5月のタイヤ販売 新車用タイヤは過去最大級のマイナスに

JATMA（日本自動車タイヤ協会）が発表した5月のタイヤ販売実績によると、新車用タイヤ（四輪車用合計）は前年同月比62.5％減の136万本となった。単月として過去最大規模の落ち込みと見られ、新型コロナウイルスによる影響の大きさが顕著に示された。

特に乗用車用が65.0％減、ライトトラック用も52.7％減とマイナスが目立った。トラック・バス用は33・3％減だった。なお、日本自動車販売協会連合会と全国軽自動車協会連合会がまとめた5月の新車販売台数は44.9％減の21万8285台となっていた。

市販用タイヤの販売本数も四輪車用合計で27.4％減の316万7000本と大幅減となり、減少幅は4月（18.4％減）より悪化した。ただ、緊急事態宣言の全面解除による経済正常化への期待から「5月が底で徐々に回復するのでは」との声も出てきている。

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国内タイヤ4社の1～3月期業績 新型コロナで需要減響く

国内タイヤ4社が5月22日までに発表した第1四半期業績は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響が大きく表れた。各国で非常事態宣言が発令されたことにより、グローバルで経済活動が停滞し、タイヤ販売本数は欧米や日本、アジアで軒並みマイナスとなった。通期業績予想は今後が不透明なことから、全社が2月の公表値を取り下げた。

ブリヂストンの第1四半期は調整後営業利益（国際会計基準）が前年同期と比べて約4割のマイナスとなった。原材料価格や売値改善がプラスに寄与し、商品ミックスは改善が進んだものの、販売数量の落ち込みやそれに伴う加工費の悪化が大きく響いた。

PSRのグローバル販売本数は15％減少した。市販用は国内を含めて全ての市場で2ケタのマイナスだった。ただ、18インチ以上の市販用大口径タイヤは1％の減少にとどまっている。新車用は特に北米や中国・アジア・大洋州などで落ち込んだ。

TBRは、「都市封鎖（ロックダウン）前にユーザーが駆け込みで購入した」広報部）という北米の市販用以外は販売が減少し、新車用を含めて全体では13％減となった。また、建設・鉱山車両用ラジアルタイヤは一部の鉱山で稼働縮小や停止の動きが見られ、超大型が8％減、大型が21％減だった。

通期業績は「現時点で予想値の算出が困難」（同社）として従来予想を取り下げたが、中長期事業戦略も含めて今後早い段階での公表を目指す。

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住友ゴム、ＭＳ計画決定 幅広いレースにタイヤ供給

住友ゴム工業は３月11日、２０１９年度のモータースポーツ活動計画を決定したと発表した。

今年も国内外においてトップクラスのカテゴリーから入門レースや参加型競技まで幅広いカテゴリーにタイヤ供給を行い、ダンロップ、ファルケンブランドのさらなる価値向上とタイヤ開発力の強化を目指すとともに、車を楽しむファンを支え、モータースポーツの裾野を広げるとしている。

四輪モータースポーツ活動のダンロップは、国内においては、国内最高峰の四輪レースのひとつである「スーパーＧＴ」を中心に活動し、「ＧＴ５００」クラスの「モデューロ・ナカジマ・レーシング」をはじめ、「ＧＴ３００」クラスの３チーム計４台にタイヤを供給する。その他、「全日本ラリー選手権」、「全日本ジムカーナ選手権」、「全日本ダートトライアル選手権」、「全日本カート選手権」などの幅広いカテゴリーでタイヤを供給し、各クラスでタイトル獲得を目指す。

一方、入門レースである「ＦＩＡーフォーミュラ４選手権」、「フォーミュラ４選手権」などにもワンメイクタイヤ供給を行うことで若手ドライバーの育成をサポートする。また、アマチュアドライバーも参戦する参加型競技の「トヨタ・ガズー・レーシング86／ＢＲＺレース」、「トヨタ・ガズー・レーシング・ラリーチャレンジ」への協賛およびタイヤの供給を継続する。

