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30年以内に高確率で3つの大型地震が起こる
政府の地震調査委員会は、日本列島でこれから起きる可能性のある地震の発生予測を公表しています。全国の地震学者が集まり、日本に被害を及ぼす地震の長期評価を行っているのです。今後30年以内に大地震が起きる確率を、各地の地震ごとに予測しています。
たとえば、今世紀の半ばまでに、太平洋岸の海域で、東海地震、東南海地震、南海地震という3つの巨大地震が発生すると、予測しています。すなわち、東海地方から首都圏までを襲うと考えられている東海地震、また中部から近畿・四国にかけての広大な地域に被害が予想される東南海地震と南海地震です。
これらが30年以内に発生する確率は、M8.0の東海地震が88パーセント、M8.1の東南海地震が70パーセント、M8.4の南海地震が60パーセントという高い数値です（図表1）。しかもそれらの数字は毎年更新され、少しずつ上昇しているのです。
出所＝『首都直下地震と南海トラフ』
地震の予知は大変難しいので「緊急地震速報」がある
地震の発生予測では2つのことを発表します。1つは今から何パーセントの確率で起きるのかです。巨大地震はプレートと呼ばれる2枚の厚い岩板がんばんの運動によって起きます。
プレートが動くと他のプレートとの境目に、エネルギーが蓄積されます。この蓄積が限界に達し、非常に短い時間で放出されると巨大地震となります。
プレートが動く速さはほぼ一定なので、巨大地震は周期的に起きる傾向があります。この周期性を利用して、発生確率を算出するのです。
たとえば100年くらいの間隔で地震が起きる場所を考えてみましょう。基準日（現在）が平均間隔100年の中に入っているケース、つまり、銀行の定期預金にたとえればまだ満期でない場合に、発生の確率は低くなります。しかし、基準日が満期に近づくと、確率は高くなります。実際には確率論や数値シミュレーションも使って複雑な計算を行います。
もう1つはどれだけの大きさ、つまりマグニチュードいくつの地震が発生するのかです。こちらは、過去に繰り返し発生した地震がつくった断層の面積と、ずれた量などから算出されます。
地震の予知は大変難しいので、現在は地震が起きてからできるだけ早く伝え、災害を減らすという方法もとられています。その1つが「緊急地震速報」という仕組みです（図表2）。
出所＝『首都直下地震と南海トラフ』
今から地震がやってくることを、大きな揺れが来る直前に、可能な限り迅速に知らせるのです。
緊急地震速報と地震予知は違う
緊急地震速報は、震源地から地震が発生した直後に出されます。そのために地震が起きる前に情報を出す「地震予知」とは区別されています。テレビ、ラジオ、スマートフォン、専用の端末機器などを通じて、揺れの始まる数秒から数十秒ほど前に、揺れの大きさ（震度）や地震が起きた場所（震源）を伝えます。
はじめに気象庁から発表され、気象業務支援センターを通じて一般利用者に配信され、さらに企業や家庭の末端利用者へ2次配信が行われる仕組みです。緊急地震速報は最大震度が5弱以上の揺れを観測したときに発表されます。揺れの直前や揺れている最中に、リアルタイムで情報を伝達する、という点が最大の特徴です。
緊急地震速報の根底には、自分の身を自分で守るという発想があり、現在さまざまな場所で活用されています。エレベータの運行停止、ガスの元栓の遮断、工場の生産ラインの停止、避難路の照明を自動で点灯、などが挙げられます。
ここで緊急地震速報の仕組みを具体的に見てみましょう。地下で地震が起きると、P波と呼ばれる小さな揺れと、S波と呼ばれる大きな揺れが同時に発生します（図表2）。
緊急地震速報のおかげで3.11でも脱線する新幹線はなかった
