湯島の灯台一般公開

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１　ＲＫＫ　湯島の灯台一般公開

湯島の灯台一般公開
2018年11月03日 17:01 現在
上天草市の離島、湯島に建つ灯台が特別に一般公開され、多くの観光客が訪れました。
湯島灯台は高さがおよそ１２メートル、光が届く距離はおよそ２２キロメートルで、大正５年に初めて灯りをともして以来、１０２年目を迎えた現在も当時のままの姿で船の安全を見守っています。
３日の一般公開は灯台１５０周年の記念日を１日に迎えたことで企画されたもので、訪れた人たちは最上部からみえる雄大な島原の景色を堪能していました。
「初めて灯台に登ったんですけどすごかったです。中もレトロな感じで、景色もすごく綺麗でした」（熊本市から来た人）

猫の島として知られる湯島の灯台らしく、灯台まで続く足跡をたどっていくと猫のシルエットが出迎えてくれます。

午後の呟き

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１　ＮＨＫ　スーパーボランティア 尾畠春夫さん 大分県の功労者に

スーパーボランティア 尾畠春夫さん 大分県の功労者に
2018年11月3日 13時54分
ことし８月、山口県で行方が分からなくなった男の子を見つけ、「スーパーボランティア」として一躍有名になった大分県の尾畠春夫さんが、県の功労者として表彰されました。

大分県は毎年、文化の日に合わせて、各界で功績のあった人を県の功労者として表彰しています。

ことしの表彰式には、８月に山口県で行方が分からなくなった２歳の男の子の捜索にボランティアとして参加し山の中で見つけた、尾畠春夫さんも出席しました。

尾畠さんは全国の災害の被災地などに駆けつける「スーパーボランティア」として一躍有名になり、大分県は「献身的で積極的な活動がほかのボランティアの模範になっている」として表彰しました。

おなじみの赤いねじり鉢巻きにオレンジ色のＴシャツ姿で表彰状を受け取ると、会場から大きな拍手が送られました。

尾畠さんは「うれしいと言うよりびっくりしている。狭い島国の日本で困った人がいたら手を差し伸べるべきだし、これからも災害が起きたときは何をおいても駆けつける」と話していました。

２　ＲＫＫ　第１５回天草大陶磁器展は今月６日まで

第１５回天草大陶磁器展は今月６日まで
2018年11月03日 12:02 現在

県内外の窯元の作品を一堂に集めた天草大陶磁器展が始まっています。

今年で１５回目になる天草大陶磁器展は歴史ある窯元から若手の陶芸家まで、全国から１１１の窯元の作品４万点以上が集まる県内最大級の展示会です。
会場には大勢の陶磁器ファンが訪れ、お皿や湯のみなど気に入った作品を手に作り手の話を聞くなどしていました。

「これを使い始めてからこれが一番いいです。なかなか（他には）ない物で」（来場者）
「遠くは北海道から作り手がやってきていますので地域性を加味したような違いを作った人と話しながら買えるので楽しんでほしい」（天草陶磁器の島づくり協議会　金澤一弘会長）

この展示会は今月６日まで、入場は無料で期間中およそ２万５０００人の来場を見込んでいます。

３　ＲＫＫ　くまもと物産フェア賑わう

くまもと物産フェア賑わう
2018年11月03日 12:01 現在

県内の特産品や加工品およそ２０００点以上を集めた物産展が益城町のグランメッセで始まりました。

「発見！あなただけの熊本」をテーマに掲げた「くまもと物産フェア」には県内のおよそ２４０の団体や企業が出店しそれぞれの地域で人気の特産品や加工品など２０００点以上が並びます。
地域ごとに分けられているブースには海の幸や山の幸、それに味噌や醤油などの加工品も揃っています。
また、「くまもとの赤」がテーマの商品などを集めた「厳選マルシェ」もあり、県内の特産品が一度に手に入るとあってオープン直後から大勢のひとたちで賑わっています。
この「くまもと物産フェア」は３日と４日の２日間、午後５時まで開かれています。

ふるさと納税 荒尾市がＲＰＡ導入

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１　西日本　荒尾市がＲＰＡ導入へ　事務作業自動化システム　県内２例目、ふるさと納税業務に [熊本県]

荒尾市がＲＰＡ導入へ　事務作業自動化システム　県内２例目、ふるさと納税業務に [熊本県]
2018年11月03日 06時00分
荒尾市は１日、ふるさと納税業務に対し、事務作業を自動化するシステム「ロボティック・プロセス・オートメーション（ＲＰＡ）」を２０１９年度から導入すると発表した。庁内で検証した結果、年間４２４時間の業務削減効果が期待できるという。県内の自治体でＲＰＡを導入するのは宇城市に続き２例目。

　ＲＰＡは、パソコンでのデータ入力など手順が決まっている事務作業をソフトウエアで自動化する。荒尾市、福岡県大牟田市などが出資する第三セクターのシステムを使い、８月から検証に取り組んでいた。

　１９年度は年間３千件を超えるふるさと納税の受け付けで、寄付者が受付サイトに入力した氏名や寄付額などのデータを自動で取り込み、受領証明書などを作成する。寄付者宛ての郵便物を自動で封緘（ふうかん）できるプリンターも導入し、人件費換算では年間１１３万円の削減効果を見込んでいる。

　市は住民税特別徴収異動届出書、土地登記異動、登記名義人情報入力の３業務でも検証を継続。効果が実証されれば、１９年度にもＲＰＡを導入する。プリンターを含めたシステム導入費は、５年間で２千万円に上る見通し。同日の記者会見で浅田敏彦市長は「負担が減った職員を市民対応や政策立案などの業務に振り向け、サービス向上につなげたい」と話した。

＝2018/11/03付 西日本新聞朝刊＝