マスコミのトランプ叩きが米大統領選の行方を決めた
http://www.msn.com/ja-jp/ 2016-11-11
トランプ大統領誕生に世界中が驚いているが、メディア戦術の側面から見れば、むしろこの結果は妥当だ。米マスコミがヒラリー氏擁護をすればするほど、トランプ氏の支持者が増えたカラクリを解説する。（ノンフィクションライター 窪田順生）
メディア戦術に焦点を当てれば「トランプ勝利」は妥当
半年前は口にするだけで鼻で笑われた「トランプ大統領」が、現実のものとなった。日米のマスコミは「番狂わせ」などと驚いているが、個人的には、この結果にそれほど驚きはない。むしろ、これまでの両候補の戦いを見ていれば、「順当」だったかなという気さえしている。
「終わってからなら誰だってそんなの言えるだろ」という声が聞こえてきそうだが、筆者はトランプ氏がまだ「泡沫候補」とバカにされていた今年1月9日、『単なる「言いたい放題」ではない！トランプ氏の老獪なメディア戦術』という記事を寄稿し、あの「暴言」の裏には、既存の政治家ではとても太刀打ちできない高度なブランディング戦略があると指摘した。また、その直後にはＴＢＳの某情報番組から、「誰もトランプを褒めてくれる人がいないので」とインタビューの依頼があったため、「トランプ大統領」の可能性を示唆するコメントも提供した。
ちなみに、オンエア後は、「恥をかくから、ああいうことは言わない方がいい」という忠告のほか、「差別主義者を擁護するな」というクレームも多く頂戴した。なので、今回も誤解なきように断っておくと、筆者はトランプ氏の人間性や政治信条をもってして「順当」だと言っているわけではない。大統領選というメディアを介した「イメージ」の戦いで、クリントン氏を終始圧倒していた、ということを申し上げているのだ。では、トランプ氏の「メディア戦術」の、いったいどこが勝利に結びついたのか。結論から先に言ってしまうと、今回の勝因は、大統領選を「史上最低の戦い」という次元にまで落としめたことに尽きる、と考えている。
政治経験ゼロだから誹謗中傷合戦に持ち込んだ
ご存じのように、今回の選挙戦では、本題であるはずの政策や外交というテーマでの論争より、互いに過去のスキャンダルや失言等を攻撃し合う場面が多く見られたことで、「史上最低の戦い」とマスコミから酷評された。これを受けて、多くのアメリカ国民からも「もうウンザリだ」と呆れる声が上がっていた。
ただ、冷静に考えてみると、実はこの「史上最低の戦い」という状況は、トランプ氏が自らの情勢を有利にするため意図的に作り出した可能性が高い。「政治経験ゼロ」の大統領候補がどんなに実現可能性の高い政策を語ったところで、しょせん「絵に描いた餅」である。レベルの高い政策論争になればなるほど、クリントン氏の実務経験が際立ち、トランプ氏の素人感が強調され、支持者離れを招く恐れもある。トランプ陣営としては絶対に避けたいシナリオだ。
その逆に、相手のスキャンダルや古傷をこきおろす誹謗中傷合戦になれば、トランプ氏は俄然有利になる。いやいや、暴言・失言のオンパレードで、セックステープ、脱税などスキャンダルだらけで不利になるだろ、と思うかもしれないが、一部で報道されているようにクリントン氏のスキャンダルは汚職がらみ。トランプ氏より遥かにヘビーな内容なのだ。
トランプ氏当選を早くから「予言」していたジャーナリストの木村太郎氏が、フジテレビの選挙特番で「ヒラリーの腐敗はひどい」と語気を荒げておられたように、クリントン氏は国務長官時代の機密漏洩問題だけではなく、夫と立ち上げた「クリントン財団」を舞台にした金銭スキャンダル、利益相反が問題になっている。トランプ氏のケースはしょせん「実業家の醜聞」だが、こちらは「権力者の腐敗」。どちらに有権者の怒りが向くかは明らかだ。
政策論争は「どちらが上か」という戦いなので、トランプ氏にほぼ勝ち目はない。しかし、誹謗中傷合戦というのは「どちらが下か」という戦いなので政治の素人にも「勝機」が生まれる。そう考えると、トランプ氏が執拗にクリントン氏のメール問題を攻撃していたのも合点がいく。もちろん、相手に切り込めば、こちらも「返り血」を浴びる。それがセックステープなどのスキャンダルだったがわけだが、そのリスクをさっ引いても、トランプ氏には有り余るメリットがある。「権力者の腐敗」を執拗に叩き続ける姿というのは、支持拡大の大きな原動力となりえるからだ。
