仕組みとアプローチ － テレワーク、リモートワークは今後どうなるのか

　最近は自動車関連産業の多くのように一時盛んだったテレワーク、リモートワークを縮小する企業などが有るようですが、その一方で情報、通信関連企業のように更にテレワーク、リモートワークをより顕著にする企業なども有ったりします。
　前者の一例としてはホンダのリモートワーク撤廃が有り、後者の典型としては例えばNTTが有り、両者とも関連するキーワードで検索すると多くのデータが出て来ます。
　何か二極化の傾向が高まっている様相ですね。
　今後のテレワーク、リモートワークって一体どうなるのでしょうか？
　これについては多くの見方が有るようです。
　個人的には、と言う程度ではありますが、どうなるかと言うのは「結論から言うと単純明快」だと思っています。
　それは「その企業の業種がテレワーク、リモートワークが推進される事でメリット、デメリットでトータルして恩恵がどうなのか？」と言う基本的な仕組みではないでしょうか。
　通信大手のNTTは当然、テレワーク、リモートワークが多いほど、働き手や取引先などが個人住宅などで分散していた方が、通信量は当然増えるわけです。
　仮にオフィスとかに人が集合してそこで直接、或いは建物内でNTTとは関係ない独自の独立系通信システムでなされてしまうとNTTなどの通信事業者らにはメリットが減るわけです。
　一方で自動車産業などのように人の移動が収益に必要な業種の場合はやはりオフィスなどで働いて貰った方がメリットがデメリットより勝ると言う事かと思えます。
　ただＩ、情報機器関連の業種でもビルなど人が集合するオフィスが有った方がメリットが多い分野の企業と、そうでなく個人住宅とか観光エリアでのレジャーの別荘、或いは兼住居のような所でテレワーク、リモートワークが推進される事でメリットが勝る業種の企業もあり、様々なようです。
　また自分の業種が更に今後のパンデミックや温暖化防止、資源高などの面でどちらでメリットがデメリットに勝るか？がまだよくわからない、或いは様子見と言う企業なども多いかと思えます。
　果たしてどちらになるのか？