、皇妃は無縫石塔（むほうせきとう）、親王墓は宝篋印石塔（ほうきょういんせきとう）を建てただけというまことに質素そのものである、戦国争乱のさ中、皇室衰微の際であったとはいいながら誠に恐れ多いきわみである。

このように泉涌寺は中世以来歴代天皇御陵の地であり、御火葬、葬送のところであって皇室の尊崇最もあつく、寺格もまた他寺院と異なりその首座に列せられている。ところが明治維新の廃仏毀釈とともに従来の墓域を上地させ、宮内省の管理に移し、諸書陵（現書陵部）の所掌するところとなり、境内地のみが寺院に残された。そして明治九年尊牌、尊偽奉護料として永続年金千二百円を下賜されることになったが寺門の経営は頗る苦しく、寺宝流出などのこともあって、明治十二年責任役僧五人より恩賜の倍増と境内上地の山林を寄付されるよう、京都府知事を通じて願い出があった。御下賜金は明治十二年九月から千八百円に、また明治四十五年五月には四千二百円と順次増額され、山林の下枝の採取が承認されたのであった。そして特に経費のかさむ伽藍の補修、維持については企画、所要経費ともすべて宮内省の責任とされた。一、二の例をあげれば昭和九年一月には霊明殿の屋根葺替工事につき壱万二千七百七拾円の巨費を投じ、翌十年二月には鉄筋コンクリートの経蔵、ならびに礼拝堂の建設工事について、壱万円という当時としては莫大な費用を負担している。終戦までは概ねこのような方法によって寺の経営に参画してきたのであるが、昭和二十二年五月三日新憲法が制定されるや、国家機関としての宮内省が直接神社仏閣に資を供することを禁止されることとなったため、当寺のように壇信徒を持たない皇室一すじの寺門の維持は極めて困難な事態に追い込まれるようになった。

ただ、わずかに天皇ご内廷の私費の下賜が唯一のよりどころであった。この時、宗教法人解脱会（当時解脱報恩感謝会）は、故会長岡野聖憲師の意志を体して、霊明殿尊儀への奉仕と御寺の維持興隆に協力することとなり、これは現在もなお継続されている。しかし、時代の変動につれて、御下賜金と解脱会の奉納金だけで御寺を維持することは、とうてい出来なくなってきた。ここにおいて寺門運営の基礎を強固にし、永続を図るために昭和四十一年三笠宮崇仁親王を総裁に仰ぎ、三井銀行故佐藤喜一郎氏を会長として広く民間篤志のもの糾合して「御寺泉涌寺を護る会」が結成され、現在ではその意志を秋篠宮文仁親王殿下を総裁に、前経団連会長・新日鐵相談役会長斉藤英四郎氏を会長として、開創以来七百五十年の伝統と由緒をもつ、格式の高い御寺維持のための努力が今も力強く続けられている。 』





　秋篠宮が「御寺泉涌寺を護る会」の総裁であり、「御寺泉涌寺を護る会」は秋篠宮の誕生の翌年に設立されているという事実は秋篠宮が北朝系の皇族の子孫であるという噂の根拠の一つとなっている。寺の小規模さとは対照的な会長の地位の高さも妙である。場合によっては、近い将来に今上天皇や皇太子が退位して秋篠宮が天皇になり京都御所に移住し、忌まわしい明治維新の記憶が日本から一掃されるという事態が起きるのかもしれない。

　同様にフランスではブルボン王朝の再興が起きる可能性がある。名誉革命後の歴史が長すぎるイギリスや統一国家（ドイツ帝国）の歴史の短いドイツで国体の変更が起きるかどうかは微妙である。中国は更に不透明だが、共産革命前の国民党の首都であった南京への遷都、あるいは明王朝の開祖朱元璋の子孫との噂のある朱鎔基元首相（在職：1998年3月 - 2003年3月）が明を再興する、清王朝の継承者が満州国を再興する様な事態もあり得るかもしれない。モンゴルや朝鮮半島国家でも王政復古があり得るだろう。

　皇帝は他の皇帝が承認することによって初めて皇帝の地位を認められるという説もある。現存する世界で唯一の皇帝である日本の天皇に会って皇帝の承認を求めるために、ロマノフ王朝の子孫やチンギスハーンの子孫、朱元璋の子孫などが来日するという可能性まで想像してしまうのはやはり陰謀マニアの膨らみすぎた空想だろうか。