今年もわが町夏祭り

今日７月２６日日曜日田無駅前で西東京サマーフェスティバルが行われる。市町村合併前までは田無夏祭りと呼んでいた地元の街の夏祭りである。昨今は何でもかんでも英語で呼ぶ（しかも時々和製英語で！）傾向があるが、東京郊外の田舎町の祭りだから私は「夏祭り」と呼ぶ方が良いと思っている。

さてその夏祭りに午後４時半頃でかけたが、人垣人垣でパフォーマンスを見ることは困難だ。

地元高校生のパフォーマンスをカメラを頭上高く掲げモニターを見ながら適当にシャッターを切り、後で良さそうな写真を選んだ。

フェスティバルが行われている田無駅前通りに私が所属しているスポーツクラブ・ティップネスがある。ティップネスはビルの３－５階を占めている。ここはお祭り会場（通り）を見下ろす絶好の見学場所だ。４０分程走り水風呂に浸かった後、４階の窓から広角レンズでお祭りの様子をオリンパスＥ－３０で撮影する。このカメラは画像のアスペクト比率を変えることができるので、１６：９という横長画像で撮ってみた。

ジムでの運動・大相撲千秋楽のテレビ観戦・夏祭り見物という一石二鳥ならぬ一石三鳥を狙った夏の夕暮れのひと時だった。運動とテレビ観戦は予定通りの結果を得たが、ビルの上からの夏祭り見学は臨場感に欠けた。これはやはり人々の熱気と空気を震わす鐘・太鼓の喧騒の中に身をゆだねるもの。

来年はまた街頭に出て、祭りの熱気を浴びよう。

アメリカは消費社会から転換できるか？

今日（７月２６日）は曇という天気予報を裏切って青空が広がっている。季節感がはっきりすることは景気の上でも大事なことだ。先週世界の株式市場は景気回復期待から続伸して、良いサイクルに入る可能性が出てくる気がした。しかしエコノミスト誌は世界経済の本格的回復は甘いものではないと警鐘を鳴らす。天気の良い週末の読み物には相応しくないが扇風機の風を浴びながら重い話を読んでみた。

エコノミスト誌は今週から世界の４大経済圏について成長バランス回復のための処方箋を書き始めた。第一回目の今週は米国に関するもの。ポイントは米国が消費主導型経済から製造業・輸出牽引型の経済に転換できるかどうかというものだ。

ＧＥが金融部門であるＧＥファイナンスを縮小して製造業部門を強化することを決めたように、アメリカの経済は転換点に差し掛かっている。住宅価格が堅調に伸びていた時、人々はより大きな家を求め、家の中にはものが溢れていた。消費は借金でまかなわれ、可処分所得に対する家計債務の比率は８０年代の６７％から２００７年の１３２％に拡大した。

経済学者達は米国が消費を抑え貯蓄を増やし、それ以外の国が消費を増やすなら世界の不均衡は次第に解消されると希望している。金融危機後アメリカの消費者は税引後所得の５％以上を貯蓄を回すようになり、経常赤字は急速に縮小している。一時ＧＤＰの６％にまで達していた経常赤字は今年は３％にまで縮むとＩＭＦは予想している。

民間部門の貯蓄拡大は財政赤字で相殺されている。オバマ政府の財政刺激策と不況による税収減の結果、今年の財政赤字はＧＤＰの１３％に達する見込みだ（２００７年度から１２％の増加）。これは不況の緩衝材である。この緩衝材を利用しているのは例えばＧＥだ。ＧＥはケンタッキー州で低エネルギーの温水器（現在は中国で作られている）の製造を始めた。このプロジェクトは政府の助成金で支援されている。

景気刺激策の効果でアメリカ経済が安定しだした幾つかの兆候はある。例えばカンファレンス・ボードによるリーディング・インディケーターは６月に３ヶ月連続で上昇した。だがアメリカと世界にとって今のより大きな問題は、中期的にみて何が次の成長エンジンになるか？ということだ。アメリカについて具体的なチェックポイントは「アメリカは政府の景気刺激策を成長財源として継続的に頼りにできるか？」「消費者は回復するか？」「輸出は活気を取り戻すか？」という点だ。

第一の点については「やがて限界がくる」。ピムコのファンドマネージャーはアメリカの政治家は投資家に財政規律に対する懸念を抱かせ、長期金利を更に上昇させるような追加財政主出を嫌がると予想している。財政赤字がＧＤＰ対比で現在の２倍の８２％に達すると予想される２０１９年までに支出を抑制すると思われる。

