フロリダのディズニーで人身売買発覚！CEO逮捕！
ディズニーのCEOロバート・チャペックが人身売買で逮捕！
引用：ブログ
2022年3月17日、バンクーバータイムズがディズニーのCEOであるボブ・チャペックが、南カリフォルニアの自宅で逮捕されたことを報じました。
ディズニーのCEOが逮捕された経緯は、州の境界を越えて子供を人身売買したり、児童ポルノを所持したりするなど、複数の重罪に問われたからです。
ディズニーの従業員の4人が、フロリダでの人身売買のおとり捜査で逮捕されたためです。
(引用：バンクーバータイムズ)
犯罪者たちは人身売買を目的として子どもを誘拐するわけですが、今回フロリダ州ポーク郡の保安官事務所がおとり捜査を行ったことで、子どもを誘拐していた場所の一つが「ディズニーランド」だと判明しています。
ディズニーのCEO逮捕に関する報道内容
人身売買の巣窟だからな。https://t.co/N1Z8XgdHn8
— 和丸号 (大塚和之) (@kazumarugou) March 31, 2022
フロリダ州の保安官事務所によると、人身売買で起訴された女性1人、未成年者を装った覆面捜査官に性的内容を伝えたとして児童性的捕食者として起訴された4人、売春を求めたり提供したりした罪で起訴された数十人を含む、合計108人を逮捕しました。
そして今回逮捕された108人のうち、4人がディズニーの従業員であることが発覚しています。
以下の4人が、ディズニーの従業員でした。
- ザビエル・ジャクソン氏（27歳）
ウォルトディズニーのポリネシアンリゾートのライフガード - ウィルカソンフィデレ（24歳）
ウォルトディズニーワールドのトゥモローランドにあるコズミックレストランで4年間働いた - Shubham Malave、(27歳)
インドからのビザ市民権を持ち、ディズニーのソフトウェア開発者 - ラルフ・リース（45歳）
ディズニーのIT部門で4年近く働いていた
少女のふりをした探偵に自分の不適切な写真とメッセージを送り売春を勧誘しようとしたことから、逮捕されたと報じられています。
海外のディズニーが閉鎖されている！
アメリカのフロリダで、ディズニーCEOが人身売買をしていたという事件は、日本ではまだあまりニュースになっていません。
しかし、海外ではディズニーランドの前でボイコットが発生しています！
アメリカのディズニーでは人身売買がきっかけでボイコット
2022年4月6日時点で、カリフォルニア州バーバンクのディズニー本社前にデモ隊が集結していた時の動画です。
カリフォルニアの親たちが、
ディズニ一が子供たちに向けた
気持ち悪い性的・性別的な曲解のレトリックに抗議し、ディズニ一を襲撃！ pic.twitter.com/uP2V0onXai— ハンコウ リン2
(@mitsuemon666) April 7, 2022
日本は治安が他国に比べて治安が良い方なので、人身売買というものがあまり身近に感じられませんが、アメリカでは毎日約2000人ほどの子どもたちが行方不明になっています。
そのため、ディズニーで多くの子供達が危険に晒されていたと発覚したことで、大勢の大人たちがボイコットするのは当然のことです。
海外のどこのディズニーが閉鎖した？
最新の情報では、上海のディズニーランドが閉鎖していることがわかっていますが、こちらはウイルス感染を防ぐためということで、フロリダの人身売買とは理由が異なるようです。
現在の感染状況を鑑み、上海ディズニーランド、ディズニータウン、ウィッシング・スター・パークを含む上海ディズニーリゾートは、3月21日から一時的に閉鎖します。
現在、海外のディズニーランドが閉鎖しているという情報がありますが、「米カリフォルニア州」「米フロリダ州」「仏パリ」のディズニーランドが、2020年に新型コロナウイルスの影響で一時的に閉鎖していたという情報と交錯しているために広まっている情報だとわかりました。
日本のディズニーの閉鎖はある？
しかし、徐々に広まりつつある海外のディズニーランドでの人身売買の発覚によりデモが起き、各国のディズニーの運営も危ぶまれる状況に直面しています。
では、なぜ日本のディズニーは閉鎖せずに営業を続けているのでしょうか？
日本のディズニーが現在も運営中の理由は？
実は、日本のディズニーランドは、2002年8月にウォルト・ディズニー・ジャパン株式会社に社名変更しており、独立してディズニーのビジネスを行っているというのが関係しいているといわれています。
運営を日本国内で管轄しているため、海外のCEO逮捕をニュースにしていないのかもしれません。
一方で、ディズニーの情報統制が行われており、日本のメディアが人身売買のニュースに規制をかけられているという噂もありました。
フロリダ・ディズニーワールドの運営を担う「ウォルト・ディズニー・カンパニー」は、かねてより中国共産党に多額の投資をしており、世界中から強く非難されていますが、中国共産党はこの日本にも創価学会を隠れ蓑にして侵入し、マスコミ各社のスポンサーとなって情報統制してきたことがRAPT理論によって暴かれています。
(引用：https://rapt-plusalpha.com/33415/)
東京ディズニーランドのバックには創価学会の支援があるため、テレビ局や新聞社は創価学会への忖度でディズニー閉園の危機になるニュースを報じないでいるというのです。
(引用：https://rapt-plusalpha.com/33415/)
東京ディズニーランドの大株主は創価であり、代表取締役、その他役員にも創価信者が食い込んでいるわけですが、
創価のメインバンクは三菱UFJ銀行。https://t.co/eCunrM8JbH
そして、三菱UFJ銀行の通帳やキャッシュカードにはミッキーのデザインが‥。
三菱グループ全体が創価の支配下にあります。 https://t.co/LkpxhiKS7apic.twitter.com/kuuurMSGav
— Muhi-Muhi (@MuhiMuhi20) July 10, 2020
人身売買をきっかけに、海外のディズニーでボイコットが起きている中、日本国内で全く報じられていないのは不思議ですよね。
日本のディズニーも閉鎖の可能性あり？
しかし、Twitterを始めとするSNSを中心に、少しずつ情報が流出しているのが現状です。
もちろん、ディズニーファンとしてはパークが閉鎖されることは避けたいでしょうが、ディズニーランドで人身売買が行われていたという事実は、社会問題として認知して受け止める必要があるでしょう。
