ビジネスパーソンのスキルアップ費用をサポートする国の制度に、「教育訓練給付制度」があります。政府が指定する資格講座やスクールなどであれば、その費用の一部を負担してくれる制度です。
以前は、雇用保険に加入している期間、もしくは加入していた期間が３年以上という条件でした。その後、初回に限り、それが１年以上であれば受給可能になりました。また、契約社員や派遣社員など、非正社員でも雇用保険に加入していれば支給されます。
費用をもっと抑えたいという人におすすめなのは、大学の社会人向け講座です。かつてはシニア対象の生涯学習が主流でしたが、最近は一流の講師が教える講座も増えています。ロジカルシンキングやコーチングなど実践的なテーマもあり、ビジネススキルの向上や資格取得にも役立てることができます。
早稲田大学、明治大学の社会人講座は特に充実していて、「もう一度、キャンパスに戻って、しっかり学びたい」というビジネスマンが数多く通っています。
在学生と同じように、大量の蔵書を誇る図書館施設の利用を認められるケースもあり、利用価値は十分にありそうです。
長井廉