「５Ｇワクチン」もしくは「５Ｇワクチン兵器」と呼ぶべき理由

「５Ｇワクチン」もしくは「５Ｇワクチン兵器」と呼ぶべき理由

 

以下の記事は英国の兵器研究家のマーク・スティール氏の記事に触発されて書いたもので、彼の記事をわかりやすくまとめつつ、ザウルスの考察を加えたものである。

 

さて、いわゆるCOVID-19 ワクチンが極めて危険なものであることは、反ワクチン派にはすでに自明なことである。

そして、このワクチンの目的 を表わすさまざまな語を冠して呼ばれてきた。人口削減ワクチン、殺人ワクチン、毒ワクチン等々。ザウルスは昨年その目的を掘り下げ、「間引きワクチン」という呼称を提案している。

しかし、今回はその目的だけでなく、その前例のない近未来的な技術 に着目して、あえて「５Ｇワクチン」、もしくはその機能と使用目的にも触れて、「５Ｇワクチン兵器」と呼ぶことを提唱したい。

 

マーク・スティール氏は、その記事で５Ｇが当初から兵器としての使用目的を視野に入れた技術であることを明らかにしている。

まず、最初に踏まえておかなければいけないのは、５Ｇテクノロジーは単独でも十分に兵器として機能するという点である。これはマイクロ波の Wi-Fi についてもすでに指摘されている。WiFi はステルス兵器だった！　冷戦時代から今日までずっと軍事利用！

５Gはそれ自体で十分に兵器として機能するのであるが、ターゲットの体内にあらかじめ　反応媒体　を仕込んでおくと、非常に効率よくターゲットの人間に作用するのである。そしてターゲットにその反応媒体を抵抗なく導入する口実としては、ワクチン接種　ほど理想的なものはないのである。2019年暮れからの恐怖のコロナウイルスという　パンデミックドラマ　は、世界の大衆を一斉にワクチンに誘導するために周到に仕組まれたお芝居だったわけである。

 

 

５Ｇは通信環境の飛躍的向上を約束しつつ、その同じ技術は兵器並みに人間の大量殺戮を可能にする機能を持つことができる。

 

2019年、米国のマーチン・ポール医学教授は、５Ｇの推進について、その危険性についての配慮の欠如を「正気の沙汰ではない」と指摘した。
2022年、英国の兵器研究家のマーク・スティール氏は、５Ｇが実は兵器としての軍事技術であることを明らかにした。そして、それが敵軍に対してでなく、自国の市民に対して使用される可能性を踏まえて「犯罪的」と指摘する。

 

つまり、５Ｇが「まるで兵器のように」ではなく、「まさに兵器そのものとして」、しかも「非戦闘員である自国民に対して」使用される可能性が現実であることをスティール氏は曝露したのである。

 

 

５Gワクチン殺戮システムは、ワクチンという名目で人々に注入されたナノ・メタマテリアルによって体内に構築されるアンテナを使うとスティール氏は言ったが、その後、実際に体内での構築の様子をオーストラリアの Nixon 博士はタイムラプス動画で明らかにした（2022年11月）。

COVID19ワクチン内のナノロボットは第４次産業革命か？　

スティール氏は「ナノ・メタマテリアル・アンテナ」という用語を使うが、これの意味は、「自然界には存在しない電磁気的性質を作り出すメタマテリアル技術を，アンテナに応用したもののうち、とくに微小なもの」である。もうおわかりであろうが、これは酸化グラフェンを主体とした反応媒体である。

このシステムは５Gネットワークの地理的位置の把握を踏まえて接種済みの攻撃ターゲットにフォーカスする。衛星通信では悪天候や信号遅延によるネットワークの不安定化が避けられないため、局所的に５Gネットワークを使う必要がある。

スティール氏は次のように兵器 weapon を定義する。「兵器とは、主要な法律に違反して、身体的もしくは心理的な危害を加えるために作られた装置、道具、行動である」

たしかに「５G＋反応媒体」というシステム　は、兵器としての要件を十分に備えていると言えるだろう。反応媒体を利用することによって、より確実に、より効果的に、より安定したかたちで、ターゲットを攻撃できるのである。しかも、理不尽なことにターゲットは戦場の敵兵ではなく、自国の街を歩く無防備な市民である。

 

いわゆる「５Ｇ」には以下の２つの面がある。

１）オモテの民生的、平和的機能： 表向きの電気通信産業的なネットワークの面

２） ウラの軍事的、破壊的機能：裏に隠された軍事的な大量殺戮兵器としての面

 

１）の機能を超える、２）の隠された潜在的機能は電気通信業界には知られていない。２）の機能は、ワクチンによって人体内に仕込まれたナノ・メタマテリアル（酸化グラフェン）がアンテナとして成長することによって完成する。

 

マーク・スティール氏の経歴：
英国のエンジニア、発明家、特許作家、兵器研究科学者。
彼は2022年2月の5Gに関する彼の報告書の序文で、ナノメタルに汚染されたワクチンとの関連で、自身の幅広い経歴を記している。 

