日本人は今、立ち上がらずしていつ立ち上がるのか？

一夜にして価値観が変わってしまう、という事を私たち日本人は経験している。「大東亜戦争」は、戦前・戦中とGHQ/SCAPの占領統治開始以降、現在に至るまで、日本人の価値観は180度転換してしまった。勿論、日本人自らが望んだ方向への価値観 転換ではなく、戦勝国（主に米国）に強要された歪（いびつ）な価値観を日本人は受け容れざるを得なかった。現在の米国大統領ドナルド・トランプが拒絶しようと戦っているDeepStateの野望が勝って仕舞えば、米国は愚か世界中の自由 民主主義国家の国民も好むと好まざるとに関わらず、価値観の大転換を迫られる。米国に次いで最も早く深く価値観の転換を迫られるのは日本であろう。ずっと主張し続けてきたが、米国大統領選挙は、選挙の仮面を被（かぶ）った「共産主義革命」であるから、トランプ現大統領が敗れれば米国を始めとした世界中の自由 民主主義国家も米国と共に共産主義国家に堕してしまうだろう。共産主義一党独裁化へと向かってきた傾向は、日米共にほぼ同等に進んできた事に気付いている日本人は少ない。現時点ではトランプ大統領の勝利は目前であると信じているが、このままトランプ退陣となる恐れは絶対に無いとは言い切れない。トランプの体力と精神力の強さは常人を遥かに超えているとしか言いようがないから、トランプが今置かれている状況を一般の日本人が我が事に置き換えて考えるのは無理な例えであるが、日本人ならずとも世界中の殆んどの人間に、トランプと同じ強靭さを示せと言われても無理である。少なくとも私にはトランプと同等の勇気はない。自分の命を賭け、同時に家族や親戚、友人や同僚の命を危険に晒して尚、国家と憲法を護り通すなど凡人には無理である。私なら、悔しくとも身を引くだろう。そんな人間にトランプに最後まで戦って勝利してくれなどと願う資格はないのかも知れない。併し、現状を合理的に推論すれば、トランプ大統領は最後の最後には勝者となり、米国と言う国家と国民と憲法を護り通すばかりではなく、米国の友好国の命運をも救うだろう。

ペロシ率いる民主党極左陣営は形式的には勝利したにも関わらず、あと一週間余り待てば、老ジョー・バイデンは大統領に、カマラ・ハリスは副大統領に就任する運びであるのに、正式に敗ったと主張するドナルド・トランプ大統領の罷免を求め、ペンス副大統領に断られると、民主党議員たちと、寝返った共和党議員たちに大統領弾劾決議を働きかけている。ペロシにとってトランプとは、それほど憎く、また恐ろしい存在なのであろう。「革命」とか「国家叛逆」とは、仕掛ける側と仕掛けられる側、双方にとって文字通りの命懸けの戦争である。仕掛けた側である、DeepState、民主党極左、共和党の裏切り者たち、中共などは考え得る凡（あら）ゆる卑劣な行為を重ねてきたのも、自らの命が掛かっているから、生き残る為に平然と悪事を働いて憚らない。対して仕掛けられた側であるトランプ陣営は裏切り者や脱落者こそ大勢出したが、最後まで戦うと決めて陣営に残った者は、敵側のような卑劣な所業は一切して来なかった。声援を送る我々にとって、余りにも紳士的なトランプの戦い方は、時にもどかしく、敗戦の予感すら惹起（じゃっき）させるものであった。思い返すと、トランプは裏切り者と判明した者たちに考え直す機会を何度も与えた。併し、事ここに至っては、憲法が大統領に付与した権限である「非常事態宣言」による「人身保護法の停止」、「反乱法」の発動、「戒厳令」の発動の何れかしかあるまい。これら残された最後の手段を発令する要件は、全て満たしたと考えていい。トランプは実に忍耐強く、思いやり深い人物である。既に「非常事態宣言」は発令され、「反乱法」を根拠とした逮捕劇が始まっているという情報もある。何がどうなっているのかという正確で根拠ある情報確認は、トランプ政権中枢と唯一信頼にたる米軍の一部の将軍・司令官クラスが明かすまでは誰も知る事はできない。

