https://blog.goo.ne.jp/0345525onodera/e/2f826f6e891a611c2af7f37ce3cd38cd
昨日から世界的にデッド・キャット・バウンス（死んだ猫が跳ねること）が起きていますがそれはさらに下げるためと思われる。空売り筋を締め上げて今度はドテン売りにするシナリオライターがいるのでは？
今回は単なるショートカバー 注：下げ相場での短期の棒上げは下げの倍返しとなります。まあ，見ていて御覧なさい
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB00010_V01C22A0000000/
今回の株高は、壮大なショートカバー（空売りの買い戻し）。それほどに先週までショートポジション（売り持ち高）が蓄積していた。米アップルが最大のショートポジションをかかえる銘柄という場面もあった。先週、米国西海岸で開催された「投資会議」でも、ショートのキング（空売り王）のような人物の講話に聴衆が聞き入っていた。
そのような流れの巻き戻しが集中したベア・マーケット・ラリー（弱気相場のなかの反騰局面）との位置づけが圧倒的に多い。まともなファンドは、買いそびれている。CTA（商品投資顧問）とかアルゴ系とかいわれる超短期筋が動いている。デッド・キャット・バウンス（死んだ猫が跳ねること）という猫好きの筆者にはたまらない表現が行き交う。血の気が多く、アニマルスピリッツ丸出しのトレーダーたちだ。
記事１ブルームバーグ https://www.bloomberg.co.jp/news/arti...
記事２達人さん（知っている人いるかな？その界隈では有名人） https://blog.goo.ne.jp/0345525onodera...
ＮＺの債務不履行・倒産が急増
https://www.nna.jp/news/show/2247516
住宅ローン利用者、価格下落で債務不履行増へ（ブラックロックの投資は巨大）
国債「投げ売り」で大パニック…！ 近づく「史上最大＆最悪のバブル崩壊」で、世界経済を襲う「リーマン以上の危機」のヤバすぎる現実…！
イギリス発の金融不安を発端にして、アメリカ、ドイツにさっそく波及。米国債利回りが3.9％を突破して、2010年4月以来の高値を付けたり、ドイツでも10年物の国債利回りも急上昇している。世界各国で国債利回りが急上昇しているのは、投資家たちがこぞって世界の国債を売りに出していることのあらわれだ。
そうした中で、米バンク・オブ・アメリカ・グローバル・リサーチが公表した調査報告書は、「今年の世界の国債からの流出額が1949年以来、73年ぶりの大きさになる」と警鐘を鳴らした。いまいったい何が起きているのか、そしてこれからどうなるのか――。世界の金融市場の最前線をレポートしよう。
「イージーマネーの時代」の終焉
世界の国債市場のパフォーマンスが悪化していることの原因は、世界経済が様変わりしていることが関係しているのではないだろうか。
ウクライナ危機の長期化でグローバル化の反転の流れは明確になり、以前のような物価の安定が戻ることはなくなった感が強い。
史上初の世界同時金融引き締め局面に入った現在、低金利で資金調達が可能だった環境は過去のものとなり、いわゆる「イージーマネー」の時代が幕を閉じつつある。
スイス国立銀行が9月22日に金利を引き上げた結果、大規模な金融緩和を維持しているのは日本銀行だけだ。
「史上最大規模のバブルが破裂する」のは時間の問題
世界の中央銀行はデイスインフレの下で長年、低金利政策を維持し、結果的に過剰な借り入れを助長してきたとの指摘がある。
が、歴史的なインフレに直面した中央銀行は一斉に金融引き締めに舵を切らざるを得なくなっており、「史上最大規模のバブルが破裂するのは時間の問題ではないか」との不安が広がりつつある。
そのためだろうか、世界中の債券の価格は急落しており、最も信用度が高い国債までも売られる状況になっている。
冷戦崩壊以降、世界の金融市場は、西側諸国、特に米国政府が発行する国債が中心となって取引されてきた。
取引される他の金融商品は国債との信用スプレッドをもとに値決めされていた。
だが、高インフレという未経験の状況に世界の投資家たちが動揺し、市場の基準とも言うべき国債の信用にまで疑義を持ち始めているのだ。
「オイルマネー」にはもう期待できない
国債市場は以前も不調になりかけたが、これを救ってきたのはオイルマネーだった。
景気拡大の恩恵を受けたオイルマネーは米国を始め西側諸国の国債を積極的に購入した。
