似せんとぉくんの紹介ブログ

福岡発部活系アイドルユニットQunQunと太宰府のゆるぎない女の子、千梅ちゃんと個人的な商品の宣伝するブログ

世の中　蛇足による失言は気を付けないといけない

2015年09月10日 | 災害





栃木、茨城に大雨特 別警報＝１人心肺停止、１人不明－３県１６万人に避難指示

　関東と東北地方南部では１０日午前も大雨が続いた。気象庁は未明に栃木県に、朝に茨城県にそれぞれ大雨 特..........≪続きを読む≫[アメーバニュース]& lt;span style="font-size: 16px;">災害に遭われた方のご無事を祈っております。　災害地に派遣され救助にあたっていらっしゃる自衛隊・消防などの皆さん　任務お気をつ けて。



ーーーー概ね善良な人間ならこういう感覚だよね。　だが



どんなに偉い学者先生か知らないが今現在災害で命の危険がある人がいるのこういう発言するのはただのクズ野郎だと思います。

https://twitter.com/masaru_kaneko/status/641718616107253760

金子勝　 認証済みＴｗｉｔｔｅｒ公認アカウント　

@masaru_kaneko



「栃木県がいまだかつてない雨量で、鬼怒川などが氾濫の危険性があり、被害が心配だ。この気候変動、大地震や津波、火山噴火などが次々と起きている中、「想
定外」ではすまされない。」



まあここまでは言い、当然おはなしだが　だが後半



「安全投資は一部先送り、避難計画もなく、老朽原発を再稼働する安倍政権の生命無視の姿勢は異常。戦時中の軍部みたいだ。」



¿?( º👄º )¿?　(つд⊂)　見間違いかなそうじゃないよね。　素早く命令出して救助に行ってますやん。　





どんな人なのか調べてみたよ。








東京教育大学附属駒場高等学校卒業。映画史家の四方田犬彦は同級生で、ともに詩の同人誌を刊行していた。



1975年、東京大学経済学部卒業後、東京大学大学院経済学研究科単位取得満期修 了。財政学を専攻。指導教官は林健久。1980年に東京大学社会科学研究所助手。茨城大学人文学部講師、法政大学経済学部助教授・教授を経て、2000年から現職。



東 京大学在学中は、教養学部学生自治会の委員長として学生運動の経験を持つ。



慶 應義塾大学の課外活動では、2003年より慶應義塾大学「モーニング娘。研究会」の顧問を務めている。

モーニング娘。ファン



前述の通り、慶應義塾大学にて「モーニング娘。研究会」の顧問を務めるほどのファンである。一方で、自身のブログではAKB48はモーニング娘。とは似ているようで全く違うグループであるとし、同グループやAKB 商法を批判したこともある[3][4]< /sup>。　


↑↑笑　発言がただの厄介オタク　相手を低くして自分らを高く見せようとするチンケなやり方です。

厄介なオタクの傾向と対策　より

< /div>・知識人

これまた厄介な種族です。本人はオタクじゃないと言い張ります。フォロワーの多 さを戦闘力の高さだと信じています。名前でエゴサ、気に入らないとブロックします。いい歳をしています。関係者席に居座ります。自分の理想のアイドル像を 語るものの、薄っぺらいです。絡まれるとめんどくさいのでエゴサ回避で対応してください。
 

Twitterにおける発言



Twitterにおいて、自らの主義・主張による発言を行っている。安倍晋三首相に対しては、アベノミクスを「破綻した政策」と評価し[5]< /sup>、札付きの嘘吐きであると評している[6]< /sup>また、今上天皇を平成天皇と表現したコメントを記載している[7][8][9]< /sup>。

天皇陛下をこのような呼び方するのは完全に左翼です。　



民主党政権時　蓮舫が仕分け・廃止したもの　これのせいで計画が白紙に戻り現安倍政権でいまいち進んでない要因





.● 石油と塩の備蓄 （ 仕分けパフォーマンスの生贄 ）


.● 防衛費 （ 自衛隊災害救出活動の縮小 ）


.● スーパー堤防 （ １００年に１度の大震災対策は不要 ）


.● 災害対策予備費 （ 生活保護枠拡大(母子家庭)の財源化 ）


.● 地震再保険特別会計 （ 子ども手当の財源化 ）


.● 耐震補強工事費 （ 高校無償化の財源化 ）


.● 学校耐震化予算 （ 自民党が推進していた政策 ）


　・ 除雪費用 （ 蓮舫が東北地方整備局を目の敵に、結果は言わずもがな ）



しかも建設・土木業の人が大量に廃業に追い込まれたため。　< /span>

　日本は現在、


「震災復興」


「次なる大震災への備え」


「老朽化したインフラのメンテナンス」


　 と、三つの巨大な公共投資の需要土建企業の供給能力が落ち込み、対応できない可能性があるという、極めて深刻な問 題を抱えているのです。< /font>