P波は毎秒7キロメートル、S波はこれよりも遅く毎秒4キロメートルの速さでやってくるので、どの地域にもP波がS波より早く到着します。そのために英語で「最初に」の意味のPrimaryを用いてP波、また「次に」を意味するSecondaryを用いてS波と呼ばれているのです。
まず地震が起きる震源近くで、最初の小さな揺れのP波をキャッチし、大きな揺れのS波が到達する前に知らせるシステムを設置します。P波とS波の伝搬速度の差を利用することで、数秒から数十秒の間に地震の規模や震源を予測し、到達時刻や震度を発表しようというきわめて高度な技術です。
実際には、震源に最も近い観測点で地震波を捉えた直後から、震源の場所やマグニチュードなどの推定を始めます。マグニチュードや最大震度があらかじめ設定した基準を超えた瞬間に、緊急地震速報の第一報が発表されます。
その後、時間の経過とともに、少し離れた観測点でも次々と地震をつかまえます。こうして増えたデータをもとに再計算を行い、精度を上げた第ニ報以降を、複数回にわたり発表していくのです。まさにコンピュータが得意とする仕事です。
この方法を用いて、東日本大震災の直後に運転中の東北新幹線では、すべての車輛にブレーキがかかって大きな事故を回避できました。「早期地震検知システム」と呼ばれるものですが、最初の揺れが来る9秒前、また最大の揺れが来る1分10秒前に非常ブレーキがかかり、新幹線はただちに減速を始めたのです。地震発生時に東北新幹線は27本の列車が走行中でしたが、幸いどの列車も脱線することなく停車しました。
JR東日本は、東北新幹線の沿線と太平洋沿岸に地震計を設置しています。地震によって地面の動く加速度が120ガルを超えると自動的に電気の供給が遮断され、走行中のすべての新幹線では非常ブレーキがかけられます。こうして高速運転中の脱線による大事故を未然に防ぐことができたのです。
大きな地震でも緊急地震速報が出ないときがある
ところで、緊急地震速報には弱点もあります。大きな地震の直前に、緊急地震速報が出るときと出ないときがあるのです。たとえば、地震の震源に近い地域では、緊急地震速報の前に強い揺れのS波が来てしまい間に合わない。また、短時間の限られたデータを解析した速報であるため、予測した震度が実際の震度と異なる、という技術的な限界もあります。
東日本大震災が起きてから、緊急地震速報が出される回数が非常に増えましたが、速報が出ても揺れを感じないことを何度も経験した方がおられるでしょう。いわゆる緊急地震速報の「空振からぶり」です。
気象庁は、緊急地震速報を受け取ったすべての地域で、震度3以上を観測した場合は「適切」とし、1つでも震度2以下を観測した場合は「不適切」と評価しています。調べてみると、これまでに出された6割ほどが「不適切」なものでした。つまり、東日本大震災以降に精度が大幅に落ちたのです。
「空振り」も「見逃し」よりはマシ
これはマグニチュード9.0という巨大地震の発生により余震が多発し、離れた場所でほぼ同時に余震が到達したことがその原因です。現在のシステムでは、複数の観測データの分離がうまくできず、緊急地震速報の空振りがゼロにはなりません。
2020年7月30日に関東甲信、東海、東北地方で緊急地震速報の「誤報」が発生し、気象庁が会見でおわびしました。その原因は、緊急地震速報の処理過程で本来の震源と異なる位置に震源を決定しマグニチュード7.3という過大な値が出たからです。
もしこのような状況が頻発するとすれば「オオカミ少年効果」が生じて、地震への警戒感が薄れる恐れが出ます。しかし、緊急地震速報は一刻も早く予測を出すためのシステムであり、「空振り」があることよりも「見逃し」の少ないことを重視すべきだ、と私は思います。
たとえば、SNSでは先の事例でも「誤報でよかった。危機感が出て身構えます」「謝罪なんていいんです。逆のことが起きるよりよっぽどマシ」という意見が多かったそうです。