ロシアのウクライナ侵攻に起因するエネルギー価格高騰のおかげで、石油輸出国機構（OPEC）の今年の原油輸出収入は9070億ドルとなる見込みだ。
2000年以降の年間平均5770億ドルを大きく上回る。
しかし、「以前のオイルマネーブームのように西側諸国の金融市場は恩恵を受けることはないのではないか」という気になる指摘がある。
リーマンショックを「超える」
西側諸国がロシアの外貨準備（ドルとユーロなど）を凍結したからだ。
「人権問題などで批判を受けやすいペルシャ湾岸諸国は将来、ロシアと同じように虎の子の金融資産が奪われてしまうことを恐れ、西側諸国への投資を控える」というのがその理由だが、足元の状況はこの指摘が正しかったことを証明しているのかもしれない。
世界の国債市場の歴史的な不調を目の当たりにして、投資家心理は2008年の金融危機（リーマン・ショック）以来、最低の水準になったと言われている。
投資家からは聞こえてくるのは「世界経済がリセッション入りするのは確実であり、問題がその深度だ」との嘆き節ばかりだ。
国債バブルが崩壊すれば…！
世界の金融市場の基盤とも言える国債のバブルが崩壊するような事態になれば、世界規模で流動性ショックが起きるのは確実だ。
未曾有の金融危機が襲来してしまうのではないだろうか。
さらに連載記事『「エンロン破綻」を上回る“ヤバい危機”になる…! プーチンが招く「経済ショック」で、間もなく「追い証地獄」がやってくる…！』では、そんな世界経済のもう一つの火種である“エネルギー経済危機”についてレポートしよう。
関連記事：リーマンショックを彷彿とさせる計画倒産
https://blog.goo.ne.jp/0345525onodera/e/acb5690b1d9d8ee5770876344d0928a2
『対テロ作戦（英語: Counter-terrorism または 英語: counterterrorism、対テロ戦略）は、テロリズムの損害を最低限にとどめることを目的とする、政府・軍隊・警察などの公的機関による行為・戦術・技術・戦略である。しばしば対反乱作戦に含まれる』
超暴露 人類のゆくえ―地球植民化計画の巨大陰謀
原書名：Black Helicopters Over America:Strikeforce for the New World Order(Keith,Jim)
キース，ジム【著】〈Ｋｅｉｔｈ，Ｊｉｍ〉 林 陽【訳】
徳間書店 （1996/01/31 出版）
国籍不明ブラックヘリの都市攻撃シミュレーション、次々と建造される極秘の強制収容所群、人間管理のＩＤカード導入など、新世界秩序による“完全なる隷属統治”のシナリオは、ついに最終段階を迎えた。
まもなく「資本経済システム崩壊」のプロットが現実化し、地球規模の戒厳令布告へ―。
今、国連とＦＥＭＡ「フィーマ」に巣くう支配エリートたちの醜悪・巧妙なる企らみ。
序章 制圧はまず“銃器没収・思想狩り”から開始される！
第１章 ＵＦＯ、キャトル・ミューティレーション、ブラック・ヘリ―不気味に空を舞う“黒い暗殺者”たち
第２章 一般市民を標的とした特殊部隊による極秘軍事訓練の戦慄！
第３章 闇の国連“裏”部隊の実態―一極武装化への恐るべきシナリオ
第４章 国連（注：軍）による“極秘強制収容所”プロジェクト―全世界が見えざる監獄となる日
第５章 全世界で“国家緊急事態”が演出される
第６章 怪物ＦＥＭＡが地球の全権を掌握する時
第７章 世界の唯ひとつの“警察国家”へと組み込まれてゆく
第８章 陰謀家の甘き夢―「新世界秩序」の正体がついに暴かれた！
第９章 世界の三つのパワーブロックに分断・統治される
第１０章 隷属するか強制収容所に行くか―今こそ「新世界秩序」へ宣戦布告の時！
著者のJIM KEITHも５０歳の誕生日を迎える二週間前1999年9月7日謎の死を遂げた。世界にはそういう自殺に見せかける暗殺組織が存在する。名前は言わない。
エネルギー価格の高騰が欧州の電力企業の信用不安に飛び火し、欧州のエネルギー企業が「1兆5000億ドル＝210兆円」とも言われるとんでもない金額の追加証拠金を差し出さなければいけない可能性が浮上してきたのだ。
過去の歴史を振り返れば、エネルギー危機がそのまま世界同時多発的経済ショックに発展してきたことは言うまでもない。すでにさっそく「リーマン・ショックの再来」が指摘され始めた。
いま、いったい何が起きているのか。そして、これからどうなるのか。現場の最前線をレポートしよう。
