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朝日新聞の意向に反する記事を書いてクビになるまで…異論抹殺体質で誤報連発

2016年08月27日 00時00分00秒 | 政治・拡散記事・報道・海外

2016.08.24 私が朝日新聞の意向に反する記事を書いてクビになるまで…異論抹殺体質で誤報連発

※(1)7月13日付RONZA記事『米国とドイツでSTAP細胞関連の論文発表 不都合な事実を無視するマスメディア』

※(2)8月5日付ビジネスジャーナル記事『朝日新聞、「海外STAP細胞論文発表」記事の掲載を一旦拒否…何度も執筆者に修正要求』 

思い起こせば、2010年12月3日に第1回目のRONZA記事が掲載されて以来、6年にわたって3週間に1回のペースで合計103本の記事を書いてきたが、その記事執筆は思わぬかたちでピリオドが打たれることになった。本稿では、上記の2つの記事を書いてから、筆者がRONZA専属ライターをクビになるまでの経緯を振り返る。その過程で、「朝日に逆らうものは抹殺する」という朝日編集部の本性が明らかになるだろう。

RONZAはなぜ公開拒否という態度をとったか

 今年7月3日にRONZAの担当者に原稿(1)を提出したところ、「このままでは公開できない」と拒否されたことは、記事(2)に詳述した。この時の担当者のメールからは、相当な“怒り”が透けて見えた。では、この担当者は何に怒り、そして拒絶反応を示したのか。

 原稿(1)では、14年~今日まで、RONZAに毎月何本の「STAP細胞」「小保方晴子」関係の記事(以下、STAP記事)が掲載されたかをグラフで示した(図1)。その上で、14年に狂乱状態といえるほど記事を書き続けた多くのRONZA論客たちが、15年末以降、米独のSTAP関連論文発表や特許出願の動きについて何も言わないのは不自然であると論じた。


実は(1)では、もう1つの図を掲載している。それは、実名を用いて誰が何本STAP記事を書いたかをグラフにしたものだ(図2)。
前回のビジネスジャーナル記(2では「武士の情け」と思ってこの図はあえて掲載しなかった。しかし最早、朝日に「武士の情け」をかける気はまるでないので、ここに公開する。
上図からわかるように、RONZAでは1人で16本もSTAP記事を書きまくったライターがなんと3人もいる。そのうち2人は朝日関係者である。そしてベスト5のうち、4人までが朝日関係者で占められている。
ここから、RONZAでは朝日関係者が率先してSTAP細胞に批判的な記事を書き、小保方バッシングを展開したということが見えてくる。
そしてこのトップ5の中に、私の担当者がいる。私の担当者は原稿(1)を読んで自分が批判されたと思ったのだろう。それが怒りを呼び、「公開拒否」の返答につながったものと推察する。

中略

朝日の本性とは

 7月13日に原稿(1)を出してから今日に至るまでをこのように振り返ってみると、朝日新聞の本性が浮かび上がってくる。

 まず、一度結論づけた記事については、その後それを覆す(かもしれない)出来事が起きようとも、朝日社内でそれを封じ込める力学が働くということである。過去に朝日が従軍慰安婦問題や東京電力福島第一原子力発電所事故に関して大誤報をしておきながら、長期間にわたってそれを訂正しなかったのも、このような力学によるものであると考えられる。今回のSTAP記事についても、その傾向が窺えた。

 次に、朝日に逆らうものは、それを抹殺しようとすることである。今回私はSTAP記事に関するRONZA編集部の報道姿勢はおかしいのではないかと異議を唱えた。それに対して、RONZA編集部はわざわざ外部から粥川氏をライターに起用して、湯之上の異議を封じ込めようとした。そして、その編集部の態度に不信感を覚えることを表明した結果、RONZAの専属ライターをクビになった。朝日新聞に逆らうものは抹殺する良い例であろう。私のほかにも、朝日に楯突いた結果、追放された者がいるのではないか。

 朝日は度重なる大誤報でその信頼が失墜している。また、新聞販売店に対する「押し紙」で公正取引委員会に注意されたことが問題視されている。「押し紙」とは、新聞社が販売店に余分な新聞を押し付けて買い取らせることを指す。

 朝日は、常識からかけ離れた異常な態度を変えない限り、廃れていくだろう。私は今後、朝日の凋落の様子をつぶさに観察し、当サイトなどに記事として公開していく所存である。
(文=湯之上隆/微細加工研究所所長)

 

 


