スキルマトリックスを開示している上場企業が増えているという記事。プロネッドという会社が3月に東証1部企業285社を調べた結果を紹介しています。
「取締役が備える知識や経験などを一覧にする「スキルマトリックス」の採用が増えている。国内の主要約300社の調査で約8割の企業が公表し、2021年の約3倍に増えた。ただ、そのスキルがなぜ会社に必要かといった説明にまで踏み込む企業は少なく、情報開示に課題も残している。」
・改定コーポレートガバナンス・コードが開示を求めている。
・スキル項目数の平均は7つで、「財務・会計」、「企業経営」、「法律・リスク管理・監査」はほとんど全ての企業で採用。
・スキルの定義や選定理由を丁寧に説明している企業は少ない(よい例として日清食品ホールディングスをあげている)
・たまたま現在いる役員の持つスキルを跡づけ的に一覧化したと思われる企業が多い(プロネッド社長コメント)
・清水建設は「論語と算盤」を選定(ユニークなものの例)
といった内容です。
「論語」もいいですが、建設会社なら、もっと具体的に、談合やわいろ(支払・受取の両方)の誘惑に打ち克つ力も必要でしょう。
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