自身の経歴についての記述：

「アメリカ合衆国サイバー軍は私の専門知識を知っており、特にアメリカ全土に配備された珍しい5Gアンテナ設計に関して、私の助言を求めてきた。私は非常に幸運なことに、私の研究と製品開発の仕事のほとんど（すべてではないが）が、OSA（公務機密法）の外で実施されてきた。
私はいくつかの裁判で証人を務め、陳述書を提出し、5G発光ダイオード（LED）ネットワークと5Gグリッドへの神経接続計画の安全性を裏付ける信頼性のある証拠がないことを暴露してきた。これには、ワクチンに混入している、合法でもなんでもない、多くの国際法および国内法に違反するナノメタ・マテリアル技術が含まれる」

 

Wikipedia はマーク・スティール氏に「最高の賛辞」を送っている。
ウィキペディアの冒頭 ── 「マーク・スティールは英国の陰謀論者である」。(^-^)

 

５Ｇは何と2010年以前から世界各地で徐々に配備されてきている。しかし、５Ｇが及ぼし得る環境や健康への影響についての分析調査も公的保険も一切ないまま、５Ｇは世界のあらゆる都市で推進されている。５Ｇには健康リスクがあるとの指摘が「５Ｇ陰謀論」として一蹴されるのは英国だけではない。

 

 

保険会社は２０年以上も前からWi-Fi 、５Gを敬遠してきた

2010年、ロイズ保険会社のリスクアセスメントチームは、「携帯電話からの電磁場：最近の動向」という報告書を発表している。「電磁場への曝露は健康に及ぼす長期的な影響の可能性について、電磁場が有害かどうかについては、今のところ決定的な結論は出ていない」とロイズ社は述べている。

2019年、プリンシピア・サイエンティフィックは、ロイズ・オブ・ロンドンがWI-FI技術による健康への悪影響を保険から除外したことを報告した。そして、他の保険会社もロイズに追随した。保険会社はリスクの見積もりにおいては非常に正直で率直である。Wi-Fi や５Gによる健康被害をうっかり自社の保険がカバーしてしまうと、やがて保険金が払いきれなくなって自社が破産するリスクが限りなく大きいことは自明なのだ。

ロイズ保険会社が Wi-Fi や５Gを敬遠する具体的理由：
「今日、査読された多くの最新の科学的研究により、これらのWi-Fi 電波によって引き起こされる様々な深刻なダメージが示されている。5Gは、DNA、細胞のミトコンドリア、その他多くの損傷発生率の飛躍的な上昇をもたらすものである。」
ロイズ保険会社、5G Wi-Fi 疾患の補償を拒否、プリンキピア・サイエンティフィック、2019年2月12日。
2012年には、医学の学位を持つ10人、博士号21人、修士号3人を含む、世界中から29人の著者がバイオイニシアティブ 報告書を書いた。著者らは次のように結論づけている。
「生体影響は明確に確立されており、電磁界や高周波への曝露が非常に低いレベルであっても発生する。携帯電話やコードレス電話の使用に関連するレベルでは、最初の数分間で生体影響が発生する可能性がある。また、携帯電話の電波塔、WI-FI、無線設備の ”スマート”メーターに数分間さらされるだけで、全身に影響を及ぼす可能性がある。基地局レベルの慢性的な暴露は、病気を引き起こす可能性がある。これらの生体影響の多くは、曝露が長期化または慢性化した場合、健康への悪影響をもたらすと合理的に推定することができる」
「胎児や幼児への多くの有害な暴露は、成長と発達の重要な段階で起こるタイミングによって特に有害な結果をもたらすことを示唆する十分な証拠があり、そのような暴露は、数十年後にも発症する健康被害の種を蒔くかもしれない」
この報告書では約1,800件の研究を査読し、その結果を報告している。
その一部をあげると以下のような憂慮すべきリストがある。

• 遺伝子の転写異常
• DNA損傷
• DNA修復能の喪失
• フリーラジカル・スカベンジャー（特にメラトニン）の減少
• ヒトおよび動物における神経毒性、ヒトにおける発がん性
• ヒトや動物の精子の形態や機能への重大な影響
• 妊娠中に携帯電話の放射線にさらされた動物の子供の脳と頭蓋骨の発達への影響

 

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WHOも主流メディアも以前から危険性を認識

2019年、世界保健機関（WHO）は、第一世界の人口の約30％が高レベルの電磁波にさらされ、その有害な影響に屈していると推定している。  そして2020年12月、NBCニュースは、中国とキューバのアメリカ人外交官が経験した謎の神経症状「ハバナ症候群」は、パルス状のマイクロ波エネルギーが原因である公算が高いと報じた。

彼らは知っていた。彼らは常に知っていたのだ。
スティールが書いているとおりだったのだ。
「通信業界やその他の規制機関は、5G技術の展開によってもたらされる放射線の危険性の本当の目的と存在を絶えず否定してきた。彼らは、地元や全国のメディアを通じて明らかに虚偽のプレスリリースを発行したり、私を含む専門家たちの信用を落とそうとする試みに失敗した挙句、法廷で虚偽の陳述をするなどして、積極的に国民を欺いてきたのだ」

 

 

日本のマスコミでは５Gはもちろん、そもそも電磁波問題自体がタブー化されて新聞・テレビでは過去２０年近く「電磁波」という文字列すら出てこないという異常な状況が続いてきた。以下は、１つの例外を扱った記事である。ぜひお読みいただきたい。

５Ｇが　“電磁波問題”　として新聞記事に！ついにタブーを破った東京新聞！