正直に言うと、これまで再三に亘りトランプ支持とトランプ勝利を訴え続けてきたが、内心では1%くらいはトランプ敗戦の確率も無いではないと考えてきた。併し、今やトランプ大統領再選しかあり得ないと確信している。100%そう信じ切っている。あれほど薄汚れた者たちが米国を手中に収め、日本にまで「共産主義一党独裁」を強いるなど許してなるものかとの思いもある。何より、トランプが再選しても、再選を逃しても、DeepStateがトランプ暗殺の挙に出るのは歴史が証明している。自らが仕組んだ議会への暴徒乱入騒動の最中（さなか）にノートPCを奪われたナンシー・ペロシが執拗に拘（こだわ）るトランプ大統領の罷免や弾劾を求める狼狽ぶりを見れば、トランプに2024年の再選挙出陣のチャンスなど無いのは明白である。当然、トランプが大統領になる前の、億万長者としての豊かで平穏な暮らしなど、一族ともども奪われてしまうのは必定（ひつじょう）である。大統領を退陣したトランプは冤罪により投獄されてしまうだろう。実際、DeepStateはトランプの命を奪おうとしてきたし、その手を緩めるとは考えられない。オバマ夫妻、クリントン夫妻、ペロシ 一味はトランプを監獄へと追い詰めるだろう。敵が命懸けならトランプ陣営も命懸けなのである。若かりし頃、飛行機事故で亡くなったとされるジョン・F・ケネディの息子と意気投合し、政界に進むつもりでいたケネディJr.に、「実業界に進むトランプが、もし政界に進めば、間違いなく偉大な大統領になるだろう」と言わしめた。その言葉通りに、ドナルド・トランプは晩年とはいえ米国大統領となり、リンカーンやケネディがDeepStateから通貨発行権を取り戻したが故に暗殺されてしまった無念を晴らそうとしてきた。当Blogはトランプ陣営の善戦は民主党極左と中共の力を削（そ）ぎ、果ては分裂させ消滅させてしまうだろうが、流石にDeepStateを壊滅させる事はできないだろうと書いた。その言葉を今、訂正する。トランプはDeepStateこそを壊滅させるべく数々の手を打ってきた。そして実行する。トランプ再選と共にDeepStateという闇の権力の源泉である「通貨発行権」をトランプは奪い返すだろう。

数十年後にはワシントンD.C.に偉大な大統領としてドナルド・トランプの銅像が置かれるのは間違いない。その頃には私も生きてはいないだろうが、生ある限り、私はドナルド・トランプ大統領の偉大さを信じて疑わない。勝つべき側と勝つ側は、必ずしも一致しないのが世の常だが、今回ばかりは勝つべき側が勝つべくして勝つ。トランプが「共産主義革命」を阻止し、DeepStateから「通貨発行権」を奪い返し、肥大の一途を辿るロスチャイルド家、ロックフェラー家などのDeepStateの中枢を占める国際金融資本を壊滅させれば、自ずと日本という国家も再興を果たせるだろう。今の菅内閣は中共べったりで、二階俊博ら親中派を後ろ盾として、あろう事か竹中平蔵やデービッド・アトキンソンなどという日本国民の敵をブレーンに迎えている。菅内閣こそ、トランプ大統領が敵として戦っているDeepStateの傀儡である。菅内閣と財務省、財界こそグローバリストの集まりであり、無自覚な共産主義者たちである。アトキンソンは中小企業の再編を主張し、モノづくり大国の原動力である中小企業の半分は潰れるべくして潰れるべきだという。大きくなれない中小企業など潰れろという暴論の持ち主である。潰された中小企業の社員は生活の為に竹中平蔵のパソナに駆け込まざるを得ないから、竹中は益々金儲けができる。共産主義者たちは米国を内部から蝕（むしば）み、とうとう「共産主義革命」に踏み切った。トランプ以前の米国大統領は、「中共も経済的に発展し、豊かになれば民主主義に目醒める」と考え、散々中国共産党を甘やかしてきた。オバマ、クリントン一味は中共のハニートラップと買収の罠に自ら飛び込んで、米国という祖国の運営を恣意的（しいてき）に誤った。上下両院議員や未来の議員候補にまで中共は甘い罠を仕掛けていた。中共の罠に嵌（はま）った者たちと、社会主義・共産主義的グローバリストが一体となり、更に重商主義的グローバリストが加わって一大勢力となって「共産主義革命」を強行したのである。陰にDeepStateがいたのは言うまでもない。自由  民主主義国家は共産主義国家（特に中共）に関わってはならないという教訓を、今の米国が身を以（もっ）て教えてくれている。まさかの米国に於ける「共産主義革命」未遂が、日本自らが血を流す事無く、貴重な教訓を得ている事実に、日本の政財界は気付く気配もなく中共に近付いている。米国同様、日本の中枢とそこに行き着く可能性のある者たちは中共の甘い罠と金銭欲、或いは脅迫されている筈である。