緊急地震速報を受けたあと揺れが来るまでには、ごくわずかな時間しかありません。速報が出たら自分の身を守ることを第1に行動し、大揺れが来なかったら「よかった」と思っていただきたいと考えています。
緊急地震速報を聞いたらどう行動するか
では、緊急地震速報が出たら何をすればよいのでしょうか。緊急地震速報を見たり聞いたりしたら、ただちに大きな家具から離れ、頭を保護し丈夫な机の下などに隠れます。扉を開けて避難路を確保しますが、あわてて外へは飛び出してはいけません。
ガス台など火のそばにいる場合は、落ち着いて火の始末をします。一方、火元から離れている場合は、無理をして消火しようとせず、自分の身を守ることを優先します。速報が出てから実際に揺れるまでにできることは、非常に限られます。よって、ガスの元栓を閉めるよりも、自分の身を守ることを薦めているのです。
屋外を歩いている場合は、ブロック塀べいの倒壊や自動販売機の転倒に注意します。さらに、ビルから落下してくるガラス、壁、看板に注意し、ビルの近くからできるだけ離れるようにしましょう。
車の運転中であれば、後続車が緊急地震速報を聞いていないことを考慮し、急にはスピードを落とさないようにします。まずハザードランプを点灯しながら周囲の車に注意を促し、徐々にスピードを落とさなければなりません。
もし、大きな揺れを感じたら、急ハンドル・急ブレーキを避け道路の左側へ停止します。列車やバスの中では、つり革、手すりなどにしっかりとつかまるようにします。
パニックを起こさないために周囲の人への声掛けが大事
最後に、メンタルな課題を指摘しておきましょう。生涯に初めて出合うような大地震に遭遇すると、誰でも気が動転します。ここで冷静な気持ちに戻れるかどうかが、サバイバルではキーポイントになるのです。
鎌田浩毅『首都直下地震と南海トラフ』（MdN新書）
動揺すればするほど通常の判断力を失い、時にはパニックに陥ります。たとえば、緊急地震速報を聞いたあとに、たくさんの人があわてて出口や階段へ殺到する行動が懸念されています。心の動揺が災害を増幅する、と言っても過言ではないのです。
パニックを起こさないためには、周囲の人に声を掛けてみることが大切です。知らない人でもかまいません。話をすれば少し心が落ち着き、次に何をすべきかが見えるでしょう。緊急時のこうしたコミュニケーションが、2次災害を大きく減らすことにつながるのです。
東京都は防災ホームページの「帰宅困難者の行動心得10か条」の中で、「あわてず騒がず、状況確認」「声を掛け合い、助け合おう」の2項目を挙げています。私の経験からも、緊急時に人と言葉を交わすことは、動揺を防ぐためにとても効果があると思います。
緊急地震速報は、震源地と地震の揺れを感じる場所が遠ければ遠いほど、時間をかせぐことができます。つまり震源地が遠方の海域の場合、私たちが生活している陸域までかなりの距離があるので、速報を受けてから実際の大きな揺れが来るまでにいろいろな準備をすることができます。
しかし、もし震源が自分の真下の場合はそうはいきません。今、心配されている首都直下型の地震のような場合です。P波とS波はほぼ同時に来てしまい、緊急地震速報が出てから実際の揺れが来るまでの時間はきわめて短いでしょう
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東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長が女性蔑視発言の責任を取り、辞任しました。もともと失言の多い方でしたが、四方八方から「老害」と呼ばれる姿は、どこかもの悲しささえ漂っていたように思います。何でもかんでも老害と切り捨てる風潮に疑問を覚える一方、私自身そうですが、誰もが「老害」「暴走老人」と呼ばれたくないと願っているのではないでしょうか。
そもそも人間は年齢を重ねると頑固になりがちです。頑固になると固定観念に縛られ、過激な発言をする機会も増えてしまいます。なぜ人は高齢になると、頑固になり、過激な意見を持ちやすくなるのか――。
