［現代日本史］ 縁故同族 政教一体 貧乏仏お講 知性がサルにまで退行した３世代 日米欧協調破滅 世界大恐慌
※ 巨大破綻 バラマキ無駄遣い政権 日本版官製インフレ 経済破綻 日銀券デノミ
※ 日米欧ムカデ競走式崩壊（ Ending Stage ）執行中 - 氷下火山噴火「 功徳無縁死 」
【ヒトのような者 嫌者ジョージィ】：
何事も、原因と過程によって 結果が定まる。
嫌者が人生で得した原因は、勉強が好きではなかった事だろう。
小学校１年の３回の「通知票」を見て、
『そうか勉強しない奴が（５段階評価の）３で、それ以下は入院がちで学校に来られない子だ』
と悟りきった事による。
小中高の全期間、宿題提出日は「忘れました」で通した。
毎年新学期には、全教科分の新しい大学ノートを準備したが、１年間で各数頁しか書いてない。
嫌者は生まれつきの「教わることに興味のない子」だったようだ。
そのツケは毎回毎回試験の時に苦しんだ。
一夜漬けで暗記をしても 試験内容にはカスリもせず、
公式と解はその場で試験時間内に、独自に考え出さねばならなかった。
こんな事を小学校で６年間続ければ、
中学以降の苦手科目は 社会や英語等の暗記科目で、
得意科目は 自然科学・理科と数学の理系が学年で上位１～３位になった。
人口の少ない地方都市や過疎地で 自然や農家の家畜相手に遊びまくったせいだ。
そうして、嫌者が中学１年の初秋頃、「未来計算」技術を獲得できた。
その「未来計算」を自己利益に用い続けた結果、
嫌者が１０代最後の時、嫌者の傲慢は最高潮に達した。
その時、
嫌者より遥かにチカラのある 師匠 によって嫌者の傲慢が戒められ、
嫌者は、師匠の弟子 に加えてもらった。
だから嫌者が中学１年の時から今日に至るまで、
計算の要素である 社会の変化と 人々のココロの遷移 を見続けて、
実社会にも深く関わってきた。
【Ｇ７西側衆＋南衆国】
今回のサミットヒロシマは、何の話題性も高揚感もなかった。
岸田内閣は、
バイデンから押しつけられた ウクライナへの軍事支援、
際限なく膨らみ続ける 軍事支援金を どう捻出するのか？
債務上限引上げ案が米国議会を通過した後、
バイデンはさらに台湾を踏み台にして 対中国戦争を開始する。
ウクライナ戦争と 対中国戦争の戦費も 日本が拠出するハメになる。
日本の拠出金が、
ロシアと中国と北朝鮮とイラン等の国民を殺戮するのだ、
日本が攻撃されても 日本が反撃する正当性は 何も無い。
そもそも米国に代わり、拠出する戦費が巨額すぎて、
自衛隊と海上保安庁の予算・費用も捻出できない。
勝機、勝運にある者は 確固たる自信と余裕の笑顔に満ちているが、
今回、
岸田もバイデンもゼレンスキーも、
ロシアと戦争を続ける西側首脳とＥＵ委員長、国連グテーレスの
誰も皆が 貧相なシケた面(ツラ)で映像を遺している。
【日銀券デノミ計画】★★★
日本国の借金は 1,270兆4,990億円(2023年3月末時点)。
１年間の増加額は 29兆1,916億円。
日銀前総裁の黒田は、米国学生たちの質問に対し、
景気が浮揚しなかった理由を
「国民は給料が上がると思っていなかった」と答え、
日銀新総裁は、
物価を上げて官製インフレを起こした後、
物価高対策として、
大企業社員と公務員の給与を上げる。
そしてまた、
物価を上げてインフレを加増すれば、
さらに社員・公務員の給与が上がる。
この負のサイクルを「景気の好循環」だと考えている。
政府・日銀は世間知らずの大バカ。
物事には必ず 原因と過程を経て結果 がある。
格差政治を行った小泉政権の時でも、
愚かすぎる アベノミクス３本の矢 政策の時も
嫌者の過去記事でも解説したが、
借金を繰返して、ムダに散財しても景気が改善しない事実は
超巨額な日本国の借金額で証明されているではないか。
中小企業や自営業・個人事業主に 自身や社員の給与を上げる余裕はなく、
倒産や閉店・廃業等の選択枝しかない。
自転車操業に陥り倒産する原因は、預貯金・現金等の流動資産 を確保・保有出来ない事による。
