すべての電力を再生可能エネルギーで供給する鍵は「地中」にあり：地熱発電の展望と課題

すべての電力を再生可能エネルギーで供給する鍵は「地中」にあり：地熱発電の展望と課題
想像してほしい。炭素を排出しないエネルギーが足元の地面に隠されているとしたらどうだろう？ しかも、それは曇りの日でも風のない日でも、いつでも使えるものだとしたらどうだろうか──。

実際のところ、想像する必要はない。それは現に存在するからだ。再生可能エネルギーだけで米国が機能し続けるには、地熱エネルギーが鍵になる可能性があることが、これまでの研究で示されてきた。クリーンエネルギーの推進を目指す保守系シンクタンク「ClearPath」が2019年5月に作成した報告書によると、地熱エネルギーで米国の電力の20パーセントを賄えると試算されている。言うなれば、電力の約4分の1を地熱から得ているアイスランドに近い状況だろう。そして実現できるかどうかは現行の規制を緩和できるか、そして石油会社やガス会社が利用するボーリング技術を地熱にも活用できるかにかかっている。

「（地熱は）素晴らしい資源ですが、あまり大事にされていません」と、ClearPathのエネルギー革新プログラム責任者であり、この報告書を作成したスペンサー・ネルソンは言う。

地熱が潜在的にもつ可能性を米国議会が十分に理解すれば、地熱エネルギーを推進するための助成金や規制改革が可決されるだろうと、ネルソンは指摘する。この種の問題は、現在の米国における奇妙な政治情勢下においても、超党派の支持を得られる可能性があるからだ。

忘れられた地熱のポテンシャル
米国における地熱エネルギーの活用は、米西部のカリフォルニア州やネヴァダ州、ユタ州といった数カ所でしか現時点では見られない。いずれも、地下の温泉から得た蒸気を利用して電気タービンを回す技術が採用されているが、電力供給量は合計で米国全体の0.4パーセントにとどまっている。その要因のひとつには、政治家たちが地熱エネルギーの存在を気に留めていないことが挙げられると、ネルソンは言う。

クリーンエネルギー推進のための優遇措置が米国議会で可決されたとき、議員たちは地熱発電にあまり関心を示さなかった。事業者は風力発電や太陽光発電では30パーセントの税額控除が受けられるが、地熱発電の税額控除は10パーセントにすぎない。「この決定は間違いでした」と、ネルソンは指摘する。

過去を振り返れば、油井とガス井に対する環境規制を緩和する法律を05年に通過させたときも、米国議会は地熱を視野に入れていなかった。その結果、地熱エネルギーを得るための掘削に必要となる環境関連の承認プロセスは、石油開発ための掘削よりも大幅に時間がかかるものになっている。


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