昨日、道を間違えて入ってしまった建売住宅は全て南向きの片流れの屋根の建物が何棟も並んでいた。しかもその屋根全面が太陽光パネルときている。昨日はお天気も良く、ギラギラと一面のパネルが光っていた。多分蓄電池付きでもあるのだろうが、その光景を見てぞっとした。
なぜなら太陽光パネルの生産のシェアは
2022年の太陽電池メーカーの市場シェアは、中国の通威太陽能（Tongwei Solar）が14％で1位、中国のJAソーラーが2位、中国のアイコ・ソーラー・エナジー（Aiko Solar・愛旭太陽能科技）が3位、中国の隆基緑能科技（Longi）が4位、そして中国の晶科能源（Jinko Solar）が5位となっています。2 また、2020年のメーカー別市場シェアでも中国のLongiが1位、通威太陽能が2位でした。3
日本では、太陽光発電の市場シェアは約9％で、中国、台湾、ドイツ、米国に次いで5位となっています。4 2021年の日本の太陽光発電メーカーのランキングでは、1位はロンジ（LONGi）、2位はジンコソーラー、3位はトリナ・ソーラー、4位はJAソーラー、5位はカナディアンソーラーでした。1
であるのだ。いくら生産しても消費してくれる国あるいは会社がなければ中国の太陽電池メーカーは儲からない。そのターゲットの一つとして、日本のハウスメーカーがあるのではないのだろうか？
中国共産党は周辺各国特に日本に対しては超限戦をしかけてきている。
「超限戦」は、1999年に中国人民解放軍の大佐である喬良と王湘穂によって発表された新しい形態の戦争です。この戦略は、通常の戦闘だけでなく、「情報戦」「心理戦」「思想戦」など、あらゆる手段を駆使して行われる特徴があります。1 つまり、戦時と平時の区別がなく、制約のない戦争として展開されるものです。2 中国は、経済力や技術力を活用した戦いを実践しており、超限戦を遂行しています。3 この戦略は、伝統的な軍事力だけでなく、非軍事的な手段も含めて目的を達成するために用いられています。1
超限戦の方法の一つの「ハニートラップ」は、中国の情報工作において古くから使われている手法です。女性工作員が男性を色仕掛けで籠絡し、機密情報を得るか、弱みを握って揺さぶる策謀を指します。1 この手法は政治家や官僚などを対象にしており、日本でも外交官や自衛隊員が情報漏えいを迫られ、悲劇的な結末に至ることが報じられています。2
なにも、ハニトラの対象になるのは、政治家や官僚だけでなく、財界人も対象となる。ハニトラに引っかかってしまっていると、彼らは結局、会社経営を中国企業の製品を大量購入する方向に舵を切らざるを得ない事になってしまうのではないだろうか？
そもそも、ZEHって言いたいことは分かるが、現在その手段としている太陽光パネルってどうなの？っていうことだ。太陽光パネルは耐用年数がある。2040年頃から太陽光パネル大量廃棄問題が出てくるのである。設置するはいいが大量に設置して、将来安全に処理しきれるのだろうか？処理にかなりの費用も要するという将来の負の遺産になることを懸念している。
- 放置・不法投棄のリスク: 事業者が所有する土地でおこなわれている太陽光発電設備が終了しても、廃棄処理を行わずにパネルが放置される可能性があります。また、廃棄の費用を捻出できない場合、他の土地に不法投棄される懸念もあります。
- 有害物質の流出・拡散: 太陽光パネルには鉛、セレン、カドミウムなどの有害物質が含まれています。適切な処分が行われていないケースも見られます。
- 最終処分場のひっ迫: 同時期に設置された太陽光パネルは、一斉に廃棄されるため、最終処分場がひっ迫する懸念があります。
しかも、懸念事項はまだある。中国のSHEINとかtemuとか激安通販サイトって、あんなに安く物を売ることができるのは、人件費がほぼ0だからなのだ。つまり、漢民族を中心とする人々がウイグルなどにどんどん入植し、元々かの地に住んでいたウイグル人を逆に中国各地の遠い地方の工場に奴隷労働者として強制的に派遣している。ウイグル人の土地だったところを取り上げ文化を破壊し、元々住んで居たウイグル人は中国各地に家族と引き離して奴隷労働者としてバラバラにされているという東トルキスタンの悲劇の結果が安い中国製品の実態だ。そのようにして作られている太陽光パネルを利用して光熱費を下げるってどうなの？って事である。
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