考えたくないから遠ざけたい話題・・現実に身近に起こった時に、慌てふためく・・・
人間という「肉体」は、ガタが来て、いずれ滅びていくものなのだ・・と
受け止めて、考えておくことは「ぶれない人生」を歩むためにも必要か・・(；´∇｀：)
SNS情報より
――『特筆すべきは、英国では、終末期医療の質の向上を目的に、官民が一緒になって、社会の中で死について語り合える雰囲気を作り出そうとしている点である。
質の高い終末期医療を提供していくには、まずは人々が自ら望む終末期医療を適切に考えられるように、準備が必要になる。
デス・カフェは、その一つの手段となっている。』――
ほう。
かつてスピリチュアリズムの発祥地であった英国が、今は終末期医療の最先端か。
やはり英国には、「この世とあの世」の境目みたいな雰囲気があるなあ。
「デス・カフェ」で終末期医療を考える
みずほ情報総研のコラムより 2016.06.10 http://www.joint-kaigo.com/article/pg177.html
「デス・カフェ」で終末期医療を考える
「どこで死を迎えたいか」「良い死を迎えるために、何をしたらよいか」「死後、遺された人に自分のことをどのように思い出してほしいのか」――これまでタブーとされてきた死について、自由に語り合う「デス・カフェ」が、欧米で広がっている。2011年にロンドンで始まって以来、31か国で開催され、数千人の人々が死について語り合ったという。
デス・カフェの主催者は、非営利団体など様々だ。参加費は原則無料。カフェなどの一角を借りて、紅茶を飲み、クッキーを食べながら、見知らぬ人と死について語り合う。参加者主導で展開され、結論を出すわけではない。その目的は、死についての認識を高め、限りある人生を最大限豊かにすることにある。
特筆すべきは、英国では、終末期医療の質の向上を目的に、官民が一緒になって、社会の中で死について語り合える雰囲気を作り出そうとしている点である(1)。質の高い終末期医療を提供していくには、まずは人々が自ら望む終末期医療を適切に考えられるように、準備が必要になる。デス・カフェは、その一つの手段となっている。
そして、各自が望む終末期医療を実現するには、その意思を医療・介護を担う専門職と共有することが求められる。そこで、英国政府は「電子緩和ケア・コーディネーション・システム(Electronic Pallative care co-ordination system: EPaCCS)」の導入を始めた。これは、終末期を過ごしたいと考える場所、終末期の治療を拒む意思の有無、心肺停止の蘇生救急措置に対する意向、などを診断情報とともに予め記録する仕組みだ。なお、同システムへの登録や情報共有にあたっては、本人の同意が必要となる。
ここでは、ある高齢者が、医療・介護職と情報を共有して自らが望む終末期を実現した事例をみていこう。肺がんを患う一人の高齢者は、退院後、残された日々を自宅で過ごすことを決意した。家庭医（General Practitioner：GP）によって、彼の診断情報や終末期の希望などがEPaCCSに加えられた。一方、在宅介護に向けて、痛みを緩和する薬剤が与えられ、その説明もなされた。また、医療・介護チームが連携をして、月1回ケア・カンファレンスが開かれた。
やがて、最期の時がきた。担当したスタッフは、EPaCCSで本人の意向を確認し、救急車を呼ぶことなく、GPや訪問看護師に連絡を取った。専門チームの協働によって、本人の希望通りに穏やかに自宅で亡くなったという。
EPaCCSによる情報共有の効果は大きく、EPaCCSが導入された地域では、終末期を迎えた人の8割が希望する場所で亡くなったという。課題としては、EPaCCSが導入されていない地域が多いことが指摘されている(2)。また、自宅では痛みの緩和ケアが不十分との声も強い(3)。
翻って日本を考えると、エンディング・ノートが関心を高めているが、どのような終末期医療を望むかについて、人々が互いに考えを深め合う機会が少ない。デス・カフェのような場を設けて、エンディング・ノートを皆で語り合いながら作成していくような機会があってもよいかもしれない。
また、終末期医療に関して本人の意思を明確にしても、医療・介護の専門職と情報共有しなくては、その実現は難しい。日本の75歳以上高齢者は、2010年から2030年にかけて61%（859万人）も増加することが予想されている。しかも、身寄りのない高齢者が増えていくので、終末期をどのように送るのか、意思表示を共有する仕組みも考えていく必要があるだろう。
(1) 緩和ケアや終末期ケアなどに関わるチャリティ「全国緩和ケアカウンシル」は、保健省の支援を受けて、2009年に「死について考える連合(Dying Matters Coalition)」を設立した。この団体の目的は、全ての人々に質の高い終末期医療を届けるとともに、死や終末期に対する社会の雰囲気を変えていくことにある(Dying Matters HP, End of Life Care Strategy, last accessed on 6th June 2016、及び田中美穂「死について話し合おう 英国のDying Matters」『apital』朝日新聞デジタル、2015年11月23日参照)
(2) The Choice in End of Life Care Programme Board(2015), What's important to me. A Review of Choice in End of Life Care, p.26.
(3) 自宅の場合、痛みの緩和ケアが不十分だったという意見が53%にのぼり、病院の25%、ホスピスの13%に比べて極めて高い。終末期を送る場所として自宅希望は多いが、緩和ケアが課題となっている(NHS England(2014), Actions for End of Life Care: 2014-16, p.8)。
藤森 克彦
1992年みずほ情報総研に入社。96年から2000年までロンドン事務所研究員。04年より現職。主著に『単身急増社会の衝撃』（2010年）、『構造改革ブレア流』（2002年）など。専門は社会保障政策、雇用政策。
※ この記事は、2016年6月7日のみずほ情報総研のコラムより転載
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>(3) 自宅の場合、痛みの緩和ケアが不十分だったという意見が53%にのぼり、病院の25%、ホスピスの13%に比べて極めて高い。終末期を送る場所として自宅希望は多いが、緩和ケアが課題となっている
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が・・・病院の緩和ケア病棟が高額。。
在宅療養については、現在の病気に対処してくれるかどうか、など、
地域にある診療所を調べておいた方がいいようです。
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