ファルケンでは、世界一過酷なレースとも言われるドイツ、ニュルブルクリンクで開催される「２０１９　ＡＤＡＣ　ＴＯＴＡＬ　24ｈ　Ｒａｃｅ　（ニュルブルクリンク24時間レース）」に参戦。昨年に引き続き「ファルケン・モータースポーツ」として、昨年総合９位で完走した「ポルシェ９１１　ＧＴ３Ｒ」と昨年総合15位で完走した「ＢＭＷ　Ｍ６　ＧＴ３」の２台体制で総合優勝を目指す。また、「ＳＰ３Ｔ」クラスで５度目となるクラス優勝を果たした「スバルテクニカインターナショナル」へのタイヤ供給も引き続き行い、欧米を中心に高い評価を得ているファルケンブランドのさらなる価値向上を目指すとともに、モータースポーツの発展に貢献する。

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横浜ゴム、2020年度第1四半期連結決算を発表

横浜ゴム（株）の2020年度第1四半期累計連結決算（2020年1月1日から2020年3月31日）は、売上収益が前期比13.6％減の1,291億円、事業利益※が同68.8％減の18億円、営業利益が同90.4％減の12億円、親会社の所有者に帰属する四半期損失は3億円（前期は91億円の利益）となりました。
※日本基準の営業利益に当たる指標として設定。事業利益＝売上収益－（売上原価＋販売費及び一般管理費）で算出。

タイヤ事業は、売上収益は前期を下回り、事業利益は販売数量の減少に加えて、生産量減少に伴う製造原価の悪化および北米におけるリコールに関連した在庫整理費用を計上したことなどにより減益となりました。新車用タイヤは、国内では新型コロナウイルス感染症の影響による需要減少から販売が低調だったほか、海外においても各国で自動車メーカーの工場が操業停止になるなど生産調整が発生しており、国内、海外ともに売上収益は前期を下回りました。市販用タイヤは、国内では年初の暖冬の影響により冬用タイヤの販売が低調だったことに加え、新型コロナウイルス感染症の影響による消費活動の停滞から需要が減少したほか、海外においても総じて販売が鈍化しており、市販用タイヤ全体として売上収益は前期を下回りました。

MB（マルチプル・ビジネス）は売上収益、事業利益ともに前期を下回りました。各事業において新型コロナウイルス感染症の影響が大きく、ホース配管事業は、国内外で建機需要が減少したことに加え、海外でも自動車メーカーの操業停止などにより自動車向けが低調で売上収益は前期を下回りました。工業資材事業は、各市況の悪化からコンベヤベルトをはじめ、土木、海洋商品の販売が低調で売上収益は前期を下回りました。ハマタイト事業は、国内では大都市圏の再開発工事の中断などが発生したほか、国内外で自動車生産が減少したことから売上収益は前期を下回りました。航空部品事業は官需向けの販売時期がずれたことにより、売上収益は前期を下回りました。

ATGは、農業機械用・産業車両用タイヤを始めとするオフハイウェイタイヤは、世界的な新型コロナウイルス感染症の影響により需要が減少し、売上収益、事業利益ともに前期を下回りました。

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ミシュラン「ル・マン24時間レース・バーチャル」のオフィシャルパートナーに

仏ミシュランは6月13～14日に開催される「ル・マン24時間レース・バーチャル」のオフィシャルパートナーを務める。「ル・マン24時間レース」の2020年大会は、当初6月に決勝を行う予定だったが、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けて9月に延期することが決まっている。 

今回の「ル・マン24時間レース・バーチャル」は、Le Mans Esports（ル・マン・イースポーツ）とACO（フランス西部自動車クラブ）によるバーチャルレースとなる。ゲームプラットフォームとしてrFactor2（アール・ファクター・ツー）を使用し、プロのドライバーとeゲーマーが参加して、全ての車両がミシュランのタイヤを装着する。

ミシュランでは「イベントの質の高さだけでなく、実際のレースでタイヤが担ってきた中心的な役割を十分に再現したrFactor2の特性があったため積極的に参加したいと考えた」とコメントした。ゲーム参加者が様々なシナリオを検討し、時間帯や天候を考慮した最適な戦略を実行することをサポートする。

同社のモータースポーツディレクターのMatthieu Bonardel氏は、「パフォーマンスと耐久性は当社グループの耐久レースに対するコミットメントであり、rFactor2のシミュレーターはその両方を搭載している」と評価。また、「永く持続するパフォーマンスを提供することはレース場の内外を問わずミシュランにとって重要であり、我々のタイヤのトレードマークである」とコメントしている。

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