近くの公園のカワズザクラ満開

自宅から徒歩圏内の西東京市いこいの森公園のカワズザクラが満開になりました。

メジロがたくさん集まり蜜を吸っていました。ソメイヨシノのつぼみはまだ硬そうです。ソメイヨシノの花が咲く頃足元ではカタクリの花が咲きます。春は近いですね。

Next Tuesdayは今週の火曜日か来週の火曜日か？

　私が所属している外国人に日本語を教える教室は毎週火曜日に公民館で開催しています。

　私の生徒から日曜日の今日SNSで都合が悪くてthis Tuesdayは出席できないという連絡がありました。問題ないよ来週会おうと返事をしたところ、See you next Tuesdayという返事が返ってきました。

　そこでふと疑問がわいたのは、Next Tuesdayは次の火曜日だから明後日の火曜日なのか？それとも来週の火曜日なのか？という疑問でした。

　この生徒はデンマーク人ですが、日本で英会話の講師をしているそうですから、英語力はしっかりしているはずです。

　そこでインターネットで調べると次のようなことが分かりました。

　アメリカ英語では、今日が日曜日の場合「次の火曜日」はThis TuesdayでもNext Tuesdayでもいずれも正しいそうです。

　なお基本的にはThis～曜日は「今週の～曜日」でNext　～曜日は「来週の～曜日」だそうですが、アメリカ英語では前記のように両方を使う習慣があるので紛らわしいことが起きるようですね。

　このような混乱を避けるために私は曜日の後に（）書きで日にちを入れることにしました。

　英語にしろ日本語にしろその国の慣習的な使い方が相手の国にそのまま当てはまるという保証はありません。疑問に思った場合は手間がかかっても間違いのない方法で日付や数字はきっちり伝えるのが良いと感じた次第です。

NVIDIA時価総額２兆ドルクラブ入りで、「取り残される不安」が高まる

　昨日半導体大手NVIDIAの時価総額が２兆ドルに達した。マイクロソフト、アップルについて時価総額世界３位になった。

　NVIDIAをはじめとする人工知能銘柄の躍進でナスダックは連続して高値を更新した。NVIDIAなどAI銘柄を持っている人はウハウハだろうが、持っていない人は「持たざる不安」に穏やかならざる状態だろう。

　そんな中WSJはYour stock-market FOMO is rational（あなたの持たざる不安は合理的なものだ）という記事で、政策金利が引き下げられる局面で値上がりが期待できる株を持っていないことへの不安は合理的なものだと述べていた。

　証券会社などがよくやる手口は投資家が相場から取り残される不安を煽って、初心（うぶ）な投資家を過熱相場に呼び込み、初心な投資家がババ掴みをするというものなので、この手の話は注意して聞く必要がある。

　ところでFOMOというのはFear Of Missing Outの略称で「取り残される不安」という意味でSNS依存症に関する文脈で使われることが多いようだ。

　しかし投資の世界でも「絶好の投資機会を失って、相場から取り残される不安」が高まるということでアメリカでは投資の文脈でも使われるようだ。

　記事によるとUBSが長期にわたる研究成果を発表したデータによると、株式リターンは金利低下局面で9.4%に達し、金利上昇局面では3%に留まった（米国の場合）ということだ。

　また株式投資のリターンは、中央銀行が金利を引き下げた後の数日など短期間に生まれると述べている。これは株価が急上昇する、つまりスパイクという事象でこれを逃すと中々取り返すのが難しいと言われている。

　いつスパイクが発生するか？そのタイミングを正確に予想することは不可能なので、相場が上昇局面を迎えると考えた時はロングポジションを続けるしかない、というのが私の考えだ。

 現在の米国の金利動向については、以前投資家が考えていたより、政策金利の引き下げ時期は後ずれする可能性があるかもしれない。また今年は大統領選挙があるので、連銀も政治的中立性を考えるだろうから、金利引き下げの時期を予想するのは、我々のような部外者には難しい。

　だが金利引き下げの筋道がはっきりすると、サイドラインで待っていた資金が株式市場に大量に流入し、相場がさらに上昇する可能性が高いと予想することは可能だ。

　一方現在の米国株は買われ過ぎて高過ぎるという見方もある。

　この時期の資産運用とは「取り残される不安症」と「高所恐怖症」の間の細い尾根を歩くスリリングがゲームなのだろうか？

　

