200712加速する日本人の白痴化 ＯＥＣＤも呆れる結果に

茶髪で地べた座りしている若者を見れば、こいつらが馬鹿であることは誰でもわかる。問題は、その馬鹿の多さである。
中学生や高校生の服装を見ても、精神薄弱の様相を呈しているのは一目瞭然である。
「こんな馬鹿ガキの親の顔が見たい」と思ったら、親も馬鹿だった。

何でこんなになったのか？
勿論政府がわざとやっているからである。
文科省が学習指導要領を朝令暮改しているのは周知であろう。
実例は「ゆとり教育」である。出したり引っ込めたりで何をやっていることやら。

その度ごとに現場は混乱し、やる気のある教師は減り、ろくでもない奴がはびこってるのである。

国民を白痴化させることは自民党の党是である。公明党もカモを入信させるには暗示のかかりやすい馬鹿のほうが都合がいいのだろう。

文科省の役人が朝令暮改しているのは訳がある。天下りの関連団体に金を回すためだが、天下るためには業績が必要である。Ａ氏が「ゆとり教育」を草案して、Ｂ氏がそれを廃止すれば二人分の業績となるのである。

では政府は何故役人に指導しないのか？
いや、実は「朝令暮改をもっとやれ」と指導しているのである。政府と言ってもアメリカの傀儡である。要するにアメリカの命令でやっているのだ。日本人が二度とアメリカに楯突かないように「骨抜きにしろ」と命じられているのである。

ＣＩＡのスパイだった岸の孫である安部バカボンは「教育再生会議」なるろくでもない組織をでっち上げた。メンツをみれば呆れかえるような連中ばかりである。「意地でもまともなメンバーを入れないぞ」という意志が漲っている。教え子を孕ませた先生が国会の先生になったので、替わりがオール１の教員経験１年の先生である。

バカボンが腹痛で辞めたので、この会議もオシャカかと思いきや、まだしつこくやっている。やはり、アメリカの指令だったようだ。

国民総白痴化計画というが、国民の大半が馬鹿になっても、本当は困るのである。アメリカにとって日本は忠実な下請け企業でなければならない。アメリカは日本から利潤を追求していることは言うまでもない。日本人が全員馬鹿になったら、アメリカの持ち出しになってしまう。

理想的な国民像は、知性がそれなりにあって、批判力が欠落し、従順で、温厚、忍耐強く、不平不満は口にしない。単純作業に毛が生えたような仕事ならいつまでもやっていられる人間である。諦めもいい方が望ましい。

残念ながら現在の洗脳技術ではこのような理想的な日本人を作り上げるのは難しい。特に知性のアップが難しいのである。知性をアップさせると、他の要因が全部逆になってしまう。

で、仕方なく白痴化で甘んじているのである。

学習指導要領が朝令暮改するのは一応理由がある。経団連が圧力をかけているからである。「莫大な法人税を払っているんだから、政府も扱いやすい会社員を供給してくれ」というわけだ。
産業構造はめまぐるしく替わる。それに伴って求められる生徒像も替わってくるのである。
「ゆとり教育」なども不景気で人減らししたかった時の産物である。また、求人難になったから「ゆとり教育を止めろ」と言っているのである。
理系の比重が下がったのも、日本の経済構造がサービス業主体になったことと関係がある。しかし、これだけ情報化が進むと、ある程度の理系の人材は必要である。
現在のアメリカは情報産業立国であるから、一時のように日本に楯突かれたら困る。しかし、そこそこには下働きしてもらいたい。

で、アメリカは「本気になられても困るけど、適当に理系にも力を入れろや」という要請を出したのだろう。

傀儡政府としては、「合点承知」と騒ぎ出したのである。朝日を「左翼新聞だ」などと言っている馬鹿もいるが、下記の記事を読めばわかる通り、御用新聞なのである。

（記事）

経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は４日、１５歳を対象に０６年に実施した国際的な学習到達度調査（ＰＩＳＡ）の結果を公表した。３回目となる今回は５７カ国・地域が参加し、知識・技能を実生活に応用できるかどうかを主眼に合計４０万人、国内は約６０００人の高校１年が受けた。日本は、「読解力」で前回（０３年）１４位から１５位、「数学的リテラシー（応用力）」では６位から１０位に順位を落とした。

　今回受験した生徒は現行の学習指導要領が施行された０２年春に小学６年だった。文科省は順位が落ちたことを「課題として受け止める」とし、指導要領の改訂で理数の授業増や各教科で言語力の育成などを盛り込む方針。これが、調査で浮かんだ課題への対策の中心となる。

　ＰＩＳＡではアンケートも実施。科学に興味・関心や楽しさを感じている日本の生徒の割合は、さまざまな質問でＯＥＣＤ平均を軒並み下回った。

１５歳の学力で日本続落　応用力、読解力とも　ＯＥＣＤ