驚いた脱原発時の試算

最近、いろいろと脱原発派の言い分がどんなものか見ております。

そして、脱原発して太陽光発電の増大容量をみても、

だいたいが、発電設備容量です。

発電設備容量というのは、前にも書きましたが、

発電できる最大能力のことで、太陽光では、一番いい時期で一番いい角度で太陽光が

当たっているという条件付きでの場合に発電できる量です。(笑)

そして、最近みた驚いたブログ記事では、太陽光パネルを日本の総電力量の３割にしても、

そんなに、電力料金は上がらないという試算があったのでのぞいてみました。

のぞいてみて驚いたことには、２０３０年ころには、人口の１割が減るからその分削除。

また、自家発電分を削除ということで書いておりました。

人口の１割ということですから、今の日本の人口１億２千万として、

約１２００万人分はいらないということです。

さらに、自家発電分を削除には、さらに驚きました。

自家発電が必要なところというのは、おもに、産業用か医療用です。

これは、こんご産業の発展はせずに、おまけに重病人は死ねということと同じです。

さらに言えば、ここ数年で熱射病で死ぬ老人や子供がでれば、それは、放置ということになります。

まあ、こういう人は自分では文化生活(電気を使う)はせず、重病になったら、病院にいかなくて自分で死んでくれるんでしょうね。

その割には、パソコン(電気をつかって)つかって、こういう恐ろしい計算してるというのはどういうことでしょうか。

非常に矛盾を感じます。

こういう人は、自分が重病人になったら真っ先に病院に駆け込みそうです。(爆笑)

そして、ふと気がついたのですが、もしこれが人口抑制策につながったら大変であるということです。

つまり、太陽光の発電能力にしたがって、人口が決まってしまうという恐ろしい結論にもなりかねません。

たとえば、１００万ＫＷ発電可能な太陽光発電所があるとします。

そこの発電所の能力は、当然１００万ｋＷしかないのですから、もし、人口が増加して、

発電能力を超えてしまった場合どうなるか。

という問題です。

人口が増えれば当然エネルギー量も増えてきますから、普通ならば、発電所を増設します。

しかし、発電所をそれ以上設置しないあるいは、できないとなれば、どうなるかといえば、

増えた人口をほかのところへ移動させるか、もしくは、人口の抑制するしかありません。

人口の抑制と言えば聞こえはいいですが、はっきり言えば江戸時代や日本が貧しいときやった、

間引きのことです。