日本は米国以上に中共の工作員を優遇し、その上、在日朝鮮人に特権を与え、日本国民は義務教育と高等教育の場で、特亜三国への贖罪意識を植え付けられている。私はテレビを観るのが苦痛を感じるほど嫌で仕方がない。戦後生まれの日本人の御多分に洩れず嘗（かつ）ての私はテレビっ子であったが、テレビの欺瞞に気付いて以降、嫌で嫌で仕方がない。今は好学の為にワイドショーやニュース番組を観察している。NHKには一千人以上の在日朝鮮人が入り込んでいるし、民放も同様である。嘗てTBSの人気司会者が「私はハングルが読めませんから出世できないんです」と生放送で告白した。当時のTBSの花形女子アナは全員在日朝鮮人であった。昔は討論番組が好きでテレ朝の「朝まで生テレビ」という北朝鮮出身の田原総一朗が司会を務める番組を毎週欠かさず視聴したものである。そこでは反日活動家として今も蠢（うごめ）き続ける辛淑玉（シンシュクギョク、この三文字をシンスゴと読めというのは無理が過ぎる）が、多くの若者がスタジオ参観する中、日本全国に向けて「在日は貴方たちの親が強姦してできた子」だと声を張り上げた。マイクを向けられた若者が言葉を詰まらせるのを田原総一朗は無言のままニヤニヤして見ていた。辛淑玉の暴論に答えろとばかりに、偽りの贖罪意識を刷り込まれた若者にマイクを向けるとは悪意丸出しであった。酷いものである。保守と呼ばれる産経新聞系列のフジテレビも真実を知る者たちからウジテレビと蔑まれている。新聞社もテレビ局も日本国民に真実を伝えようなどとは まるで考えていないのだから、マスメディアを唯一の情報源とする日本人が「自学史観」から抜け出せる筈もないし、米大統領選挙の実態など知る術（すべ）もない。スマホやPCでネットに繋げられる日本人も、ずっと「自虐史観」を刷り込まれてきたから、せっかくのチャンスを無駄にしている。マスメディアやSNSが、米大統領選挙の眼に余る不正の実態や米国での「共産主義革命」の進行を報じないのを目の当たりにして、改めてその甚大な深刻さを実感した。

日米ともに主要メディアやSNS、GAFA（グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップル）＋M（マイクロソフト）＋T（ツイッター）などのBigTechと従来型の大企業は腐りに腐っている。中韓に飲み込まれた優良な大企業は数知れないが、特にTOYOTAやPanasonicの中共への入れ込みようは尋常ではない。TOYOTAに至っては米議会にトランプ罷免を訴えた25社に名を連ねているというから呆れる。東芝はメモリー事業を米韓に奪われ、東レは自ら炭素繊維の生産拠点を韓国に集約して、虎の子の企業秘密を韓国と分け合ってしまった。中共企業の資金の後ろ盾で成長した在日企業SOFT BANKも中共の衰退と共に倒産の憂き目に遭う可能性大である。SOFT BANKも膨大な顧客情報の集積センターを韓国に置いている。docomoの顧客対応サービスも在日企業に丸投げしている。お先真っ暗な中共の巨大マーケットに目が眩んだ大企業は数知れない。「共産主義革命」を受け容れる下地は、そこに至った道筋こそ違え、日米ともに一緒である。寧ろ日本の方がグローバリズムという無自覚な共産主義志向に加えて、在日朝鮮人が齎らす「朝鮮悪」に汚鮮されている分、米国より深刻と言える。日本にはドナルド・トランプのような逸材は現れそうにない。日本人の国民性からか、日本では米国のような不正選挙は起きないだろうが、その代わりに不正選挙許すまじと立ち上がる悪を許さない熱狂的国民も集まらない。占領軍（GHQ/SCAP）に精神的支柱を引き抜かれてしまったとはいえ、4分の3世紀も自ら「奴隷の平和」を貪（むさぼ）り通してきた日本人の自業自得であるとも言えよう。日本人は覚醒しさえすれば、元々日本国民には相当なポテンシャルがある。つい数箇月前まで、日本人が自ら覚醒するのはもはや不可能だろうと諦めかけていたが、100年200年に一度起きるか起きないかの世界的な時代の一大転換点（パラダイムシフト）といえる「米国に於ける共産主義革命未遂」の衝撃は、日本人にこのままではいけないとの危機意識を生む好機となるやも知れない。中共ウイルスのパンデミックは恐らく米中双方が関わって、中共側が仕掛けたバイオテロであろう。このパンデミックの裏にもDeepStateの影が見え隠れしている。米国を襲った大混乱とトランプという不世出の大統領の出現、そして立ち上がった国民の熱量はさすが米国である。ああいった国民力は今の日本にはない。併し、日本人は今、立ち上がらずしていつ立ち上がれるというのだろうか？　菅義偉、二階俊博、竹中平蔵、デービット・アトキンソン、財務省、経団連、等々の日本国民に対する裏切りをこのまま放置してはならない。彼等こそ、オバマ夫妻、クリントン夫妻、ナンシー・ペロシ、ジョージ・ソロス並みの国家反逆者ではないか。