近年、耳にする機会が多い健康寿命というワード。これは、WHO（世界保健機関）が提唱した考え方です。健康の問題で日常生活が制限されることがなく生活できる期間というように定義付けられています。寝たきりや認知症になり要介護状態になった期間を、寿命から差し引いた年数を健康寿命としています。厚生労働省が発表した資料によると、平均寿命と平均健康寿命の差は、男性が8.73年、女性が12.06年とされています。つまり、8から12年は要介護状態で過ごす高齢者が多いということです。要介護状態になってしまうと、自宅で家族から介護を受けるほか、介護施設に通ったり入居することになります。健康な頃と全く同じようにはいかず、要介護状態になってしまうと、精神的な不調を訴えたり、認知機能が著しく低下したりする高齢者もいます。
健康寿命が延びると、高齢者の生活の質が高まります。自分の好きなことを自立して行うことで、いきいきと健康的に暮らすことができます。また、健康な高齢者が働き手として活躍することで、少子高齢化社会において大きな助けとなります。要介護状態でなく介護サービスを受ける必要がないということで、社会保険料を抑えることができます。逆に、健康寿命が短くなってしまうと、介護をする家族に大きな負担がかかります。介護サービスを外部で受ける場合には、費用がかかり、家計を圧迫します。高齢者本人に蓄えがある場合は良いですが、本人に貯金などがない場合、家族にとって大きな負担になってしまいます。このように、高齢者やその家族にとって、また社会においても、健康寿命を伸ばすことは非常に大切です。