デフレは日本経済停滞の原因ではなく、停滞の兆候だ～WSJの記事から

　今日（３月１日）のWSJではインフレに関する記事が目立った。昨日米商務省が発表した個人消費支出物価指数PCEが前年同月比2.4%と約３年ぶりの低水準となったことで、連銀が６月には政策金利引き下げに動くのでなないか、という期待が広がった。

　日本では今週総務省が１月の物価上昇率を発表した。１月のインフレ率は２．２％で２２カ月連続で２％越えとなった。誰が見てもデフレの時代は終わったと思うのだが、日本では識者といわれる人の中に寝ぼけたことをいう人がいるようだ。

　WSJはJapan is back. Is inflation the reason?という記事で日本のデフレ脱却問題を論じていた。

　その論点の大きなポイントは「デフレは日本経済が停滞した原因ではなく、むしろ経済が停滞したからデフレになったという停滞の兆候ではないか？」という主張だ。

　もしこの見方が正しいのであれば、経済を活性化するためにデフレ対策を行うというのは、「対症療法」に過ぎず、本来は経済停滞の原因を取り除く「原因療法」が必要だったという話につながる。このあたりを念頭に置きながら記事を読んでみた。

ポイントは次のとおりだ。

• 消費者はデフレが悪いものだと聞いてしばしば驚く。米国では２０２１年以降物価は急激に上昇している。普通の人々そしてエコノミストでさえ、少々物価が下落しても反対はしないだろう。
• 問題は物価が継続的に下落し続けることだ。こうなると債務者は借金の返済が苦しくなり、消費を抑制し、さらには債務不履行に陥り、金融システムを危機に陥れる。１９２９年に起きた大恐慌では４年間物価は２７％下落し、まさにこのようなことが起きた。
• 理論的にはマイルドなデフレでも経済成長を阻害する。日本のデフレは不動産と株のバブルが崩壊した１９９０年代初頭に始まり、バブル崩壊で損失を被った銀行は融資能力を奪われていった。
• 後に連銀議長となるバーナンキ氏を含む西側エコノミストは日本経済を健全にするためにはデフレからの救済が必須だと主張した。日銀は最終的には全面的にこの主張に同意した。短期金利のゼロ金利化そしてマイナス金利化、日銀による長短国債の購入そして最後はETFを通じた企業株式の購入だ。
• しかし日銀ができたことは物価上昇率をゼロ近辺にまで押し戻すことに過ぎなかった。インフレ率が２％に達したのはコロナウイルス感染拡大後の世界的なサプライチェーンの混乱によるところが大きい。
• 日本の問題の背景にデフレがあったことを証明することは気が狂うほど難しい。デフレは原因というより症状だったのだ。
• 日本の問題は、１９９０年代に働く世代の人口の伸びがマイナスになったことや、製造業が製造拠点を低賃金国にシフトしたことあるいは金融危機などにより物価、賃金、経済成長に構造的な下方圧力がかかったことにある。

ここで記事は「（マイルドな）デフレがそれほど有害だとすればその証拠はどこにあるのだろうか」という疑問を提起し、それに次のような回答を述べている。

「デフレ下の日本では、物価や賃金の相対的変化が起き難く、生産性とダイナミズムが失われた」

そして「おそらくインフレはビジネスと投資の世界でアニマルスピリッツを復活させるこもしれない」と続け、最後に「日本はデフレとの戦いに勝利したかもしれないが、一般の日本人はまだ平和の配当を目にしていない」と結んでいる。

　私のコメントを付け加えると、大企業等賃上げ余力のある企業に勤める人にとっては、デフレ脱却はプラス効果が大きいが、収入がインフレ率にスライドしない人にとっては、デフレ脱却の配当を手にすることは困難である。特に年金生活者の場合、年金の引き上げ率は物価上昇率以下なので年金だけに頼っていると生活は苦しくなる。そこで知恵や工夫が必要になる。

インフレ時代は多くの消費者が知恵をひねることを求められる時代なのだろう。