第二の消費についてモルガン・スタンレーのバーナー氏は年率２％の伸びまでは戻ると予想するが、これは９３年から０７年の平均伸び率３．７％よりはるかに低い水準だ。貯蓄と借入金の返済が消費支出を圧迫するからだ。この結果オバマ政権の経済顧問サマーズが述べるように「アメリカの経済再生はもっと輸出牽引型で、消費依存度合いを削減するものでなくてはならない」ことになる。

だが巨大タンカーのようなアメリカ経済を嵐の中で方向転換することは容易でない。アメリカが輸出産業に資源をどれ位の速度で投入できるかは明らかでないし、発展途上国の需要はかってのアメリカの個人消費を代替する規模ではない。従って消費型から輸出主導型の経済への転換は低成長を高い失業率の持続を伴うものと予想される。リセッションが始まってから、住宅やファイナンスなど与信関連業界で２百万人の失業者がでた。これは全失業者の３分の１に該当する。これらの人をより生産性の高い産業へシフトする必要があるが、産業間の労働力のモビリティが高いアメリカでもかなり難問のようだ。

アメリカが輸出競争力を高められるかどうかはドルの為替水準の影響も大きい。０２年からドルは下落を続けていたが、昨年の金融危機以降投資家が外貨資産を売約してドルに換え、米国内に還流したため、ドル高が続いていた。最近再び下落傾向が出ているが、アメリカが輸出競争力を高めて、世界経済のリバランスに向かうことができるかどうかは中国が人民元の対ドル上昇を容認するかどうかにかかわるところが大きい。

才能と資質の違い

才能と資質の違いって分かりますか？「同じようなものじゃないの？」というご意見が多いかもしれない。しかし明らかに違うと考えている人もいます。どうしてこんな話をするのか？というと最近角田光代さんのエッセー集「恋をしよう。夢をみよう。旅にでよう。」の中の「美貌、才能、健康。どれを選ぶ？」というエッセーの中で「何かをするのに資質は必要だが、才能は不必要である。才能という言葉を、今の私はてんで信じていない。」という一文に出会ったから。

意外に思われるかもしれないが、私は角田さんのちょっとしたファンでエッセー集は何冊が読んでいる。旅はさておき恋、夢なんてオジサンには似合わないけれど、角田さんのエッセーは心を軽くしてくれる何かがあると私は思っています。角田さんのエッセーは大体軽い話が多いんだけれど、時々「才能と資質」のようなアフォリズムが出てくる。それではっとするワケ。

角田さんは「才能と資質」は全く別物と言っている訳だけれど、それぞれの定義は述べていない。そこで一般に「才能と資質」は区別されているのかしら？と思い、インターネットの辞書（大辞泉）で調べてみた。辞書によると才能とは「物事を巧みになしうる生まれつきの能力」で、資質とは「生まれつきの性質や才能」とある。この定義によると才能は資質の一部になってしまい、角田さんの言いたいこととの説明にはならない。

そこで私なりに角田さんの「資質」を定義してみた。「資質とはある能力を発揮するための、優れた精神と肉体の基盤」というのが私の定義。いわば才能とは個々のアプリケーション・ソフトで資質というのはＯＳ（オペレーティング・システム）。つまりいかに優れたソフトでも、しっかりしたＯＳの上でないと機能しないというのが私の理解だ。

角田さんの文章を引用しよう。「才能というのはあとづけの何かだ。一生続けることができたその一生の終わりにこそ、才能という言葉を持ってくるべきだ。二十歳かでもらえるギフトではない。それが私の個人的な『才能感』である。」「『ものを書く仕事を続けたい」と強く願った私が欲しがるべきものは、（才能ではなく）健康であった」

ということは角田流にいうと「健康は資質の一つ」ということになる。なお角田さんは書いていないけれど、私が能力を発揮する上で重要な資質と思うのは「持続する意思」。角田さんにはスポーツジムに通い続けたり、毎日定刻に職場（もの書き用の事務所？）に通って、作品を書き続けるという持続性があると思う。

でも角田さんの「頭のなかで五千枚の物語が終わっていても、それを書き起こすには数ヶ月かかるだろう。文字に移し変える作業というのは、どうしたって肉体労働である（だから健康が必要）」という文章を読むと、「頭の中に壮大な物語が浮かぶっていうのは才能じゃないですか？」と聞いてみたい気持ちがする。もし角田さんと会うことがあれば、確認したいことの一つである。

民主党、早くも外交方針転換を表明

今朝（２３日）の読売新聞は一面で「民主党が外交方針を現実路線に転換し、自衛隊のインド洋での給油支援を容認する方針とした」と報じていた。

このニュースは昨日のファイナンシャル・タイムズが報じていたので目新しいものではない。ＦＴは鳩山代表の「外交においては継続性が要求される」という言葉を引用している。では民主党が海上自衛隊のインド洋派遣に反対したのは何だったのか？単に反対のための反対と唱えただけなのか？という疑問が起きる。