記事中 ※

米国とドイツでSTAP細胞関連の論文発表 

不都合な事実を無視するマスメディア

STAP細胞再び

「STAP細胞はES細胞が混入したものだった」「小保方氏はデータ改竄など不正を行っていた」

 STAP細胞事件はこれで一件落着したはずだった。ところが、2015年末頃から、STAP細胞事件を再び蒸し返すような報道が目につき始めた。

 まず、米テキサス医科大学のKinga Vojnits等が2015年11月27日、『ネイチャー』と同じ出版社が発行する『Scientific Reports』に、「Characterization of an Injury Induced Population of Muscle-Derived Stem Cell-Like Cells(損傷によって誘導された筋肉由来幹細胞様細胞群の特性評価)」(Scientific Reports 5, Article number: 17355 (2015))という論文を発表した。

 また、ドイツのハイデルベルク大学のJee Young Kim等が2016年4月、『Biochemical and Biophysical Research Communications(BBRC)』に、「Modified STAP conditions facilitate bivalent fate decision between pluripotency and apoptosis in Jurkat T-lymphocytes」(BBRC, Volume 472, Issue 4, 15 April 2016, Pages 585–591)という論文を発表した。

 さらに、米ハーバード大学附属ブリガムアンドウィメンズホスピタルが、STAP細胞の作成方法に関する特許を、日本、米国、EPO(欧州特許庁)、カナダ、オーストラリアなど世界各地で出願していることが報道された(日本では「特願2015-509109」)。これについて5月9日、弁理士でITコンサルタントの栗原潔氏は、同大学が日本国内でも特許出願し、4月22日に審査請求を行ったことを明らかにした(ビジネスジャーナル2016年5月21日)。

 このような動きがあるにもかかわらず、マスメディアは無関心であり、世間の反応も冷ややかだ。2014~15年にかけてSTAP細胞関連記事が連日掲載され、狂騒状態を呈していたWEBRONZAにおいても、誰も上記の動きを取り上げようとしない。これは、極めて不自然なことではないか。

STAP関連記事を三つの時期に分類

 ここで、WEBRONZAでは、STAP細胞関係の記事がどれだけ書かれていたかを調べてみた。本サイトにおいて、 ・・・続きを読む

朝日新聞、「海外STAP細胞論文発表」記事の掲載を一旦拒否…何度も執筆者に修正要求

 最初に断っておくが、私は「反・小保方派」でもないし、「親・小保方派」でもない。また、専門は半導体をはじめとするエレクトロニクス関係であり、「STAP細胞」などの再生医学はまったくの素人である。

 そのような私が本稿で言いたいことは、「小保方氏について何かを述べる」ことでもなく、「2015年以降に発表された米独のSTAP関連論文の真偽や、米ハーバード大学のグループが出願したSTAP細胞関係の特許成立の可否を議論する」ことでもない。

 では、何を主張したいかというと、2014~15年にかけて狂騒状態というほどに騒ぎまくった朝日新聞をはじめとする大手マスコミが、その後この話題をほとんど取り上げないことは不自然ではないか、ということである。

「ビジネスジャーナル」だけがSTAP細胞を取り上げた

 14~15年に、「STAP細胞はあるのか否か」と日本中が大騒ぎした。その結果、「STAP細胞はES細胞が混入したものだった」「小保方氏はデータ偽装など不正を行った」と決着した。

 しかし、多くの日本人は、「小保方氏は不正をしたのかもしれないが、本当にSTAP細胞はなかったのだろうか?」と疑問を持っていると思う。私も、「本当のところはどうなのだろう?」と関心を持っていた。

 そのようなとき、「ビジネスジャーナル」では、米独でSTAP細胞の論文が発表されたこと、ハーバード大学のグループがSTAP細胞の作成方法に関する特許を世界各地で出願していることに関する記事が数回に分けて報じられた。これらの記事は多く人の耳目を集め、アクセスランキングのトップに並んだ。私も、興味を持って読んだ。やはり、「日本人はSTAP細胞があるのか否か」に依然大きな関心を持っていたのである。

 しかし、私をはじめとする多くの人々は、これらの発表が真のSTAP現象なのかどうかを判断するための専門知識を持ち合わせていない。したがって、かつて大騒ぎした大手マスコミは、これらを真正面から取り上げ、その真偽を専門家に分析させ考察させ、それらを報道することが責務であったはずだ。

 しかし、新聞やテレビなど大手マスコミがこれらを大きく取り上げることはなかった。また、インターネットの情報サイトでも、「ビジネスジャーナル」以外でこれほど話題になったサイトは私の知る限りなかったと思う。14~15年に大騒ぎしたことから考えると、大手マスコミや多くのネット情報サイトのSTAP細胞への無関心さは、極めて不自然であるし、メディアとしての使命を果たしていないと思った。

続き http://biz-journal.jp/2016/08/post_16176_2.html

 


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