慶応義塾大学の田中辰雄教授と富士通総研経済研究所の調査によれば、「過激度に最も大きな影響を与えているのは年齢」とのことです。
アンケート調査では、さまざまな年代に対して、「憲法９条を改正する」「夫婦別姓を選べるようにする」「原発は直ちに廃止する」といった政治的なテーマを１０個用意し、賛否を「強く賛成」から「強く反対」までの７段階で答えてもらいました。そして、政治的な意見の過激度を測定する指標をつくり、回答者の年齢、性別、ネットメディア、テレビ番組、新聞などへの接触度との関係を分析しました。
その結果、世間一般で言われがちな「ネットを利用したコミュニケーションが政治的な意見を過激化させる」という傾向は乏しく、単純に年齢が高い人ほど過激的な意見を持っている人が多いことが分かったのです。
つまり、ツイッターをはじめとしたＳＮＳの影響で過激化する人は実際には多くない。むしろ、若い人たちほどネットで多様な意見に接しており、過激な意見に振れるといった分極化はしていなかったそうです。
一方、高齢者ほど中庸な意見と過激な意見の分極化がはっきりしていた。興味深いことに、アメリカでも分極化の変化を調べた調査（２０１７年）があるのですが、「分極化が起きているのは、６５歳以上のインターネットを利用していない層」であると報告されています。日本だけの傾向ではないんですね。
では、多様な意見に接するには、ネットを利用すればいいのか？
そうではありません。大切なのは、身近な範囲からで構わないので、新しいモノや情報に触れること。ひとつの物事や発想に執着・没頭していると、その行為に脳が最適化していきます。一見、集中力が高まり良いように見えますが、落とし穴があります。脳が柔軟性を失い、選択肢が狭まり、悪い意味で脳が最適化してしまうのです。過激な意見を持ちやすいということは、言い換えれば、「俺は間違っていない」という頑固な発想が根付いているわけで、脳が悪い方へ最適化している証左でもあります。
そうならないために、「慣れ」よりも「新鮮さ」が重要です。新しい時代の風潮や常識といった難しいことをインプットする必要はなく、「軽い運動を新しく始めてみた」「新しいお店に行ってみた」などで十分。“新鮮さ”こそ、凝り固まった脳をほぐす名トレーナーであり、暴走老人にならない手綱となるのです。
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秋篠宮家の眞子さま（29）は、めでたく小室圭さん（29）と結婚すれば、皇籍を離脱することになる。法律でそういう決まりになっているからで、その場合、一時金が税金から支払われる。
上皇の長女である黒田清子さんの場合は１億5250万円だった。おそらく内親王である眞子さまも同じぐらいの金額が支給されるものと思われるのだが、この１億5000万円の支給が現実味を帯びるにつれ、週刊誌などのバッシングは第２段階に入り、とにかくかまびすしい。
「小室母子はこの金を目当てに眞子さまをたぶらかしてるのだから、一時金は出すべきではない」とか、「眞子さまは一時金を辞退するべきだ」「眞子さまは皇籍を離脱してから結婚しろ」……。果ては、「結婚するなら駆け落ちしろ」といった意見まで紹介されている。
宮内庁にも同様の抗議の電話が殺到しているそうだ。
つまるところ、税金である１億5000万円が小室さん母子の手に渡るのがケシカラン、許せないという感情が国民の間に多いのだろう。
しかし、一時金とはそういう性質のものではない。勘違いが多いようだが、この一時金は、結婚するから支給されるのではなく、結婚のために皇族の身分を離れるから支給するのである。その理由は「皇族であった者としての品位保持」のためだ。皇族はそのへんの庶民と違うんだから、誰が見ても「さすが皇族！」と、納得してもらえるような振る舞いをしてくれよ、というお金なのである。つまり、結婚のお祝い金ではないということだ。
