日本にいるときよりも外国からのほうがNHKを自然と見る機会が増えます。
トランプバッシング安倍バッシングばかりのNHKに改めて驚かせられます。
すでに多くの方が気づいていらっしゃることですが、テレビって、誰のために放送されているのでしょうか?
「国民に向けてでしょ?」
正解です! と言いたいところですが、残念ながら正解とは言えません。
民放のテレビ局が存在していくためには、視聴者である国民よりも先に、スポンサーとなる企業がいてくれなければ始まりません。
ですから、番組の内容やコメンテーターの発言で、資金提供を行ってくれるスポンサー企業を悪く言うようなことは出来ないという構造があります。
「大口スポンサー」とは、「パチンコ」「サラ金」「ソフトバンク」「ロッテ」など、在日の方が社長を務めている企業のことです。
(パチンコ、サラ金は日本人オーナーも少しいます)
そして、立憲民主党を支援している団体というのは、在日韓国人、在日朝鮮人が所属している、民団と朝鮮総連のことを指します。
この団体の支援を受けることの見返りに、立憲民主党は在日に有利な法案を、国会で通そうとしてきました。
実は安倍さん、前回総理大臣となったとき
・北朝鮮制裁を強化
・朝鮮総連をガサ入れし、北への送金を断つ
・パチンコ屋を税務調査で締め上げる
・賃金規制法を改正して、グレーゾーンを廃止し、サラ金業者を締め出す
・人権擁護救済法案を凍結
などなど、在日企業や団体に対して、今までにないくらいの圧力をかけていった実績のある人なんです。
安倍総理の存在が在日企業、在日団体は非常に困るわけで、そうなるとテレビ局も、大手スポンサーが離れてしまい、テレビ局自体が存続の危機を
迎えてしまうことになります。
というわけで、テレビ局は国民なんて関係なく、自社のため、大手在日スポンサーのため、今後とも安倍総理や自民党を、印象操作など交えながら、叩き続け、世論を操っていこうとするでしょう。
これがメディアがトランプバッシング安倍バッシングばかりをする裏事情となります。
トランプバッシング安倍バッシングばかりのNHKはどうしてなのか、国民から受信料を取りながら偏向報道を続けるNHK。
在日企業、在日団体の利益を守るための偏向した情報によって、日本が日本人自ら誤って信じた情報によって、いつまでも、いつまでも弱体化させられ続けてしまいます。
NHKってひどすぎませんか、ほんとうに受信料を払いたくありません。
日本人はブタ野郎」の韓国で使われているポーズをとる大村知事と津田大介、こういうことを問題にしないオールドメディア、はっきり言って愛知トリエンナーレは日本に対するヘイトそのものです。
そうしてこういう人たちが都合が悪いとすぐにヘイト・人種差別と声を上げるのです。何をしても何を言っても反日は許される、逆に都合の悪いことには逆ギレする人たちです。
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