大川隆法の提言「アベノミクスは「増税しても経済成長できる」と言い出した時点で失敗が運命づけられていた
消費税増税でどうなるか、を的確に予測していた大川総裁
安部総理は、真剣にこの国をよくしようとしているのか?
経済成長を第一に考えていたのに、財務省の言いなりになり
増税しても経済成長できると安易な考え方を選んだ結果が
これです。
真剣にこの国をよくしたいのなら、財務省や役人の話よりも
大川総裁の意見をじっくり聞くべきです。
今のままでは、国防面でも危機が迫ってきそうです。
アベノミクスの限界、消費税増税の危険性を指摘
詳細はこちらの特設ページで
http://special.happy-science.jp/create-future/
大川隆法の提言
経済政策の指針
「アベノミクス」は、財政再建のための増税と一体化して、「増税しても経済成長できる」と言い出した春の時点で、失敗が運命づけられていた。
— 2014年11月18日『自由を守る国へ』まえがきより
大川隆法総裁はこれまでに繰り返し消費税増税の危険性を指摘してきました。今年1月にも改めてその危険性を指摘。実際に税収、失業率、自殺者の年間推移を見ると、消費税5%にアップ直後に、すべてが悪い方向に転じていることが分かります。それなのになぜ8%に上げてしまったのでしょうか。2014年12月6日号「週刊現代」では、米プリンストン大学教授 ポール・クルーグマンや世界的投資家 ジム・ロジャーズも、安倍総理の消費税増税に批判的な意見を述べています。
景気そのものを上げないと税収は増えないため、(消費税上げなどで)それを冷え込ますようなことをしてはならないわけです。
— 2014年1月4日『忍耐の時代の経営戦略』
識者たちも訴える増税NG論
米プリンストン大学教授 ポール・クルーグマン
私のアドバイスを聞き入れて、安倍晋三総理が10%への再増税を延期したのだとしたら、それは歓迎すべきことですが、そもそも4月に消費税を8%に増税していなければ、GDPはマイナスには陥らなかったはずです。
ただ、第1弾の消費増税の失敗がここまで響いていることを、安倍総理は深刻に受け止めるべきだと思います。すぐにでも元の5%に戻すべきです。そうしないと、アベノミクスは失速してしまい、さらなる追加緩和をしても、十分な効果を挙げられないかもしれない。
— 2014年12月6日号「週刊現代」より
世界的投資家 ジム・ロジャーズ
GDPがマイナス成長になったのは、当たり前です。日銀による巨額の金融緩和で円安になれば、日本が輸入している食料品や資源の価格が上がる。でも賃金は物価上昇に比べて上がっていない。そのために国民の生活は苦しくなる。やはり安倍政権は消費税を元の5%に戻すべきでした。
— 2014年12月6日号「週刊現代」より
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