「南京大虐殺」の嘘を暴き、日本の誇りを取り戻す
[HRPニュースファイル1044]より
南京市民に食糧等を配る日本兵たち。（イギリス系新聞
「ノース・チャイナ・デイリー・ニュース」1937.12.24付 南京占領の11日後）
画像 http://hosyusokuhou.jp/archives/34972823.html
http://hrp-newsfile.jp/2014/1537/
文／徳島県本部副代表 小松由佳氏
◆日本政府の“精神面での問題”
日本時間25日、Ｗ杯日本代表はコロンビアに敗戦し、グループリーグ敗退が決定しました。
とても残念ですが、日本中の期待を背負って戦ったチームに、拍手を送りたいと思います。
敗因は様々にあるでしょうが、ザッケローニ監督は、「もし何かを変える必要があったとしたら、
戦術面ではなく、精神面を変えるべきだった」と述べました。
サッカーにおいても、まず精神面の強化が求められているわけですが、これは国家にも言えることです。
24日、安全保障法制整備に関する与党協議会は、集団的自衛権の行使容認に向けた
新３要件の修正案を提示しましたが、公明党への配慮から、原案に比べ厳しい要件と
なりました。特に、集団安全保障への自衛隊参加は、閣議決定に明記されないことが確認されました。
安倍首相も同日、「武力行使を目的として、イラク戦争や湾岸戦争での戦闘に参加するようなことは、
これからも決してない」と述べました。侵略目的の武力行使は許されませんが、集団安全保障への
参加を制限するのは、積極的平和主義との整合性からも疑問が残ります。
◆「南京大虐殺」の嘘を暴く
この背景にあるのは、やはり“精神面の問題”、つまり誤った歴史認識だと言えます。
21日、山口市内で講演した河野洋平元官房長官は、河野談話に関する検証報告書について、
「すべて正しい」、「現政権は村山談話も河野談話も継承すると認めている」などと述べました。
「従軍慰安婦」と共に問題となっている「南京大虐殺」についても、政府は、
「日本軍の南京入城後、非戦闘員の殺害や略奪行為等があったことは否定できない」とし、
従来の謝罪を繰り返してきました。
（参照：外務省ＨＰhttp://www.mofa.go.jp/mofaj/area/taisen/qa/08.html）
しかし、先日、幸福の科学グループの大川隆法総裁は、『天に誓って「南京大虐殺」はあったのか』を
発刊し、『ザ・レイプ・オブ・南京』の著者であるアイリス・チャンの霊言により、「南京大虐殺」が
虚偽であったことを明らかにしました
（参照：ザ・リバティWeb記事http://the-liberty.com/article.php?item_id=7989）。
この件については、過去にも様々な識者が、嘘を暴く努力を重ねてきました。
大川総裁は、霊言収録のきっかけの一つに、渡部昇一氏が夢枕に立ったことを挙げましたが、
同氏も様々な点で、問題を指摘してきました。
（以下、『日本史から見た日本人 昭和篇（下）』祥伝社2011年、『決定版・日本史』育鵬社2011年、
『渡部昇一の昭和史』ワック2003年を参照。）
◆正当な戦闘行為をした日本軍
渡部氏によれば、首都防衛戦は一般市民を巻き添えにし、都市機能も麻痺させるため、優れた
指揮官はこれを回避します。日本軍も南京包囲後、国民政府軍に対し投降を勧告しましたが、
蒋介石は拒否し、市民を置き去りにして逃げた上に、南京死守を命じました。
そこで、日本軍の松井石根司令官は、全軍に対し、「日本軍が外国の首都に入城するのは史上
初めてのことであるから、後世の模範となるような行動をするべし」と訓令を出し、南京を攻略しました。
他にも、「外国の外交機関に接近してはいけない」、「失火した者は厳罰に処す」、「孫文の墓や
革命志士の墓に立ち入ることを禁ずる」といったことまで、厳しく指示しています。
当時、南京は国際都市で、欧米人もかなり住んでいましたし、日中の戦争に対し、国際社会の
注目が集まっていたため、日本軍は、日本の威信を傷つけないよう、慎重を期していたのです。
そして、南京では、欧米人が中心となって、南京安全区国際委員会を作り、安全区を設けて
非戦闘員を保護していました。
同委員会によると、南京の人口は、陥落後約１ヶ月間は20万人で、軍民合わせて、多くても
25万人であったため、「30万人の大虐殺」はあり得ません。さらに、急ピッチで復興が進み、治安回復
が口コミで伝わったため、１ヶ月で人口が5万人も増加しています。
また、当時の大陸には、ロイター、ＡＰ、ＵＰなどの大通信社の記者をはじめ、多くの外国人ジャーナリスト
がおり、日本軍の南京入城に際しても、外国人5人を含む100人以上の記者やカメラマンが同行しましたが、
誰も「南京大虐殺」について報道していません。
安全区には外国政府の外交団もいましたが、正式に日本に抗議した外国政府は無く、南京陥落の
約半年後に開かれた国際連盟理事会でも、中華民国政府代表も出席していたにも関わらず、
「南京大虐殺」は議題にすらのぼっていません。
その後、東京裁判の法廷において、突然、「南京大虐殺」が持ち上がりましたが、
先述の委員会のメンバーで、日本軍を監視していたため、証言者として最重視された
マギー牧師も、実際に殺されるのを目撃したのは「たった一人」と答えました。
しかも、日本兵の歩哨が中国人を呼び止めたところ、中国人が逃げ出したため背後から
撃ったというもので、歩哨の正当な義務と言えるものでした。
◆南京大虐殺の“火種”を断つ
つまり、「南京大虐殺」は、「ポスト東京裁判プロパガンダ」に過ぎなかったわけです。実際にあった殺傷で、
「虐殺」の根拠に利用されたものとして、渡部氏は以下を挙げています。
・中国兵による不法行為。中国兵による殺人や略奪は国際的に“定評”があり、中国の一般市民ですら
恐怖感を抱いていました。南京でも同様のことが起きたことは、南京にいた米国副領事の報告書にも
記されています。これが日本兵のせいにされたことが考えられます。
・正規の戦闘における殺害。当時、南京城外には多数の敗残兵がおり、日本軍は彼らの掃討に奔走
しました。これは正規の戦闘行為であり、虐殺ではありません。
・投降した中国兵の殺害。日本軍は基本的に、投降兵を武装解除した後、釈放しました。
隙を見て攻撃してきた場合、殺すことはありましたが、当時の常識から見て合法的でした。
・便衣隊の殺害。日本軍が悩まされたのが便衣隊、つまり軍服を着ていないゲリラ兵でした。
疑いがあれば殺すしかなく、市民が犠牲になりやすいため、国際常識として禁じられています。
悲劇の責任は、無謀な首都防衛を命じた中国側の指導者にあったと言えます。
このように、日本軍が南京で行ったことは、正当な戦闘行為であり、国際社会から後ろ指を指される
ようなことはしていません。
日本政府は、こうした正しい歴史認識に基づき、日本の誇りを取り戻し、積極的平和主義を貫くべきです。
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