半年間の成果で新たに算定する老健はどれくらいあるのでしょう?
また加算算定と同時に稼働率はどう変化したのでしょう?
こうした検証を先手先手で公開できる老健全体にしていきたいものです
在宅復帰・在宅療養支援機能加算 21単位/日
Simでは
稼働率98、平均要介護度3(897P)として
在宅復帰・在宅療養支援機能加算 98*21*30日= 61740の加算
介護報酬 98*897*30日= 2637180
ただし稼働率が 95*897*30日= 2556450 (▲80730)
96*897*30日= 2583360 (▲53820)
春の改定時に試算していたのを思い出します
在宅復帰・在宅療養支援機能加算を算定するのに
稼働数を保ちながら行わなければ経営上は意味が無い
在宅復帰には無論意味はある…
「在宅復帰・在宅療養支援機能加算」算定しても平均稼働数が3以上落ち込めば
+-0以下となり逆転する
稼働数2が採算ベース分岐点
実際は小数点以下で計算されるから2.5以上落とすと報酬上はトントンとなる
協会誌に出てくる数字は一面性しかなく正直見えて来ない面が多い
稼働数重視から在宅復帰率重視への転換は容易では無いだけに
細かな数字を客観的に出さないと進みようがない
在宅復帰・在宅療養支援機能加算算定して
前年報酬比でどうか??ということ
--------------------------------------------------------------
①在宅復帰・在宅療養支援機能加算算定 +稼働率維持
②在宅復帰・在宅療養支援機能加算算定 +稼働率低下
③在宅復帰・在宅療養支援機能加算未算定 +稼働率維持
④在宅復帰・在宅療養支援機能加算未算定 +稼働率低下
③④の老健が7割前後と聞いた記憶
その上、春の改定影響で稼働率も芳しくない老健も少なく無いと聞く
④に属する老健が多いのかもしれない
このような分類を早期に調査して公開していくことが老健は遅い
④という分類は医療で言う療養型に当たるのかもしれない
①はさしづめ急性期
②は回復期
-------------------------------------------------
老健も介護老人保健施設でひとくくりにしないで
”在宅復帰・在宅療養支援機能介護老人保健施設”
”在宅強化型介護老人保健施設”と冠に付けて
利用者サイドからも一目でわかるようにしても良いのでは
地域の居宅すら良く判らんというのでは話にならないから
①~④での報酬格差は次の改定などで益々拡がるだろうが
この加算の鍵となるケアマネやリハスタッフの配置基準も同時に見直されるべきと思います
ケア・スポット梅津においても
在宅復帰・在宅療養支援機能加算に対応できる配置で上半期データを検証しています
③→②をいつでもGoできる体制と考え方は忘れないように
リハビリ 6名(常勤)
ケアマネ 3名(専任)
こうした
在宅復帰・在宅療養支援機能加算などに向けたソフト面での体制は整っています
また加算算定と同時に稼働率はどう変化したのでしょう?
こうした検証を先手先手で公開できる老健全体にしていきたいものです
在宅復帰・在宅療養支援機能加算 21単位/日
Simでは
稼働率98、平均要介護度3(897P)として
在宅復帰・在宅療養支援機能加算 98*21*30日= 61740の加算
介護報酬 98*897*30日= 2637180
ただし稼働率が 95*897*30日= 2556450 (▲80730)
96*897*30日= 2583360 (▲53820)
春の改定時に試算していたのを思い出します
在宅復帰・在宅療養支援機能加算を算定するのに
稼働数を保ちながら行わなければ経営上は意味が無い
在宅復帰には無論意味はある…
「在宅復帰・在宅療養支援機能加算」算定しても平均稼働数が3以上落ち込めば
+-0以下となり逆転する
稼働数2が採算ベース分岐点
実際は小数点以下で計算されるから2.5以上落とすと報酬上はトントンとなる
協会誌に出てくる数字は一面性しかなく正直見えて来ない面が多い
稼働数重視から在宅復帰率重視への転換は容易では無いだけに
細かな数字を客観的に出さないと進みようがない
在宅復帰・在宅療養支援機能加算算定して
前年報酬比でどうか??ということ
--------------------------------------------------------------
①在宅復帰・在宅療養支援機能加算算定 +稼働率維持
②在宅復帰・在宅療養支援機能加算算定 +稼働率低下
③在宅復帰・在宅療養支援機能加算未算定 +稼働率維持
④在宅復帰・在宅療養支援機能加算未算定 +稼働率低下
③④の老健が7割前後と聞いた記憶
その上、春の改定影響で稼働率も芳しくない老健も少なく無いと聞く
④に属する老健が多いのかもしれない
このような分類を早期に調査して公開していくことが老健は遅い
④という分類は医療で言う療養型に当たるのかもしれない
①はさしづめ急性期
②は回復期
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老健も介護老人保健施設でひとくくりにしないで
”在宅復帰・在宅療養支援機能介護老人保健施設”
”在宅強化型介護老人保健施設”と冠に付けて
利用者サイドからも一目でわかるようにしても良いのでは
地域の居宅すら良く判らんというのでは話にならないから
①~④での報酬格差は次の改定などで益々拡がるだろうが
この加算の鍵となるケアマネやリハスタッフの配置基準も同時に見直されるべきと思います
ケア・スポット梅津においても
在宅復帰・在宅療養支援機能加算に対応できる配置で上半期データを検証しています
③→②をいつでもGoできる体制と考え方は忘れないように
リハビリ 6名(常勤)
ケアマネ 3名(専任)
こうした
在宅復帰・在宅療養支援機能加算などに向けたソフト面での体制は整っています
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