トランプ氏の支持者の多くは、現政権や、既得権益をもつ「クリントン財団」のようなものに対して激しい嫌悪、怒りを感じている。そういう人々が求めるのは、オバマ大統領やクリントン氏のような美辞麗句的な政策や理念ではなく、現体制の崩壊、腐敗した権力者の転落である。この方針をブレることなく打ち出し続ければ、多少の浮き沈みはあってもコアな支持層が離れることはない。その戦略を象徴するようなシーンが、テレビ討論会第2回の中にある。
《トランプ氏は、「もし選挙に勝ったなら、司法長官にあなたの状況について調べる特別検察官を指名するよう指示する」と述べた。クリントン氏が「ドナルド・トランプのような気質の人物が我々の国の法律を仕切っていないのはとても良かった」と応じると、トランプ氏はクリントン氏の発言を遮るようにして、「もしそうだったらあなたは監獄に入っている」と述べ、一部の聴衆から拍手と歓声が上がった。》（2016年10月10日 BBC NEWS JAPAN）
ＳＮＳの注目度では最初からトランプ氏が勝っていた
クリントン氏への糾弾姿勢が支持拡大につながったのは、ＳＮＳからも明らかだ。Twitterのフォロワーがトランプ氏の方が遥かに多いというのはかねてから指摘されていたが、フィンランドの調査会社・ezyinsightsによると、Facebook上のエンゲージ数でも当初よりクリントン氏を圧倒していたという。
そのＳＮＳのなかでも最も多くの「いいね！」を獲得した「画像」が、陰影のあるハードボイルド風のトランプ氏の写真に、《she would be in jail》という文言を添えたものだった。これこそがトランプ氏支持者の多くが、「既存政治家の不正追及」を求めている証左と言えよう。一方、クリントン氏のFacebookで最も人気があった画像は、爽やかに微笑むクリントン氏に「I'm with her.」というメッセージが添えられたものだった。このように、クリントン氏が「クリーンな政治家」イメージを押し出せば押し出すほど、トランプ氏側の《she would be in jail》というメッセージの「価値」が上がっていく、というのは説明の必要がないだろう。
つまりトランプ氏は、クリントン氏との政策論争を誹謗中傷合戦のレベルに引きずり落とすことで、政治経験ゼロという自らの弱点をカバーしつつ、支持拡大へ結びつけるという離れワザをやってのけたのだ。ポピュリズムだなどという批判もあろうが、これが選挙の現実でもある。さらに、トランプ氏が幸運だったのは、このようなメディア戦略をさらに加速させるような心強い「援軍」があらわれたことだろう。「クリントン・ニュース・ネットワーク」だ。
なにそれ？という人もいるかもしれないので説明をすると、あまりにもクリントン氏に肩入れをした「偏向報道」を行うＣＮＮを保守系ニュースサイトが揶揄した言葉で、トランプ氏自身も気に入ったようで、演説のなかで用いている。たとえば、ニューヨーク・マンハッタンで爆発事件が起きた時、ＣＮＮはトランプ氏が「ニューヨークで爆弾が爆発したと聞いた」と発言したことを受けて、詳細がわからないうちに「爆弾」と決めつけたのが軽率で、大統領には向かないと批判した。が、実は他のテレビ番組ではクリントン氏も「爆弾事件」と言っていたのだ。
こういう経緯からおわかりのように、日本のネットで「朝日新聞」などが叩かれる文脈でつかわれる「マスゴミ」みたいなものだと思ってもらっていい。
トランプ氏の揚げ足をとるマスコミの偏向報道に嫌気
「クリントン氏びいきのマスコミが、なぜトランプ氏の援軍に？」と首をかしげる人も多いだろうが、実は彼らがトランプ批判に張り切れば張り切るほど、トランプ氏に支持が集まっていく、というなんとも皮肉な現象が起きていた可能性が高いのだ。
今年9月、世論調査会社ギャラップが全米で18歳以上の1200人を対象にマスコミの信頼度について聞き取り調査をおこなったところ、マスコミの報道が「正確で公平」と答えたのはわずか32％だった。これは44年前から調査をしているなかで、最も低い水準だという。なぜここにきて「メディア不信」が進行したのかということについて、ギャラップは保守系の人々が「マスコミがトランプ候補の揚げ足取りばかりしている」ことに不満を抱いているからだとみている。