ドイツのオラフ・ショルツ首相。電力会社の「マージンコール問題」への対応を迫られている Photo／gettyimages「政府救済」が始まった
欧州政府は窮地に陥った電力企業に救済の手を差し伸べ始めている。
フィンランドとスウエーデン政府は9月4日に「電力会社などの資金繰りを支援する」と発表した。政府保証と融資を合わせて約4.7兆円を供与するとしている。
スイスの電力大手アクスポも9月6日に「スイス政府から約5800億円の与信枠の供与を受けた」と発表した。
しかし、それだけでは十分ではないだろう。電力会社はマージンコールに加えて、「逆ざや」の問題も抱えているからだ。
「エネルギー版リーマン・ショックが起きるぞ」と…
ドイツ政府は７月下旬、エネルギー大手ユニバーの救済に踏み切った。
ユニバーは調達する天然ガス価格が高騰したのにもかかわらず、割高なガス価格を消費者に転嫁できずに赤字が膨らみ、経営悪化に陥ってしまったのだ。
ユニバーはドイツ政府から約1兆2000億円の融資を受けたが、さらに追加の融資枠が必要になっている
天然ガス価格高騰を抑制するため、欧州連合（EU）は9月9日、ロシア産天然ガスの輸入価格に上限を設定する案が議論したが、合意が得られなかった。
ロシアはノルドストリームによる欧州へのガス供給を再び停止しており、ガス価格は今後上昇する可能性が高まっている。欧州の電力企業の経営状態は悪化するばかりだ。
気になるのは、フィンランドのリンテイラ経済相が9月4日に「エネルギー版リーマン・ショックが発生してしまう」と発言し、電力業界が抱える問題の深さを2008年に経営破綻して金融危機の引き金となった米投資銀行を引き合いに出して説明したことだ。
「マージン・コール」の恐ろしさ
リーマンショックを題材にした映画が2011年に米国で公開された（日本ではDVD販売のみ）が、そのタイトルは「マージン・コール」だ。
金融技術が急速に発達した現在、危機は常にマージン・コールから始まると言っても過言ではない。
ECBは9月に入り、エネルギー市場の流動性枯渇に対する金融機関の準備状況について調査を開始しているが、20カ国・地域（G20）の金融当局で構成する金融安定理事会（FSB）は7月中旬からこの問題を懸念していた。
FSBは「ロシアのウクライナ侵攻によって引き起こされたエネルギー価格の変動が生産者の資金調達に困難を生じさせ、世界経済に桁外れの打撃をもたらす可能性がある。商品市場を注意深く監視する必要がある」との声明を発表したが、注目したのはコモデイテイ－・デリバテイブ（金融派生商品）だ。
デリバテイブ市場ではマージン・コールが特に生じやすいからだ。
過去の危機と比べて「ケタ違い」だ…
リーマンショック後、世界の金融市場でデリバテイブ取引に関する規制が強化されたが、エネルギー市場は小規模だったことから規制が導入されることはなかった。
いわば「野放し」状態にあったエネルギー市場だが、ロシアのウクライナ侵攻によりその規模が急拡大し、世界の金融市場にとって新たな脅威となってしまったようだ。
リーマン級の危機が迫っている Photo／gettyimagesエネルギー危機が金融市場に変調をもたらした前例がある。
それは「アジア通貨危機」の際に起きた。
ノーベル経済学賞を受賞した学者らが運用に携わっていたヘッジファンドLTCM（ロングターム・キャピタル・マネジメント）は、ロシア国債などへの投資を高レバレッジで行っていた。
だが、原油価格の急落（1998年６月の米WTI原油先物価格は１バレル＝11ドル台だった）で、経済が急激に悪化したロシアで財政危機が勃発。マージン・コールに耐えられなかったLTCMは破綻し、金融危機を恐れた米国政府が救済に乗り出す事態となった。
電力会社が天然ガスの先物取引から発生した損失が原因で破綻した例として、米エンロン（2001年）が有名だ。
相場を読み違えたエンロンは粉飾決算を重ねるなどの延命策を講じたが、マージン・コールの嵐に勝てなかった。
欧州は史上最大のエネルギー危機を迎えている Photo／gettyimagesエンロンの破綻時の負債総額は400億ドルを超え、米国経済を揺るがす事態になりかけた。
いずれも最悪の事態にはならなかったが、欧州の電力企業のマージン・コールの規模（1兆5000億ドル）は桁が違う。未曾有の金融危機が到来してしまうのではないだろうか。
Moon of Alabama
https://www.moonofalabama.org/2022/10/the-expected-financial-crash-is-finally-here.html