その金額は皇室経済法の第６条に算出基準も定められている。この皇室経済法については後でも説明するが、順序としては、皇籍を離脱することになれば、「皇室経済会議」（メンバーは衆議院議長や首相ら８人）が開かれて自動的に認められることになっている。
「結婚するなら駆け落ちしろ」と言うのは勝手だが、駆け落ちしても皇室を離脱するのだから、この一時金は支払われる。つまり、これは法律にのっとって自動的に支給されるものであって、恣意的に支給したりしなかったりという類いの金額ではないということだ。
皇室経済会議が感情論に左右されることになってしまったら、あの皇族は気に食わないから皇族費を減らせということになりかねない。そんなことになったら今の皇室制度は崩壊してしまう。
眞子さまが一時金を辞退することは可能ではある。しかし、それでは収入のない眞子さまが「品位を保持」しながら生活していくことはできない。国民は本気でそういう事態を望んでいるわけではないだろう。
まして、仮に一時金を１億5000万円として、これが高いかどうかを考えてみると、まったく足りないことがわかってくる
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「人生100年時代」という言葉を、最近よく耳にします。筆者のもとには、「そんなに長生きしたくない」という意見も届いていますが、ほとんどの人は100歳まで生きられません。
100歳まで生きられる人というのは、あくまでも健康に気遣った「良い生活習慣」を送った上で、進歩した医療や科学技術を享受できる人です。たとえば、糖尿病、高血糖、過度の肥満など、生活習慣病を抱えた人が、90歳や100歳まで生きるのは、かなり難しい。
また平均寿命に対して、「健康寿命」という考え方があります。大きな病気を抱えず、生活に制限を受けずに生きられる期間が健康寿命です。病気で入退院を繰り返したり、要介護状態になったりしても、果たしてそれは幸せな老後と言えるでしょうか。
健康寿命を伸ばすためにどんな習慣が必要か。どんな悪習慣を優先して改善すべきか。筆者は精神科医なので、今回は体だけでなくメンタル面の健康も配慮した上で、健康寿命を伸ばすための3つのポイントを紹介します。
死亡率を大きく上げる「運動不足」
「日本人の健康寿命を削る習慣」は大きく分けて3つあります。まずは3位から紹介していきましょう。
第3位 運動不足
運動習慣が健康に与える影響はかなり大きい。たとえば、死亡率なら50％、心臓疾患なら60％、がんなら30％。糖尿病なら58％、認知症なら50％のリスクを減らせるという研究結果があります。逆に、運動不足の人は、正常な人の2倍以上の病気のリスクを抱えているという見方もできます。
しかし、医者が「健康のために、運動してください」と言ったとしても、ほとんどの人は「時間がありません」と拒絶します。
運動をそこまでハードルの高いものと思わないでも大丈夫です。健康のために必要な運動量と運動時間についてはさまざまな研究がありますが、最近の研究複数によれば「1日20分の早歩きでOK」というものが多い。また、アメリカ国立がん研究所によると、1日10分の早歩きで、寿命が1.8年延び、週に150分の早歩きで、4年半寿命が延ばせることも明らかになっています。
1日10分で効果あり。1日20分（おおよそ週150分に相当）で4年半の延命効果。すごい効果です。毎日の通勤時間を「早歩き」にするだけで、この基準は楽々クリアできます。運動不足と感じる人は、まずは「1日20分の早歩き」を実践してみてはどうでしょうか。
第2位 孤独
「孤独と健康には、関係があるの？」と疑問に思った人も多いかもしれません。しかし、孤独が健康に与える悪影響は甚大です。
