#板垣英憲「情報局」 新着一覧
安倍派(清和会)は、必ずしも結束の固い派閥ではない。幾度となく分裂の危機に直面し、実際に分裂した歴史を持っている。過去の分裂に係ってきた森喜朗は、いまも「政治力」を持ち、「政局」を仕掛けている。
ワグネル創始者のプリゴジン氏暗殺。プリゴジン氏暗殺指令を出したのは?プーチン暗殺と結びつく点と線。ロシアの内部崩壊は刻々と迫っている。
海洋放出する処理水は「水道と同程度の処理水」としているが、もちろん真っ赤なウソ。被害が出るのは間違いなく「健康被害」である。しかし「健康被害」を訴えたところで、「風評被害」にされてしまうということだ。
中国人の人海戦術ほど恐ろしいものはない。「悪貨が良貨を駆逐する」如き、全てを呑み込み、塗り替えていくパワー、まさに「静かなる侵略」だ。政府が健康保険証をなんとしても廃止したい真の理由とは。
東京地検が捜査に動いているR株事件、株の所有者は日本国。国有財産とてして財務省が管理していた。R株を売ろうということになったのは4年前。「河井夫妻選挙違反事件」が起きた参院選の時期に当たる
NOと言えない岸田の「聞く力」は、とてつもなく日本国民を危機にさらす結果となってしまっている。安倍は売国政権だったのに対し、岸田は、日本滅亡政権といえる。いま東京地検は、ある大疑獄事件に動いている。
キッシンジャー博士の7月訪中は、中国「長老会議」への出席が目的だった。北朝鮮から驚くべき人物が招かれていたからだ。ロシア政権内部崩壊は時間の問題、その確認も含めた話し合いが行われていた。
中国のGDPの2%に相当するような巨大企業「中国恒大集団」の存在から利益を享受してきたのが中国共産党。破綻する時には、大炸裂して、世界中に波及する。
世界の金融機関上層部は、首のすげ替えが全部終了、各国通貨の再評価も全部完了、クウォンタム・ファイナンシャル・システムも稼働を待つばかりで、「金融リセット」が進行。株式相場の暴落はいつもの通り10月?
アカデミー賞の授賞式があったが、疑惑だらけだった。ハリウッドの大物はグアンタナモ行き、中堅俳優は各地にて代役業でゴム・マスクをかぶって大活躍。駆け出しの俳優くらいしか、ロサンゼルスには残っていない。