妥当な分析だが、個人的にはそれに加えて、トランプ氏に対する悪質とも言える「印象操作」が次々と露呈してしまったことも大きいと思っている。
冒頭でも触れたが、トランプ氏は当初から共和党候補のなかでダントツに人気があったにもかかわらず、マスコミは「泡沫候補」とコケにしていた。さしたる根拠もないのに、支持者は「白人の低所得者層」とレッテルも貼られた。また、ワシントンのインテリらに、「予備選では奇抜な発言で注目を集めるが、すぐに飽きられる」なんて言わせ、それを喜々として掲載していた。
だが、ご存じのように現実は違う。マスコミの予想に反し、トランプ氏は共和党候補として指名を獲得。人気も衰えなかった。このように無理筋の「印象操作」が1年以上も行われ続ければ、「オオカミ少年」ではないが、「ああ、マスコミなんてまったくアテにならないな」という不信感が一気に広まる。それはなにも保守系の人々だけに限らず、無党派層にも及んだはずだ。
そうなると、「クリントン・ニュース・ネットワーク」がボディブローのように効いてくる。クリントン氏とトランプ氏の間で揺れる無党派層からすれば、あれだけ偏向報道をやってきた上に、まだクリントン氏を持ち上げるのかと辟易する。さらにいえば、肩入れしているクリントン氏もメール問題等で「ウソつきヒラリー」呼ばわりされている人物。つまり、信用のない人（＝ＣＮＮに代表されるマスコミ）が、「ウソつき」と後ろ指を指される人（＝ヒラリー）を必死に応援をするという、いかがわしさ満点の構図ができあがってしまうのだ。
「トランプの方がマシ」マスコミの偏向報道が裏目に
こうなると、無党派層の心は一気にクリントン氏から離れる。積極的にトランプ氏がいいというわけではないが、「まだマシか」という消極的な支持になってしまうのだ。事実、「週刊新潮」（11月10日号）の大統領選特集によると、ハーバード大のインテリ学生がこんな言葉を述べている。
「ヒラリーは信用できない。トランプの方がまだ信用できるよ」
この「信用できない」に一役も二役も買ったのが、実は「クリントン・ニュース・ネットワーク」をはじめとする、クリントンびいきのマスコミだったというわけだ。大統領選を受けてアメリカの新聞各紙は、「誰もこうなるとは言わなかった」なんて見出しをつけて、トランプ氏の勝利が予測不能だったと頭を抱えている。それは無理もない。彼らは彼らなり詳細な世論調査を行ったのだが、自分たちの「報道」の影響を見誤っている。最後の追い上げで、マスコミ各社はトランプ批判を痛烈に展開した。「ニューヨークタイムズ」などは、トランプ氏を「頭が空っぽ」などと評し、中立公平云々以前に、冷静さを欠いた「悪口」まで書いた。
マスコミは、それらがすべてトランプ氏にとってマイナスになった、と信じて疑わなかったが、実はまったくその逆で、彼らが口汚く罵れば罵るほど、メディア不信を加速させ、ひいてはクリントン不信を助長させていた可能性が高い。そのような意味では、トランプ大統領を誕生させた最大の功労者は、「クリントン・ニュース・ネットワーク」をはじめとする「偏向メディア」といえるのだ。おそらく、トランプ氏はこの動向を見極めたうえで、誹謗中傷合戦を行っていたはずだ。若い頃からメディアに追いかけまわされ、人気テレビ番組のホストも務めていた彼は、メディア戦略を熟知している。それをうかがわせる言葉が、自伝のなかにある。
「人と違ったり、少々出しゃばったり、大胆なことや物議をかもすようなことをすれば、マスコミがとりあげてくれるということだ」（トランプ自伝）
これを実践したのが、指名争いの序盤にみせた「暴言」であることは説明の必要もないだろう。おそらく「トランプ大統領」は、史上最もメディア操作に長けた大統領になる。その時、この異形の権力者の「暴走」をマスコミが止められるのかは、正直怪しい。これまでのオールドメディアが得意としていた伝統的なネガティブキャンペーンや、評論家を用いた印象操作が通用しないからだ。
まずは史上最低まで落ち込んだ信頼をどう取り戻すのか。アメリカのマスコミの反撃に注目したい。
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