日本教育の変遷

1980年代まで

新規採用の人材は一つの組織に長期勤務することを奨励されるが、それは新規採用の人材が組織内で様々な仕事・部署を経験し教育訓練を経てその組織が必要とする専門知識・技能・資質・能力を身に付けていくため、彼らの早期退職・転職は経済的な損失と考えられた。そこで新規学卒者に求められる能力は「一般的能力」（トレーナビリティ：訓練可能性）であり、仕事に必要とされる具体的で専門的な職務遂行能力は、入職後に実際の仕事や組織内教育訓練で身に付けていくことが期待されるため、それらを効率的に熟すことのできる一般的能力が重視された。その能力を測り選抜するため、社会的に一つの制度として定着していた学校の選抜つまり入試難易度による学歴の階層が利用された。

1990年代から

「仕事ができる能力」や「実力」といった基底部の能力、つまり知識・技能の認知的側面だけでなく、態度や動機、自信等の非認知的側面も測るようになった。その学力モデルが次の３観点である。

1.ひとが他者を含む環境との間で言語、テキスト（文章）、情報、知識等をツールとして使う能力

2.多様な他者とよい関係を作り、協力し、争いを解決する能力

3.大きな視野で活動し、自分の人生を計画しそれを実行し、権利やニーズを表明する能力