アメリカ・ブリガムヤング大学の研究によると、「社会的なつながりを持つ人は、持たない人に比べて、早期死亡リスクが50％低下する」といいます。この死亡リスクは、1日15本の喫煙に匹敵。
(図：『ブレインメンタル強化大全』より)
また、過度の飲酒(アルコール依存症)の2倍、運動不足と肥満の3倍も健康に悪いといえます。
孤独を感じる人は、正常な人と比べて死亡率が1.3～2.8倍、心疾患が1.3倍、アルツハイマー病のリスクが2.1倍、認知機能の衰えが1.2倍高まります。また、うつ病は2.7倍、自殺念慮が3.9倍と、メンタルに対しても甚大な悪影響を及ぼすのです。
孤独というのは人によって感じ方が異なります。家族と同居していても、つながりを感じられなければ孤独です。飲み友達が多くいても、いざというときに相談できる友人がいなければ、それは孤独かもしれません。
少子高齢化がこれからさらに加速する日本。高齢者にも若い人にも単身世帯が増加しているので、孤独に悩む人の増加が予想されます。もしも健康的に生きたいのなら、「積極的につながりを求める生活」を心がけたいものです。
人は寝ないとどうなるのか？
第1位 睡眠不足
「2007年の日本における危険因子に関連する非感染性疾患と外因による死亡数」という報告によると、原因別に最も健康に悪いのは「喫煙」「高血圧」「運動不足」「高血糖」「塩分の高摂取」「アルコール摂取」となっています。
(図：『ブレインメンタル強化大全』より)
高血圧と高血糖（糖尿病）は、原因というよりもすでに病気、またはその予備軍ですから、死亡率を高める健康習慣という意味では、喫煙と運動不足がトップといっていいでしょう。
ただし、この研究結果には「睡眠不足」が含まれていません。ランキングの下位を見ても出てこないので、そうした分類自体を行っていないようです。
睡眠不足の悪影響が現れてくるまでには、10年、20年以上の年月を要するため、非常に統計がとりづらい。睡眠不足は、時間差でジワジワと悪影響が訪れる非常に怖い悪習慣でもあります。
個別の研究でみると、睡眠時間が6時間未満の人は正常な人と比べて、がんが6倍、脳卒中が4倍、心筋梗塞が3倍、糖尿病が3倍、認知症が5倍、鬱病が5.8倍、自殺率が4.3倍も、リスクが高いという結果が見られます。
これらの疾病リスクは、喫煙に匹敵、病気によっては喫煙のリスクを凌駕しています。ということで睡眠不足が、精神科医の筆者が考える最も健康に悪い生活習慣です。
最近では、睡眠中にアルツハイマー病の原因物質であるアミロイドβ蛋白が脳の中で洗い流されることがわかりました。つまり、睡眠不足の人はアミロイドβ蛋白が洗い流せずドンドン溜まっていくため、認知症のリスクがとても高いわけです。
10年、20年先も健康的に長生きしたければ、きちんと眠ることをおすすめします。睡眠時間が6時間未満だと睡眠不足、健康のためには「7時間以上の睡眠」が必要だと覚えておきましょう。
健康と長寿を守る「3つ習慣」
以上が精神科医の視点で見た「寿命を削る3つの悪習慣」です。もし内科の医師が悪習慣を選ぶとしたならば、「食事」と「喫煙」が入ったかもしれません。しかし、今回はあえてそれらをはずしました。なぜならば、食事の指導をしても、それを守れる人がほとんどいないためです。
特に糖尿病、高血圧、肥満の人（またはその予備軍）にとって、食事の改善は極めて重要ですが、実際は指導をしても多くの人が守れません。だから、食事よりも取り組みやすい「睡眠不足」や「運動不足」の改善から取り組むことをお勧めしています。
喫煙も同様で、喫煙者にとって、それは健康を阻害する悪習慣であることは既知のものです。有害性を今さら指摘したところで、禁煙する人も少ないでしょう。
健康を守るためには、やれることからやっていくことが重要です。今回紹介した「7時間以上の睡眠」「つながりを大切にする生活」「20分の早歩き」は食事制限や禁煙よりも比較的取り組みやすいものなので、ぜひ実践してみてください。