日本のバブル崩壊後、
都市部の半額で暮らせる地方が財政破綻したのは、
税収を原資とする公務員給与を都市部大企業並みに上げた為だ。
２０数年間、国内給与が上がらなかったのは、
格差政策で政治的貧困層が拡大・固定化し、不況状態 が改善しなかった為だ。
小泉政権の挑戦が プチバブルで終了したのは 中間層から資産を奪い 格差貧困層を乱造した結果だ。
対して、
日本が長期の好景気を経験したのは、６０年代当時の嫌者ら子供達を含め、貧しい国民の全員が 預貯金できる余裕が有ったから。
日本の７０年代、地方の安月給公務員の嫌者の家も、
いまにも崩れそうなボロ長屋に暮らす住人達でさえ、皆が １万円以上のタンス預金を保有していた。
日本国民全員が 散財して遊ぶことより、働くことを普通に感じて、金を賢く蓄えていた。
日本が不況期に入った１９９１年以降の１０数年間、庶民経済が不足なく維持出来たのは、庶民が８０年代まで貯えた 保険・預貯金 の金融資産を 給与半年分以上保有していたからだ。
庶民・貧困層が 国内で資金をまんべんなく回し、国家の景気を左右する。
２０００年代初頭、西側がユダヤ人と共に進めた格差政治。
政策的貧困層から資産を奪い取り、実績(実力)無き新中間層や、５％の富裕層に移したところで 日本景気は良くならない。
世界の何処かで バブル国が誕生しても、他の国が影響されてバブルラッシュが起こらない理由と同じだと知れ。
・・・・
記録する。
関連記事
*'23.05/21 現代日本史：Ｇ７ヒロシマと終末経済 ・・・・・・・ 本記事(新規/追補)
*'23.05/17 真性ハルマゲドンとウクライナ戦争（暗黒世界）
*'23.05/02 真性ハルマゲドンとウクライナ戦争（焼き払い）
*'23.04/02 聖書から見る現代（61） ・・・ 見捨てる勇気
*'23.02/26 真性ハルマゲドンとウクライナ戦争（正邪逆転）
*'23.02/04 聖書から見る現代（60） ・・・ 西側虐殺の公式
※ 巨大破綻 バラマキ無駄遣い政権 日本版官製インフレ 経済破綻 日銀券デノミ
※ 日米欧ムカデ競走式崩壊（ Ending Stage ）執行中 - 氷下火山噴火「 功徳無縁死 」
【ヒトのような者 嫌者ジョージィ】：
何事も、原因と過程によって 結果が定まる。
嫌者が人生で得した原因は、勉強が好きではなかった事だろう。
小学校１年の３回の「通知票」を見て、
『そうか勉強しない奴が（５段階評価の）３で、それ以下は入院がちで学校に来られない子だ』
と悟りきった事による。
小中高の全期間、宿題提出日は「忘れました」で通した。
毎年新学期には、全教科分の新しい大学ノートを準備したが、１年間で各数頁しか書いてない。
嫌者は生まれつきの「教わることに興味のない子」だったようだ。
そのツケは毎回毎回試験の時に苦しんだ。
一夜漬けで暗記をしても 試験内容にはカスリもせず、
公式と解はその場で試験時間内に、独自に考え出さねばならなかった。
こんな事を小学校で６年間続ければ、
中学以降の苦手科目は 社会や英語等の暗記科目で、
得意科目は 自然科学・理科と数学の理系が学年で上位１～３位になった。
人口の少ない地方都市や過疎地で 自然や農家の家畜相手に遊びまくったせいだ。
そうして、嫌者が中学１年の初秋頃、「未来計算」技術を獲得できた。
その「未来計算」を自己利益に用い続けた結果、
嫌者が１０代最後の時、嫌者の傲慢は最高潮に達した。
その時、
嫌者より遥かにチカラのある 師匠 によって嫌者の傲慢が戒められ、
嫌者は、師匠の弟子 に加えてもらった。
だから嫌者が中学１年の時から今日に至るまで、
計算の要素である 社会の変化と 人々のココロの遷移 を見続けて、
実社会にも深く関わってきた。
【Ｇ７西側衆＋南衆国】
今回のサミットヒロシマは、何の話題性も高揚感もなかった。
岸田内閣は、
バイデンから押しつけられた ウクライナへの軍事支援、