ＦＴは民主党が外交政策の継続をコミットしたことは、政権交代で半世紀以上にわたって東アジアの安全保障の礎石となってきた日米関係に影響がでることを懸念していた米国政府に心地良く響くだろうと述べている。

しかし本当のところ米国政府が政権交代で日米安全保障関係に変化がでると懸念しているかどうかは疑問だ。ブッシュ政権で東アジア問題の顧問を務めたマイケル・グリーン氏は「中国の国力伸張と北朝鮮のミサイル脅威問題を考えると、米国と無用の争いを起こす政権は長続きすることはできない」と喝破している。つまり米国の事情通から見ると、日本の政権交代が安保問題に影響を与える可能性は低いと読み切っているということだ。

民主党にとっても外交問題を表に出すと、憲法を厳密に解釈して自衛隊の活動を制限しようとする旧社会党系と日本独自の防衛力を強化しようとする旧自民党系の真っ向からのぶつかり合いになって収集がつかないことになる。

ＦＴは民主党が政権を取った場合の外務大臣候補の一人（本人は否定）である寺島実郎・三井物産戦略研究所会長の言葉を紹介して記事を締めくくっていた。

「選挙前に掲げる政策は『浅い』ものだが、選挙後は民主党はクリアなメッセージを送る必要がある」「そのメッセージはもっと独立的・行動的で、中国などアジア近隣諸国とフレンドリーな政策を含み、日米同盟における日本の従属的役割を終わらすものでなくてはならない」

だが党内でに議論を煮詰めていない民主党が仮に政権を取ったとして～恐らく連立政権になるのだろうが～、このようなメッセージを送ることができるのだろうか？

魚を食べてボケ防止

ニューヨーク・タイムズに「魚が痴呆予防に良い」という研究が発表されたという記事が出ていた。同紙によるとこの研究はThe American Jpurnal of Clinical Nutrition（治療栄養学ジャーナル）の８月号に出ている。

研究は中国、インド、キューバ、ベネゼラ、メキシコなどアジア、中南米の発展途上国で１万５千人の６５歳以上の人を対象としたインタビュー調査により行われた。研究によると「毎日魚を食べる人は一週間に数日魚を食べる人よりも約２０％認知症にかかりにくく、一週間に数日魚を食べる人は魚を全く食べない人に較べて約２０％認知症にかかりにくい」ということだ。当該研究の主任Albanese博士によると「肉について全く逆のことが言える。つまり肉を食べれば食べるほど認知症にかかりやすい」ということだ。また別の研究は赤味の肉が特に脳に悪いという。

魚、特にオイリーフィッシュはオメガ３という多価不飽和脂肪酸を豊富に持っているので健康に良い。動物実験によるとオメガ３は動脈の内側に粥状（アテローム）の隆起が形成されることを防ぐ効果がある。粥状の隆起はアテローム性動脈硬化を引き起こす。単に動脈硬化という場合アテローム性動脈硬化を指すほど、アテローム性動脈硬化は動脈硬化の本筋ということだ。

またAlbanese博士によると、オメガ３はアルツハイマー症候群の特徴であるタンパク類似物質が脳に蓄積することを防ぐのではないかということだ。私がちょっと調べたところ、アルツハイマー症候群の原因は解明されていないが、アミロイド仮説という有力な説があり、それによると脳神経細胞内のタンパク質が切断され、アミロイドβタンパク質になりこれが蓄積するとアルツハイマー症候群になるというものだ。

ところで説明を飛ばしてしまったが、オイリーフィッシュというのはサケ、マス、サバのように身全体に油分があり主に寒流に住む魚という説明がウイキペディアに出ていた。因みにオイリーフィッシュの反対概念がホワイトフィッシュでタラやキスなどが該当するということだ。

西洋諸国の観察的な研究でも魚が認知症を予防するのではないかということが示唆されているが、臨床的な実験ではほとんど検証されていない。臨床研究で実証されると科学的な説得力があるのだが、実験は高価でまた実施が難しいとニューヨーク・タイムズは書いている。科学的証明はさておき我々としては「魚がボケ防止に良い」ということを信じて、魚料理を増やすのが良いのではないだろうか？

ところで昨日会社の同僚の送別会を兼ねて、数名と「庄屋」（ニュートーキョー）に飲みに言った。お刺身など魚を沢山頂き、お酒も沢山頂いた。帰ってから暫くテレビを見ていた気がするが、今何を見ていたか思い出そうとしても全く思い出せない。お魚がボケを防止するといっても、飲み過ぎには勝てないようだ。