際限なく膨らみ続ける 軍事支援金を どう捻出するのか？
債務上限引上げ案が米国議会を通過した後、
バイデンはさらに台湾を踏み台にして 対中国戦争を開始する。
ウクライナ戦争と 対中国戦争の戦費も 日本が拠出するハメになる。
日本の拠出金が、
ロシアと中国と北朝鮮とイラン等の国民を殺戮するのだ、
日本が攻撃されても 日本が反撃する正当性は 何も無い。
そもそも米国に代わり、拠出する戦費が巨額すぎて、
自衛隊と海上保安庁の予算・費用も捻出できない。
勝機、勝運にある者は 確固たる自信と余裕の笑顔に満ちているが、
今回、
岸田もバイデンもゼレンスキーも、
ロシアと戦争を続ける西側首脳とＥＵ委員長、国連グテーレスの
誰も皆が 貧相なシケた面(ツラ)で映像を遺している。
【日銀券デノミ計画】★★★
日本国の借金は 1,270兆4,990億円(2023年3月末時点)。
１年間の増加額は 29兆1,916億円。
日銀前総裁の黒田は、米国学生たちの質問に対し、
景気が浮揚しなかった理由を
「国民は給料が上がると思っていなかった」と答え、
日銀新総裁は、
物価を上げて官製インフレを起こした後、
物価高対策として、
大企業社員と公務員の給与を上げる。
そしてまた、
物価を上げてインフレを加増すれば、
さらに社員・公務員の給与が上がる。
この負のサイクルを「景気の好循環」だと考えている。
政府・日銀は世間知らずの大バカ。
物事には必ず 原因と過程を経て結果 がある。
格差政治を行った小泉政権の時でも、
愚かすぎる アベノミクス３本の矢 政策の時も
嫌者の過去記事でも解説したが、
借金を繰返して、ムダに散財しても景気が改善しない事実は
超巨額な日本国の借金額で証明されているではないか。
中小企業や自営業・個人事業主に 自身や社員の給与を上げる余裕はなく、
倒産や閉店・廃業等の選択枝しかない。
自転車操業に陥り倒産する原因は、預貯金・現金等の流動資産 を確保・保有出来ない事による。
日本のバブル崩壊後、
都市部の半額で暮らせる地方が財政破綻したのは、
税収を原資とする公務員給与を都市部大企業並みに上げた為だ。
２０数年間、国内給与が上がらなかったのは、
格差政策で政治的貧困層が拡大・固定化し、不況状態 が改善しなかった為だ。
小泉政権の挑戦が プチバブルで終了したのは 中間層から資産を奪い 格差貧困層を乱造した結果だ。
対して、
日本が長期の好景気を経験したのは、６０年代当時の嫌者ら子供達を含め、貧しい国民の全員が 預貯金できる余裕が有ったから。
日本の７０年代、地方の安月給公務員の嫌者の家も、
いまにも崩れそうなボロ長屋に暮らす住人達でさえ、皆が １万円以上のタンス預金を保有していた。
日本国民全員が 散財して遊ぶことより、働くことを普通に感じて、金を賢く蓄えていた。
日本が不況期に入った１９９１年以降の１０数年間、庶民経済が不足なく維持出来たのは、庶民が８０年代まで貯えた 保険・預貯金 の金融資産を 給与半年分以上保有していたからだ。
庶民・貧困層が 国内で資金をまんべんなく回し、国家の景気を左右する。
２０００年代初頭、西側がユダヤ人と共に進めた格差政治。
政策的貧困層から資産を奪い取り、実績(実力)無き新中間層や、５％の富裕層に移したところで 日本景気は良くならない。
世界の何処かで バブル国が誕生しても、他の国が影響されてバブルラッシュが起こらない理由と同じだと知れ。
・・・・
記録する。
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*'23.05/17 真性ハルマゲドンとウクライナ戦争（暗黒世界）
*'23.05/02 真性ハルマゲドンとウクライナ戦争（焼き払い）
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*'23.02/26 真性ハルマゲドンとウクライナ戦争（正邪逆転）
*'23.02/04 聖書から見る現代（60） ・・・ 西側虐殺の公式
